株式会社資生堂: 「数値」から「質」のフェーズへ 経営戦略として取り組む、資生堂のDE&I推進 女性管理職比率などの数値目標ばかりが先行し、現場の意識が追い付いてこない――。日本企業におけるDE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)推進のギャップに悩む人事パーソンは少なくありません。そうしたジレンマに一石を投じるのが、DE&Iを企...
大成建設株式会社: 入社3年以内の社員における離職率が10.5%から1%台まで低下 大成建設の「孤独」を「活躍」に変える人財育成改革 かつて入社3年以内の社員における離職率が10.5%であった大成建設株式会社は、約300人の若手社員と面談して浮かび上がった「孤独」を解消するため、人財育成改革に取り組みました。2025年度は入社3年以内の社員の離職率が1%台まで下がり、事務系社員にお...
株式会社大和証券グループ本社: 女性活躍推進の鍵は「例外を作らない覚悟」と「男性の意識変革」 大和証券の20年にわたる本気の組織改革 国内外に多くの拠点を持ち、日本の証券業界をけん引する、株式会社大和証券グループ本社。2004年頃の同社では、結婚や育児などを理由に離職する女性社員が多いことが課題になっていました。女性が働き続けることが困難であるという実態に対する危機感から、社長が主...
株式会社ヤクルト本社: 経営戦略と連動して現場での「実践」を促す ヤクルト本社が挑む「代田イズム」の継承とグローバル人材育成 「理念が浸透しない」「研修がやりっぱなしになっている」といった人材育成の壁に、多くの企業が直面しています。そこで注目を集めているのが、株式会社ヤクルト本社の取り組みです。同社では、経営戦略に直結した教育体系を構築。事業の原点である「代田イズム」の継承...
森永製菓株式会社: 20年ぶりの大刷新。「生産性」と「エンゲージメント」を向上させる、森永製菓の人事制度改正 森永製菓は2025年に大規模な人事制度改正を実施しました。「組織としての生産性」と「従業員エンゲージメント」の向上を目的とした新制度には、若手・中堅の早期抜てき、専門性を評価する等級の新設、役職定年の廃止など、多岐にわたる施策が盛り込まれています。
キユーピー株式会社: 100年企業・キユーピーが挑む人事改革 全社員対象のセルフ・キャリアドックが促す「自律」と「成長」 創業から100年を超える歴史を歩んできたキユーピー株式会社。長年、新卒採用を中心とする長期育成と、会社主導のキャリア形成が中心でしたが、現在は激しい環境変化に対応すべく、人事戦略の歴史的な転換を図っています。
SMBC日興証券株式会社: 高専人材が「正しく評価される」市場へ ──SMBC日興証券NOILが築いた、ボトムアップ・イノベーションの実践 SMBC日興証券は2020年、「Nikko Open Innovation Lab」を立ち上げ、5年にわたり100%ボトムアップの運営を続けています。活動は全国の高等専門学校の学生との共創プログラムへ発展し、高専生の総合コース採用へとつながりました。
日本たばこ産業株式会社: JTが実践する、個に応じた次世代リーダー成長支援 候補者に寄り添う選抜プログラム「NLP」とは 企業の持続的成長をけん引する次世代リーダーの育成は、多くの人事担当者が直面する最重要課題の一つです。日本たばこ産業株式会社(JT)は、将来の経営陣を輩出することを目的に、2013年から次世代リーダー選抜プログラム「JT-Next Leaders Pr...
アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社: 組織の成長には「配慮とさらなる挑戦」を DV・不登校の相談まで支援するアクサの福利厚生 労働人口の減少や価値観の多様化が進む現代、企業はいかにして従業員のパフォーマンスを引き出し、持続的な成長につなげればよいのでしょうか。フランスに本社を置くアクサグループの日本法人であるアクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社では、全従業員を対象に、...
イケア・ジャパン株式会社: 全てのポジションへの異動・昇進を公募 イケアの「ジャングルジム型キャリア」とは 社員のキャリア自律を目的として、社内公募制度を導入する企業が増えています。一方で、制度の活用に課題を感じている企業は少なくありません。家具・インテリア・生活用品などホームファニッシング分野を展開するイケア・ジャパンでは、2002年の設立当時から社内公...
株式会社トリドールホールディングス: 「従業員の幸福」が「顧客の感動」と「商売の繁盛」につながる トリドールホールディングスが実践する「心的資本経営(ハピカン経営)」とは うどん専門店「丸亀製麺」などを展開するトリドールホールディングスは、独自の「心的資本経営(ハピカン経営)」を掲げ、注目を集めています。従業員の幸福感(ハピネス)が、顧客の感動を生み、最終的に商売繁盛につながるサイクルについて伺いました。
株式会社IHI: 変革は経営一丸となって始める――創業170年の重工メーカーが「経営人財育成」のために設立した「IHIアカデミー」とは 総合重工業メーカーとして170年以上の歴史を持つ株式会社IHIの「IHIアカデミー」。既存の人事部とは異なるアプローチで、IHIグループの変革をリードする“グローバルで活躍する経営・専門人財”の育成・強化を行っています。設立の背景から、現場や既存組織...
スズキ株式会社: 30年ぶりの人事制度改革――「個の成長」と「稼ぐ力」の向上を図りながら人財育成を進める、対話と覚悟のストーリー 100年に一度の大変革期にある自動車業界で、スズキ株式会社は2024年4月、約30年ぶりとなる人事制度の全面刷新を断行しました。長年続いてきた年功的な要素を見直し、「個の成長」と「稼ぐ力」にフォーカスした新制度への移行は、カリスマ経営からの脱却とチー...
ポラス株式会社: 学ぶことも業務――就業時間内の受講、評価制度との連動 ポラスが学びの文化を醸成した企業内大学の仕組みとは 2019年、ポラス株式会社は全従業員を対象とした企業内大学「ポラスアカデミー」を開校しました。受講は原則「勤務時間内」で、単位取得を義務付ける必修科目があります。評価制度と連動させるなど、ある種の“強制力”を伴ったこの施策。その背景には、過去の成功体...
株式会社カプコン: 関係性が社員にバフ(能力強化)をかける 学びのコミュニティによる組織開発の民主化 「バイオハザード」「モンスターハンター」「ストリートファイター」などの大ヒットゲームを手掛ける、株式会社カプコン。同社は、ゲーム開発の大規模化・長期化が進むことでプロジェクトが細分化し、社内の関係性が希薄化する課題を抱えていました。
株式会社エターナルホスピタリティグループ: 鳥貴族が25%の離職率を11.1%まで改善できた理由とは 人事部門が新入社員をフォローし、離職のサインを早期にキャッチ 国内660店舗を超える「鳥貴族」などを運営する、エターナルホスピタリティグループ。約10年前、年間30店舗以上のペースで店舗拡大を図っていましたが、入社1年目の社員においては25%という高い離職率により計画の実行が危ぶまれていました。そこで、採用と定...
日本ガイシ株式会社: シニア活躍の課題が全社改革のきっかけに――日本ガイシが策定した、「過去の貢献」から「未来の挑戦」を評価する新人事制度 各種産業用セラミック製品などの製造・販売を展開する日本ガイシ株式会社は、2025年4月、管理職を対象とした新人事制度を導入しました。制度改革のプロジェクトリーダーを務めた同社人材統括部の山田倫大さんに、シニア活躍の課題を起点に全社の「挑戦」を後押しす...
株式会社メガネトップ: 人材育成の「仕組み」をつくり、「土壌」を耕す 「眼鏡市場」のメガネトップが注力する、人材育成の専門部門「教育部」 「眼鏡市場」を展開する、株式会社メガネトップ。同社は長年にわたり、人材育成に並々ならぬ情熱を注ぎ、投資を続けてきました。象徴的なのが、人事部から独立した「教育部」の存在です。なぜ同社は、そこまで人材育成に注力しているのでしょうか。同社で14年にわたり...
名古屋鉄道株式会社: 名古屋鉄道の「介護離職ゼロ」に向けた挑戦 「まずは気軽に相談してほしい」という、人事部からのメッセージ 名古屋鉄道は、50歳以上の従業員が半数を占めるため、「身近に介護が必要な親族がいる」従業員が2割を超える課題に直面していました。こで人事部は「介護離職ゼロ」を目標に掲げ、法定を大きく上回る手厚い介護支援プログラムを構築。どのような制度を設計したのか伺...
本田技研工業株式会社 スキルと熱意を発掘するHondaの「Gen-AIエキスパート制度」 わずか3ヵ月の制度設計を実現した原動力とは 多くの企業が、生成AI(Generative AI)の活用と、それを担う専門人材の獲得・育成・定着に苦心しています。そんな中、本田技研工業株式会社は、3ヵ月という異例のスピードで「Gen-AI エキスパート制度」を構築。ボトムアップの熱意から、個人の...