企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

「インセンティブ」関連のコンテンツ

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ニュース2020/02/20
20代・30代の「リファラル採用」意識調査を実施 ~勤務先に友人・知人を紹介したことがある人は約3割という結果に~
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:峯尾 太郎)が運営する、人と組織をデザインするサイト「d’s JOURNAL(ディーズ ジャーナル)」は、20代・30代の「doda」会員を対象に、リ...

ニュース2018/08/06
日米欧のCEO報酬は総報酬ベースで昨年比7.9%増。日本と欧米諸国との報酬水準差は依然として大きいが、一部の日本企業で報酬水準の高額化が見られる~『2017年度 日米欧CEO報酬比較』結果を発表:ウイリス・タワーズワトソン
世界有数のグローバルカンパニーであるウイリス・タワーズワトソン(NASDAQ:WLTW)は、日米英独仏の5カ国における売上高等1兆円以上企業のCEO報酬について調査を実施し、その結果を発表しました。《調査結果》日米欧CEO報酬比較(2017年度)国名...

ニュース2018/07/10
日系企業の社長の総直接報酬水準の中央値は8,853万円。役員の総直接報酬は上昇傾向にあるが、依然諸外国より低い水準~『役員報酬サーベイ-MERCER EXECUTIVE REMUNERATION GUIDES 2017』:マーサージャパン
世界最大級の人事・組織コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社は、日本における役員報酬に関する市場調査「Mercer Executive Remuneration Guides (以下MERG) 」の2017年版レポートを...

用語集2018/06/28
ナッジ
「ナッジ(nudge)」とは、直訳すると「ひじで軽く突く」という意味。行動経済学などで使われる用語で、ちょっとしたきっかけを与えることで消費者に行動を促す手法のことを指します。最近では、行動科学分野にとどまらず、政府や自治体などの取り組みでも使われ始...

ニュース2017/12/22
東証一部上場企業の社長の報酬総額中央値は5,435万円。回答企業の41%が株式関連報酬を採用し、多様な株式関連報酬の導入が進む。~『役員報酬サーベイ(2017年度版)』:デロイト トーマツ コンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度の導入およびコーポレートガバナンスへの対応状況の実態調査『役員報酬サーベイ(2017年度版)』を実施し、結果をまとめましたのでお知らせします。本サーベイは20...

ニュース2017/05/02
残業ゼロの社員にインセンティブを支給。生産性高く活躍する社員を賞賛し、長時間労働を抑制~半年間の実証実験後、顧客へのサービス展開へ:インテリジェンス ビジネスソリューションズ
総合人材サービス・パーソルグループの株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:長井 利仁、以下「IBS」)の、コンサルティングカンパニーである「インテリジェンス ビジネスコンサルタンツ(以下「IBC」)」...

記事・コラム2016/12/16
人事マネジメント「解体新書」第102回
これからの組織を支える「ミドルマネジャー」を育成する
期待される役割を見直し、ミドルマネジャーを活性化させる方法とは?(後編)
経営を取り巻く環境の変化とともに、「ミドルマネジャー」に求められる「役割」が、これまでとは大きく異なるようになってきた。日的なミドルマネジャーを育成していくためには、どのような取り組みを行っていけばいいのか。「後編」では具体的なケースを元に、そのポイ...

記事・コラム2016/12/09
人事マネジメント「解体新書」第101回
これからの組織を支える「ミドルマネジャー」を育成する
期待される役割を見直し、ミドルマネジャーを活性化させる方法とは?(前編)
経営を取り巻く環境が大きく変化している現在、中間管理職である「ミドルマネジャー」に期待される役割が増大している。ところが、これまでのキャリアの中で、「経験・成長の機会が減少」しているのは否めない。さらに、ミドルマネジャー自身の管理職であることの「イン...

ニュース2016/07/15
日本と欧米の経営者報酬の実態に大きな違い。日本においては依然として固定報酬が過半~『2015年度 日米欧CEO報酬比較の結果』を発表:ウイリス・タワーズワトソン
世界有数のグローバルカンパニーであるウイリス・タワーズワトソンは、日米英独仏の5ヵ国における売上高等1兆円以上企業のCEO報酬について調査を実施し、その結果を発表しました。 <調査結果>日米欧CEO報酬比較(2015年度)国名/基本報酬/年次インセン...

用語集2016/07/07
リストリクテッド・ストック
「リストリクテッド・ストック」(Restricted stock)とは、自社の現物株式を役員などに直接付与する株式報酬制度の一種で、一定期間の譲渡制限を設定することにより、付与対象となる役員に中長期の企業価値向上に向けたインセンティブ付けを行うしくみ...

ニュース2016/05/16
社長の総直接報酬水準の中央値は6,600万円。日系企業では「役位」基準の報酬決定が一般的~『役員報酬サーベイ-Mercer Executive Remuneration Guides 2015』:マーサー
世界最大級の人事・組織コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社は、日本における役員報酬に関する市場調査「Mercer Executive Remuneration Guides(以下MERG)」の2015年版レポートをリリ...

ニュース2016/05/11
社長の金銭報酬総額水準の中央値は、4,290万円~『役員報酬サーベイ(2015年度版)』:デロイト トーマツ コンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下DTC)は、日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度およびコーポレートガバナンスへの対応状況の実態調査を行い、このほどレポートにまとめました。この調査は2015年9月~2015年11月にかけて実施...

ニュース2016/04/14
月額1名30円~の給与明細配信サービス「S-PAYCIAL with 電子給与明細」、ノンカスタマイズで100項目の別紙明細が提供可能に:鈴与シンワート
鈴与シンワート株式会社(代表取締役社長池田 裕一、本社所在地:東京都港区、以下「鈴与シンワート」という)は、月額1名30円~の給与明細配信サービス「S-PAYCIAL with 電子給与明細」を平成28年5月より機能強化し、給与明細及び賞与明細に対し...

ニュース2016/04/12
サービス・小売業界の離職防止、採用強化、労働環境の待遇向上を支援。『クリップラインポイント(仮称)』を6月より提供~ベネフィット・ワン、ジェネックスソリューションズ
パソナグループの株式会社ベネフィット・ワン(東京都新宿区 代表取締役社長 白石徳生、以下ベネフィット・ワン)と株式会社ジェネックスソリューションズ(本社:東京都港区、代表取締役:高橋勇人、以下GS)は業務提携し、サービス・小売業界の離職防止や採用強化...

用語集2014/04/25
産前産後休業保険料免除制度
「産前産後休業保険料免除制度」とは、産前産後休業(産休)期間中の健康保険料、厚生年金など社会保険料について、次世代育成支援の観点から、その支払いを免除する制度のことです。保険料の免除は事業主からの申出により、折半している被保険者本人負担分と事業主負担...

用語集2012/03/26
ESOP
「ESOP」とは、Employee Stock Ownership Plan(従業員による株式所有計画)の頭文字をとった略語で、日本語では「イソップ」あるいは「イーソップ」と発音します。企業が自社株を企業の拠出(全額負担)で買い付け、従業員に退職・年...

用語集2012/02/13
オーナーシップ
「オーナーシップ」とは、個人と組織、個人と仕事との関係を示す概念で、担当する仕事を“自分自身の課題”と主体的に捉え、強い情熱と責任感を持って取り組む姿勢のこと。与えられた職務やミッションに対する自発性、経営に対する当事者意識、参画意識などがオーナーシ...

ニュース2012/02/02
リンクイベントプロデュース、
リンクアンドモチベーションから事業移管~あらゆる角度から“場創り”を!
『ブランドマネジメント事業』の移管により、プロモーションイベント事業へ本格参入
2012年1月、設立から丸2年半を迎えた株式会社リンクイベントプロデュース(代表:一色顕、本社:東京都中央区、以下LEI)は、グループ会社である株式会社リンクアンドモチベーション(代表:小笹芳央、本社:東京都中央区、以下LMI)より、「ブランド・マー...

用語集2011/12/12
従業員持株制度
「従業員持株制度」とは、企業がその従業員に自社株を保有してもらうための制度です。従業員が持株会という常設機関を設立して、その運営を行うのが一般的です。会員である従業員の給与・賞与から天引きして積み立てた資金で自社株を共同購入し、会員は拠出額に応じて配...

用語集2011/10/07
コンプレストワークウィーク
「コンプレストワークウィーク」(Compressed workweek)とは、「圧縮された週労働時間」という意味。1週間の所定労働時間は変えずに、1日あたりの就業時間を長くして、その分就業日数を少なくする勤務形態のことです。たとえば週40時間労働で通...

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