「リクルートワークス研究所」関連のコンテンツ

98件中1～20件を表示
記事

若手が「今の会社を辞めない」、12の理由

本稿は、リクルートワークス研究所,2025,若手社会人の在職理由定量調査（サンプルサイズ4322）の自由回答として集められた「辞めない理由」の整理を試みるものである。調査は「あなたが、親しい友人・知人や家族に、“いま働いている会社を辞めない理由”を聞...
記事

社員のライフイベント後、本人と周囲の仕事意識はどう変化するのか

共働き世帯の増加や高齢化の進行により、日本の職場では育児や介護などを担いながら働く人の更なる増加が見込まれている。こうしたなか、彼ら彼女らが長く働き続けられる職場づくりは、企業にとって重要な課題となっている。一方で、そのための支援が、本人の意欲低下や...
記事

キャリアの足場が消えるとき——ミドル期に訪れる“立ち止まり”と問い直し

これまで築いてきた働き方や生活のバランスが、ある日突然崩れる――。ミドル期には、予期せぬ異動、制度変更、職場の人間関係の変化など、コントロール不能な出来事が起こりやすい。多くの人が、その衝撃からどう回復し、どうキャリアを再構築すればよいのか、模索して...
記事

“無意味な仕事”は、なぜ生まれ、増殖してしまうのか？

仕事に手応えが得られず、後ろ向きになっている人は今も増えているのだろうか。若年を中心とした離職が増えているという声をよく耳にするが、実態はどうなのだろうか。そうした状況を改善しようと、企業サイドも様々な対応策を講じ、初任給の上昇、職場の心理的安全性へ...
記事

管理職でも埋まらない男女の年収差。5カ国比較で見る“日本の見えない課題”

日本では、男女の賃金格差が大きいことがOECDなどのデータで示されている（※1）。この課題是正に向けて、政府と企業がさまざまな取り組みを進めている。その1つが女性の管理職登用を増やす施策であるが、同じ役職についていても男女間の年収には差がある。リクル...
記事

なぜ人口が減っているのに、労働需要が減らないのか（リクルートワークス研究所）

日本が直面する人口減少社会。なぜ人口が減るのに人手がこれほど不足するのか、と考えたことはないだろうか。この点について、私たちは「未来予測2040」とそれをまとめた書籍『「働き手不足1100万人」の衝撃』（プレジデント社）にて、高齢化の影響を指摘してい...
記事

生活ニーズと世帯の構成――データで見る生活者×労働者の時代(2)

2024年の日本の就業者数は過去最高を更新、6,781万人となった（※1）。人口減少が始まって15年以上経つが、労働需給ギャップの拡大による慢性的な働き手不足がその背景にあることは言うまでもない。「生活する人・消費する人の多くが同時に働く人でもある」...
記事

仕事の時間が増えると何が起こるか――データで見る生活者×労働者の時代(1)

2024年の日本の就業者数は過去最高を更新、6,781万人となった**（※1）**。人口減少が始まって15年以上経つが、労働需給ギャップの拡大による慢性的な働き手不足がその背景にあることは言うまでもない。結果、性別・年齢を問わず労働参加率が上がってい...
記事

他国を真似した人事制度改革はうまくいくのか？

国際的に見た日本の生産性や経済成長率の低迷を背景として、他国を真似した人事制度の導入が盛んに議論されている。たとえば、日本（の会社）は長期雇用制度を維持してきたために、人材の流動性が低く非効率になっており、アメリカのように頻繁に解雇し中途人材を雇用す...
記事

「非正規雇用」という一括りのラベルをやめませんか

総務省「労働力調査」によれば、2023年にいわゆる「非正規雇用」という呼称で働く人は2,124万人となり、役員を除く雇用者に占める非正規雇用労働者の割合は37.0％であった。今や働く人の約4割を占めるこの働き方について、不本意な働き方、不安定な雇用形...
記事

なぜホワイトカラーは減らなかったのか

近未来の仕事の在り方を、先人たちはほぼ正確に予見していることは冒頭の「S家の一日」をご覧頂いた通りである。しかし、実は最も重要な部分について先人たちは完全な見込み違いをしている。「ホワイトカラーが急速に必要なくなる」という予見である。
記事

人手が不足するなか、なぜハローワークの紹介件数は減少を続けるのか

求職者と人材を探す求人事業主に対してサービスを無償で提供しているハローワークだが、日本の労働市場が構造的な人手不足に直面するなかで、大きな変化が起こりつつある。本稿ではハローワークが直面する変化をデータで示しつつ、これからを考えるヒントを提供したい。
記事

失業率、求人倍率、働き手不足……その「1人」は、本当に同じ「1人」か

多様な就業者が増加したこと、また副業・兼業やスポットワークなどの多様な就業形態が一般化しつつあることで、「人」で労働市場の状況を推しはかることが難しくなっている。そこで本稿では、より現実に即して「労働量」、これを労働時間の合計値の推移から見てみたい。
記事

国家公務員の働き方改革なるか―組織文化を変革する防衛省の挑戦

日本型組織で堅い印象がある防衛省・自衛隊が、「防衛省・自衛隊の人的基盤の強化に関する有識者検討会」をテコにして、組織文化の変革に動き出している。内部部局、陸海空の自衛隊員、合わせて約27万人を擁する大組織の脈動から、組織文化を変革するヒントを探る。
記事

マネジャーの仕事の変化を「感情労働」の観点から考える

マネジャーの機能不全が問題視されて久しい。筆者が認識している限り、そうした指摘がなされてからすでに20年以上の時が経過している。本稿では今日のマネジャーが置かれている状況について「感情労働」の視点から深掘りしていく。
98件中1～20件を表示