戦略人事の本質は「人の心を動かすこと」――社内ポイントによるエンゲージメント向上の新たな可能性 人的資本経営の重要性が高まる中、多くの企業がエンゲージメント向上に課題を抱えています。しかし、表層的な施策を繰り返すだけでは、従業員の心は動きません。真の戦略人事とは、従業員一人ひとりの価値観を「尊重」し、その主体性を引き出すことにあるといいます。近...
健康経営は「風土づくり」へ――産業医科大森教授×野村HD・T-PECが事例から紐解く、成果につながる戦略と目標設定 健康経営の潮流は今、「量から質」へと大きく変化している。改訂版健康経営ガイドブックに携わった森晃爾氏と、先進的な女性の健康施策を推進する野村ホールディングスの河野和絵氏が登壇し、健康経営を効果的に進めるための戦略マップの作成方法や最新事例を紹介。
従業員の医療費自己負担額を把握する重要性(マーサージャパン) 従業員の医療費自己負担に対して企業は何ができるだろうか。今後も社会保障制度の急な変更が行われる可能性はある。自社の従業員が現在どのような保障がされており、どのような対策が取れるのか、現状把握と情報収集をし続けることがより一層重要となるだろう。
仕事と私生活を切り分ける「境界マネジメント」に必要な上司の支援とは（パーソル総合研究所） 組織で働く以上、個人の努力のみで境界マネジメントを実践するのは難しく、上司の支援が欠かせない。そこで、本コラムでは、パーソル総合研究所が実施した「仕事と私生活の境界マネジメントに関する定量調査」結果を基に、個人が境界マネジメントを実践しやすくするため...
人材を惹き付ける福利厚生：医療保障制度が企業選びの決め手に (マーサージャパン) 「福利厚生の一環として、従業員とその従業員の扶養家族に対して入院や手術時の費用を補償する医療保障を提供できないか』という相談が企業の人事担当者から増えている。本コラムでは、諸外国の制度を参考として、今後企業が人材獲得競争を生き抜くうえで、どのような医...
ピジョン株式会社： “育児用品の会社だからできた”のではない ピジョンの育児支援制度改訂プロジェクト 育児・マタニティ用品の製造・販売を手がけるピジョン株式会社では男女が育児を分担できる社会の実現が、真の女性活躍支援につながるという考えのもと、2022年には有志社員による「社員で作り上げる育児制度プロジェクト」を立ち上げました。
ウェルビーイングで企業の成長を支援 ゲーム感覚で健康習慣を楽しめる「YuLifeアプリ」 従業員のウェルビーイングを重視する企業が増えています。健康的な生活習慣を取り入れたり、職場のコミュニケーションを活性化したりすることが、企業の成長や従業員の満足度向上に寄与し、その結果として、離職防止や定着率向上につながるためです。そんな中、「楽しみ...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第88回】 新しい福利厚生制度の導入！ 何を選べばいい？ 自社の福利厚生の充実に熱心な吉田さん。上司に対して意欲的にプランを伝えるものの、すべてを導入するのは現実的に難しそうです。多様な福利厚生が求められるとはいえ、制度の拡充にはお金も時間もかかります。せっかく制度を整えても、従業員が喜んで使わなければ意味...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第87回】 自社の福利厚生、内容をちゃんと理解できていますか？ 吉田さんは自社の福利厚生について、きちんと理解できていないと悩んでいます。そもそも福利厚生には、法律によって企業に義務付けられているものと、企業が独自に設定できるものがあります。福利厚生について基本的な情報を整理します。
高齢化社会で求められる仕事と介護の両立支援（パーソル総合研究所） 日本の高齢者は今後も増え、要介護者も増えることが予測されている。同時に、介護を理由とした離職が増える懸念があり、仕事と介護の両立実現による人材不足の緩和は、重要な課題である。
男性の育休取得をなぜ企業が推進すべきなのか―男性育休推進にあたって押さえておきたいポイント（パーソル総合研究所） 2023年より、従業員数が1000人を超える企業において男性の育休取得状況の開示が義務付けられた。男性の育休取得率は、この数年で上昇傾向にあるが、女性の育休取得率と比べるとまだ圧倒的に低い水準にとどまる。企業にはさらなる取り組みが求められている。
効果的なグローバルベネフィットファイナンス～国際プーリングについて～（ウイリス・タワーズワトソン） インフレや従業員の医療機関の利用増加により、世界各国で医療費・保険コストが上昇している中、グローバル企業において、保険コストのコントロール・抑制は喫緊の課題となってきています。 本稿では数あるグローバル・ベネフィット・ファイナンスのうち、国際プーリン...
東証プライム上場企業の2023年年末一時金（賞与・ボーナス）の妥結水準調査（労務行政研究所） 民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所(理事長:猪股宏)では、東証プライム上場企業を対象に2023年年末一時金の妥結水準を調査し、支給水準は187社、支給月数は196社について集計した（2023年9月5日現在）。
職場のモヤモヤ解決図鑑【第78回】 まだまだ続く健康診断！ 二次検査・特定保健指導の受診率UPのコツ 健康診断で「所見あり」と診断される割合は受診者の半数以上に上ります。二次検査を受けることが、従業員の健康維持と病気の早期発見につながります。従業員の健康を守るための取り組みを見てみましょう。
職場のモヤモヤ解決図鑑【第77回】 健康診断は大忙し！ 人事の業務を効率化するには？ 企業が実施する健康診断は、一般健康診断（一般健診）と、特殊健康診断（特殊健診）の二つに分けられます。健康診断の実施に際して、人事が担う業務はたくさんあります。業務の流れと効率化のポイントをみてみましょう。
米国におけるフレキシブルワークの拡大（リクルートワークス研究所） コロナ禍に入った2020年4月から12月、米国の事業所における労働者のテレワーク率は50%前後にまで上がった。コロナ禍が収束するとともにテレワークをする労働者は減ったが、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方を希望する労働者は以前よりも増えている。
従業員を取り巻く3つの変化と、福利厚生制度の方向性 (マーサージャパン) 日本企業が従業員に提供する福利厚生制度は、高度成長期（1960~70年代）に骨格が形成された。その特徴は、終身雇用を前提とした「家長」重視の制度であり、住宅補助・資産形成支援・家長に何かあった場合の保障枠組みがその中心であった。また、同業他社を意識す...
男性従業員の育児休業取得率は「3％未満」が最多 『人事白書2023』で、男性従業員の育児休業取得率を調査したところ、最も多かったのは「3％未満」でした。推進のために、6割以上の企業が制度の周知に取り組んでいることもわかりました。
家族形態の多様化に伴う福利厚生制度のこれから（マーサージャパン） 家族形態が多様化している現代では、既存の福利厚生制度が時代遅れになる事象が生じている。今回は、具体的にどのような制度が時代遅れで、今後どのように見直していくべきかを挙げていく。
稲葉章司さん（株式会社イーウェル 代表取締役社長）： ウェルビーイングを軸にした「健康社会の実現」に取り組む 福利厚生サービスを提供する有力企業の中でも、健診事務代行、健康経営推進支援、健保設立コンサルティングなど、「健康」を切り口としたサービスを強みとしているのが、東急不動産グループの株式会社イーウェルです。現在、代表取締役社長を務めるのは、長らく同グルー...
