企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

「日本一働きたい会社」から「世界最高のチーム」へ
経営理念に命を吹き込む、企業文化のつくり方

日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL は、2017年3月、リンクアンドモチベーション社主催の「ベストモチベーションカンパニーアワード」で283社中第1位を獲得。世界最大級の働きがい専門研究機関であるGPTW（Great Place to Work）による世界50ヵ国を対象とした調査で「働きがいのある会社」ベストカンパニーに7年連続で選出されるなど、「日本一働きたい会社」として注目を集めています。同社は、いかにして企業文化を醸成し、社員がモチベーション高く働ける職場をつくってきたのでしょうか。同社執行役員 人事本部長 羽田幸広さんに、お話をうかがいました。[2019/12/05]

労働力不足を乗り越え、人材の活性化を実現
「ミドル・シニアの躍進」を実現するために人事が行うべきこととは

人手不足が続く中、いかに生産性を維持・向上させていくかが多くの企業にとって課題となっています。そこで注目されるのが「ミドル・シニア」層。経験豊富で社内事情も熟知した人材層ですが、その一方で「働かないオジサン」といったイメージがあるように、企業の中で十分に躍進しているとはいえない面もあります。このミドル・シニアを活性化させ、パフォーマンスを発揮してもらうために、人事はどんな取り組みを行えばいいのでしょうか。働く人と組織の成長・学習を研究し、ミドル・シニアの問題にもさまざまな提言を行っている、立教大学経営学部 助教の田中聡さんにお話をうかがいました。[2019/12/09]

舟橋 孝之さん（株式会社インソース 代表取締役 執行役員社長） ：
顧客の「こうなりたい」という気持ちに寄り添い、課題解決に貢献
“作り続ける”サービスで多様な人材が活躍できる組織を生み出す

年間研修実施回数2万2000回超、年間研修受講者数51万人超など、企業研修業界で圧倒的な実績を持つ、株式会社インソース。研修事業に加えて、公開講座やITサービスの提供など、人事・教育に関する幅広いニーズに応え続けています。創業者で代表取締役 執行役員社長の舟橋孝之さんに、これまでの歩みや創業以来同社が成長を続けている理由、人材業界に対する思いなどをうかがいました。[2019/09/20]

日本の人事部「HRアカデミー2019」夏期講座
従業員の「仕事」と「育児」の両立支援～いま、人事が取り組むべきこと～

従業員の仕事と育児の両立を支援するうえで欠かせない「育児休業制度」。しかし、その利用状況を見ると、男女間に大きなギャップが存在する。女性の育休取得率が80％台であるのに対して、男性は10％に満たないのだ。男性が育休を取得しないのは、「業務の多忙」「育休を取得しづらい雰囲気」など、職場環境にまつわる要因が大きいという調査結果がある。「夫婦共同で子育てに取り組める環境づくり」が強く求められている今、人事が取り組むべきことは何なのか。法政大学 キャリアデザイン学部 教授の坂爪洋美氏を講師に迎え、参加者全員で議論した。[2019/10/21]

テレワーク環境整備のポイント・外部サービス活用のヒント
～勤怠管理やコミュニケーションの懸念点を払拭するには？～

時間と場所にとらわれない、柔軟な働き方を実現する「テレワーク」。企業にとっては、人材確保や定着率の促進、事業運営コストの削減、業務効率化による生産性の向上など多くのメリットが期待されます。一方で、労務管理やコミュニケーションの難しさ、セキュリティーの問題など、導入に際して乗り越えなくてはならない課題も少なくありません。

そこで『日本の人事部』では、テレワークのメリット・デメリットを整理するとともに、導入プロセスや環境整備に必要となるシステム・ツールをまとめました。テレワークを実施するうえで役立つ、おすすめの外部サービスもご紹介します。[2019/12/03]

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは【後編】
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」（労働関連法令）への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関連法」を例に取って、どのように「公的資料」を使って法改正の概要をつかんでいけばいいのかを具体的に見ていく。[2019/11/21]

年末調整をするときに見ておきたい記事とQ&A

年末調整の際に確認すべき公的資料、年末調整の概要を解説したコンテンツ、人事のQ&Aからピックアップした特殊対応のケーススタディなどをご紹介します。[2019/12/10]

外国人を雇用している企業は過半数、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くに

人事担当者に外国人の雇用状況について聞いたところ、現在雇用している企業は過半数で、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くであることがわかった。[2019/08/20]

東証第1部上場企業の2019年年末賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査

全産業212社ベースで74万7808円、対前年同期比0.1％減とマイナスに転じる[2019/10/29]

五輪、災害対策で需要急増！ボランティア休暇制度 導入の手順と留意点

多発する災害や五輪でのボランティア需要などから、ボランティア休暇制度の導入を検討する企業の増加が見込まれます。今回は、ボランティア休暇制度を導入する場合の手順と留意点についてお伝えします。[2019/11/22]

採用面接経験者の98.4％が悩み「あり」

「採用面接でのあなたの悩み・課題は？」というテーマでアンケート調査を実施した
ところ、悩みの原因の上位3位に共通する課題が浮かび上がってきました。
採用面接の現場でどのような課題があるのか、最新の調査結果を紹介します。[2019/09/19]

人材採用“ウラ”“オモテ”
「入社辞退されても大丈夫」という会社
はたしてその真意は…

人材紹介会社の紹介手数料は、多くの場合、入社して初めて費用が発生する「完全成功報酬制」である。したがって内定後に辞退されても、企業側には金銭的負担が一切ない。とはいえ、企業も書類選考や面接などでさまざまな手間をかけている。採用が遅れれば事業計画への影響も考えられるため、内定辞退は嫌がられる。ただ、例外的に「辞退されてもいい。とにかくどんどん紹介してほしい」という企業もある。[2019/12/02]

【視能訓練士】世界中で視力低下が止まらない 患者のQOLに向き合う目の検査のエキスパート

患者のQOLに向き合う目の検査のエキスパート。視能訓練士のお仕事や収入は？[2019/12/03]

多様性を活かすことが組織力向上に繋がる

2019年10月13日、ラグビー日本代表がスコットランド代表との試合に勝利し、W杯で初めてベスト8に進出した。多くの日本人が試合に感動し、また歓喜したことだろう。前回大会の1次リーグ敗退から目覚ましい成長を続け、正に大躍進であった。彼らの強さは一体どこにあるのだろうか。   そもそもラグビー自体...[2019/12/13]

テーマ：人事制度　執筆：大野順也

第８回：日常のフィードバック

注）本コラムは、当社(株)トッパンマインドウェルネス 取締役 松井が執筆いたしました。   正解がない今の時代は、まず行動してみて、そこから振り返って学びを得て次に活かしていくことが大切です。このような進め方をアジャイル（※）といいます。振り返りは自分で内省することも大事ですが、自力で振り返る...[2019/12/13]

テーマ：自律型人材を育成するマネージャーの必携スキル　執筆：本田 郷士

休業制度の種類にはどんなものがある？

休業制度の種類は、法令で従業員からの申し出があった場合に与えることが義務付けられているものだけでも全部で７種類あります。   1つ目は「年次有給休暇」で、会社勤めの人であれば何度もこの休暇を取得した経験があるでしょう。 従業員は雇われてから6ヶ月以上継続して勤務しており、勤務日数がその期間の全...[2019/12/12]

テーマ：労務管理　執筆：鈴木　孝裕