企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人生100年時代をどう生きるか？
ソニーによるベテラン社員のキャリア支援施策「キャリア・カンバス・プログラム」

現在、多くの企業が社員のキャリア開発に取り組んでいますが、多くは若手・中堅社員を対象としたもの。ベテラン・シニア社員のキャリア支援を行っている企業は、まだ少ないのが実状です。そんな中、人生100年時代を生きる社員がライフプランを主体的に考え、実行に移せるよう、ソニーが取り組んだベテラン・シニア社員向けキャリア支援施策「キャリア・カンバス・プログラム」について、人事部の大塚康さん、山下弘晃さんにうかがいました。[2019/03/18]

稲水伸行さん：
カギは「トップと現場の共創」と「仕掛けづくり」にあり
クリエイティビティが高まるオフィス空間づくりとは

近年、快適なオフィス空間への関心が高まっていますが、ワークスペースとクリエイティビティにはどのような関係性があるのでしょうか。日本の職場環境に詳しい東京大学大学院 准教授の稲水伸行先生に、最近話題の「ABW」を中心に、次世代型オフィスにより期待できる効果と導入時の注意点についてうかがいました。[2019/05/29]

韮原 光雄さん（HRDグループ　代表）：
アセスメントの本質は個々のタレントを輝かせること
確証性の高いコンテンツが、活気のある社会を支える

社内にいる人材の把握は、タレントマネジメントの第一歩です。とはいえ、個々の特性やスキルを明らかにするプロセスは、簡単なことではありません。人材の登用やチームビルディングに生かすには、共通の尺度でタレントを測る必要があるからです。そこで役に立つのが、アセスメントツールです。HRDグループではDiSC®やProfileXT®など、米国発祥のアセスメントを30年近くにわたり国内市場に提供してきました。代表の韮原光雄さんは、学術的にも確証されているコンテンツを届けることに誇りを感じていると同時に、「HRベンダーの社会的使命」についても考えることが多いといいます。韮原さんの軌跡をたどりながら、HRビジネスにかける思いをうかがいました。[2019/05/22]

日本の人事部 HRアカデミー 2018冬期講座
就活ルール廃止後の新卒採用――その理論と戦略

経団連は2021年卒の新卒採用から就活ルールを廃止することを決定。今後は政府・経済界・大学の三者で構成する協議会が、新たなルール整備を担うことになった。これにより、企業による採用活動の通年化や学生獲得競争の激化が予測され、人事は新たな採用戦略の策定を迫られている。これから学生は何を軸にして、どのような採用活動を行うのか。人事はそれをどう予測し、今から何を準備しておくべきなのか。法政大学キャリアデザイン学部教授の田中氏が、就活ルール廃止後の新卒採用において、人事が考えるべき戦略と戦術について解説した。[2019/02/04]

インターンシップを効果的に実施するポイントと
外部ソリューション活用のヒント

新卒採用の成否を握る重要ポイントになりつつあるインターンシップについて、効果的な実施方法をまとめました。メリットを確認するとともに、種類や取り組み事例、外部サービス活用のヒントなどをご紹介します。[2019/06/12]

もう外部に頼るだけじゃない！「研修内製化」の秘訣とは（後編）
自社課題の解決と専門教育の体系化に取り組む2社の事例

「研修内製化」はコスト削減だけではなく、自社のニーズに合った教育ができるなど、さまざまなメリットが期待できる（前編参照）。「後編」では、自社課題の解決や専門教育の体系化などを目的として、戦略的に「研修内製化」に取り組んでいる企業の事例を取り上げ、その効果・効用や運用する際のポイントを紹介する。[2018/04/20]

社員同士がSNS形式でアドバイスし合い、社内大学で教育し合う仕組みを構築。人の関わりが孤独感を消し去り、成長を促す

三和建設は2017年3月に、建設業界で初めて「日本でいちばんにしたい会社」大賞の審査員会特別賞を受賞しました。同社では社員の誰もが書き込んで意見交換ができるSNS形式の日報を導入し、社員が講師を務める社内大学「SANWAアカデミー」を開設。「つくるひとをつくる」を経営理念として、社員を第一に考え、大切にする仕組みを考えた功績が認められたのです。同社ではどのようにしてこれらの仕組みを生み出し、社内に根付かせていったのでしょうか。代表取締役社長の森本尚孝さんにお話をうかがいました。
（聞き手：株式会社natural rights代表取締役　小酒部さやか）[2018/07/17]

社員の「兼業」「副業」について「制度を設けて認めている」企業は約2割。そのうち「自社にメリットがあったかどうかはわからない」のは約6割

従業員の「兼業」「副業」を認めているかどうかを聞いたところ、「制度を設けて認めている」（19.1％）、「制度は設けていないが黙認している」（9.9％）、「今後制度を設けて認める予定である」（9.7％）という結果となった。企業にとって、従業員の「兼業」「副業」を認めることにメリットはあるのか。「大変メリットがあった」（6.5％）、「メリットがあった」（16.9％）と、メリットを感じる企業は合わせて23.4％となった。もっとも調査の時点では、「わからない」が59.7％を占めている。[2018/08/09]

2019年度新入社員の初任給調査

東証1部上場企業241社の速報集計。
35.7％が初任給を「全学歴引き上げ」[2019/06/07]

受入拡大迫る！外国人雇用よくあるトラブルと対応

減少する日本人労働者を補うためにも不可避となった外国人採用。
今回は、外国人を雇用するにあたって押さえておきたい注意点等について、トラブル事例をもとにお伝えいたします。[2019/05/20]

子どもの夢は親次第？

「子どもたちに大人の“働く”姿がどのように写り、自分たちの将来に向けた職業・就労観にどんな影響があるのか」に関するデータを紹介します。[2019/06/20]

人材採用“ウラ”“オモテ”
「あの人と一緒に働きたい」という入社動機

入社する企業を決める理由は人それぞれ。面接官の考え方などに共鳴し、「この人と一緒に働きたい」という気持ちが決め手になることもある。しかし、それだけで入社を決めてしまうのは危険で――。[2019/06/05]

外交や国際交流の最前線を担う　日本と外国との橋渡し役「大使館職員」のお仕事

外交官を筆頭に、通訳・秘書・経理・広報・ドライバーなど、職種はさまざま！「小さな外国」で国際交流の最前線を担う「大使館職員」のお仕事にクローズアップ[2019/05/30]

フィードバックによる部下育成が組織に定着する条件とは？

中原淳氏が提唱する人材育成法「フィードバック」を管理職研修に導入する企業が増えています。しかし、研修でスキルを教えるだけでは、部下育成の効果がなかなか上がらないことがわかってきました。組織に定着させるためには何が必要なのでしょうか？ 「フィードバック」を導入する企業が増加 部下育成の手法として、...[2019/06/27]

テーマ：組織開発　執筆：的場正晃

戦略人事を実現するためのタレントマネジメントシステム導入

昨今の人事領域において、従業員の生産性の向上や業務効率化が叫ばれて久しい。それを下支えするテクノロジー活用である「HR Tech」というサービス領域は日本のみならず、世界的に見ても市場の広がりを見せている。 日本における市場拡大の背景には、「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」や「育児や介護との両...[2019/06/26]

テーマ：タレントマネジメント　執筆：大野順也

企業の人材育成と学校教育の一貫性

学校公開（授業参観）に参加してきました。 私には子どもがいないのですが、社員の子どもの学校公開（小学校）へ行く機会に恵まれました。 この時感じたことを、弊社の塾卒業生向けに実施している毎月2回のフォローアップ 「なんでも質問会＆相談会（Zoom：オンライン会議システム）」にて話をしたところ、 育...[2019/06/25]

テーマ：人事施策・研修実施のヒント　執筆：細木聡子