中原 孝子さん～日本の「人材開発担当者」に足りないものとは ～人材開発のプロになるために～ ASTD（American Society for Training ＆ Development＝米国人材開発機構）は、米国ヴァージニア州アレクサンドリアに本部を置く世界最大の人材開発・パフォーマンスに関する会員制組織です。日本企業の人材開発部門は、...
私傷病により通院する労働者のための 「治療休暇制度」導入の実務 長期通院治療の必要な疾患であり、今や日本人の２人に１人が罹患するがんという病気を念頭におき、労務管理の観点からも有効な制度となりうる「治療休暇制度」について紹介します。
株式会社レナウン 目指すのは三つの“C”――Change、Challenge、Create 人財を通じて改革を推進する「レナウン元気塾」の挑戦 アパレルは人なり。人が変わらなければ会社は変わらない――。1世紀以上の歴史を誇るファッション業界の老舗レナウンではここ数年、ビジネス環境の激変を受けて大胆な改革が進められています。その大きな柱の一つが「人材開発」。「レナウン元気塾」として体系化された...
人事マネジメント「解体新書」第52回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（後編） 「前編」で示した方向性を受けて、この先「人事部」はどのように課題に取り組んでいけばいいのか、また、人事部の果たす役割の変化とともに注力すべき施策や、注目されるキーワードについて解説していく。
人事の問題への対応、課題、求められる能力に関するアンケート 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）は、人事担当者の仕事ぶりや課題への対応の実態を探るため、「人事担当者の仕事に関するアンケート」を実施。今回はその中から、問題・課題への対応、会社が直面している人事課題、人事担当者に求められる能力・スキル...
人事マネジメント「解体新書」第51回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（前編） グローバル化、少子高齢化が一段と進む中、思いもかけなかった東日本大震災、そしてTPP問題など、混乱を極めた2011年が終わろうとしている。依然として、景気の先行きは不透明であり、この先も年金問題や派遣法の改正、新卒採用の短期化など、人事部には対応しな...
障がい者雇用をはじめとした、アイエスエフネットが目指す「20大雇用」とは？ 株式会社アイエスエフネットは、障がい者やニート、フリーター、高齢者など、働くことに制限のある人々の労働環境を整備していることで知られています。人はそれぞれ、何か「長所」や「強み」を持っていますが、それは働くことに制限のある人たちも同様。同社では、そう...
企業の震災対応 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、「東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）への対応アンケート」を実施しました。今回はその中から、従業員に対する住宅確保策や融資、計画停電への労働時間面の対処について紹介します。
株式会社ハブ 内定時から「英国研修」を実施。 現場で働く人の自律性を引き出し、強い店長を作る “ハブ流”人財育成術 「英国風PUB」というスタイルの店舗を展開する株式会社ハブでは、過去に行ってきた研修を階層ごとに整理し、2008年に「ハブ大学」として体系化しました。さまざまな研修を通じて、「英国PUB文化」を日本に伝える「自律型人財」を育成しています。若い人たちを...
育児・介護支援制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、各企業の育児・介護休業等の最新実態を調査しました。今回はこの中から育児休業・介護休業それぞれの「期間」「休業中の月例賃金の取り扱い」について紹介します。
企業の人材／組織戦略のためのイベント ヒューマンキャピタル2011 ～グローバル時代を勝ち抜く企業の組織・人材戦略とは 2011年7月6日(水)、7日(木) 、8日(金)の3日間、日経BPが主催する、企業の人材／組織戦略のためのイベント「ヒューマンキャピタル2011」が開催されました。
株式会社ホテルオークラ東京 世界を唸らせる最高のおもてなしはこうして生まれる “和”を重んじる、ホテルオークラ東京の人材開発とは ホテルビジネスが心のビジネスである以上、顧客に上質なホスピタリティを提供できる“人材”こそが、最大の付加価値。今回は、日本のホテル御三家の一角、「ホテルオークラ東京」管理部長の糸正弘さんに、サービスの第一線で活躍できるプロフェッショナル人材の探し方・...
「配転命令権」行使の有効性判断が必要 人事異動に応じず、従来の職場に出勤する社員への対応 使用者側が正当と考える配転でも、社員はさまざまな理由から配転に応じないことがあります。本記事では、配転命令権の行使があったにもかかわらず、これに従わない場合の、社員への対応について、解説します。
人事マネジメント「解体新書」第48回 「テレワーク」1000万人時代に向けて（後編） 「テレワーク」の実現にはさまざまな問題やハードルが存在するため、導入を躊躇する企業も少なくない。 それでは、テレワークをいかに導入し、運営していけばいいのか。企業の事例を交えながら解説していく。
「霞ヶ関」から「日本の人事部」へ送るメッセージ 30年余りに及ぶ公務員キャリアを通じて、人材育成やマネジメントに関わってこられた石川善朗氏。 日本的な組織や日本人の特性を踏まえた上での、これからの人材育成・組織のあり方について、詳しくうかがいました。
業績連動型賞与制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、「業績連動型賞与制度」の最新動向を3年ぶりに調査しました。2000年代以降、導入企業が増えてきた同制度ですが、経済環境が変化する中で、見直す企業も少なくありません。今回はこの中から、導入状況、導入...
多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題とは？ 流通・小売・サービス関連企業が抱える、数多くの問題点に焦点をあてる。今後、人事部がこれらの問題を解決するにはどうすべきかを解説する。
島津明人さん～「ワーク・エンゲイジメント」―組織を元気にする“攻め”のメンヘル対策 “限られた人材で最大の成果を上げなければならない職場”にこそ、組織を活性化する“攻め”のメンタルヘルス対策が必要と指摘する島津准教授。メンタルヘルスの新概念――「ワーク・エンゲイジメント」について詳しくうかがいます。
ミツイワが「福利厚生サービス」を利用する目的とその効果とは？ 人事施策の中でも福利厚生が重要な位置を占めるようになってきている今、ミツイワの福利厚生を担当する方々に、福利厚生サービスを利用する目的や実際の利用状況、費用対効果など、具体的なお話をうかがいました。
