調査レポート

人・組織に関する課題や施策についての調査レポートを公開しています。貴社の課題解決にご活用ください。

全国企業の人事実態調査

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約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い

ダイバーシティ推進に向けた取り組みの必要性について、企業がどう捉えているのかを聞きました。また、ダイバーシティ必要としている企業と、そうでない企業で、経営課題についてもたずねました。

賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い

さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。（全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

キャリア開発研修を実施することで成果をあげている企業は6割強 成果として特に多く挙がったのは「従業員のモチベーション向上」

キャリア開発研修を実施することで、期待した成果を上げることができているのか、また、具体的にはどのような成果を挙げているのかを聞きました。

約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない

経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。

約8割が導入するテレワーク。メリットに「従業員のモチベーション向上」を上げる企業が約半数

企業におけるテレワークの導入状況、導入によるメリット・デメリットを聞きました。

約6割の企業が、一人の管理職がマネジメントする部下の属性が多様化していると感じている

一人の管理職がマネジメントする部下の属性は、3年前と比べてどのように変化した印象があるかを聞きました。

「ジョブ型雇用」の必要性について意見が二分。「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と定義

「ジョブ型雇用」を個人として、自社としてどのように捉えているかを聞きました。定義としては「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と捉えている人が多いようです。自社としての必要性については意見が二分しました。

コロナ禍での採用を評価している企業は、2022年卒もオンラインを活用する傾向が強かった

新卒採用の説明会や初期選考、候補者の見極め、内定者フォローなどを、リアルとオンラインどちらで実施するのが理想化を聞きました。

緊急事態宣言発令時などは、新卒選考をオンラインに切り替える派が7割

採用選考で「リアルの場で実施したいと考えている工程」について、実施時期に緊急事態宣言が発令されるなど、対面で会うことが難しい状況になった場合、どのように対応する予定かを聞きました。

6割以上の企業が中間管理職を対象とした教育を実施
そのうち約2割の企業が成果をあげていない

中間管理職を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「行っている」で、61.1%。また、「現在は行っていないが今後導入を検討している」（15.4%）と「現在は行っていないが今後導入を予定している」（10.6%）を合わせると26.0%あり、実施に前向きな企業が2割以上あることがわかります。

新型コロナ終息後も、過半数がテレワーク利用を推奨。廃止も6.7%

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について、最も多かったのは「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」で、56.5%でした。多くの企業が引き続きテレワーク利用を推奨していることがわかります。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

SDGsで採用効果を期待する企業が約4割

SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）について、取り組みを行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」（33.0%）、「今後行う予定である」（26.5%）、「行っておらず今後も行う予定はない」（22.0%）という結果になりました。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

コロナ禍で対人業務のHRテクノロジーのニーズが高まる

新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けて、HRテクノロジー活用のニーズや度合いに変化があったかどうかを聞きました。「活用ニーズと活用度合いが増えた」とする割合が最も高かったのは「リモートワーク・働き方」で、45.6％を占めました。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

7割がコロナ禍の採用活動を肯定的に評価。想定以上の活動ができた企業は、オンライン化で先行

新型コロナウイルス感染症の流行状況に合わせた採用活動を、どう評価しているかを聞きました。「状況に対応し想定通りの採用活動ができた」（45.5%）と「状況に対応し想定以上の採用活動ができた」（22.4%）と合わせると、67.9%が肯定的に評価しています。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

ダイバーシティを達成している企業は2割以下

企業がどのような属性のダイバーシティを必要としているかについて、多かったのは「育児との両立」（55.7%）と「性別・性指向」（53.5%）でした。どの程度達成されたと思うかを聞いたところ、「達成している」（3.1%）と「概ね達成している」（13.6%）という結果になりました。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

人事の半数が経営に関わるポジションを目指している

人事に「最終的に就きたいポジション」を聞きました。「人事担当役員（CHRO）」最も多く、続く「経営者」とあわせて過半数を占めました。一方、今後担当したい業務には、キャリア志向と乖離が見られます。

3割強の企業がキャリア開発研修を実施。企業規模が大きいほど重要性を認識

近年注目されるキャリア開発研修が実施率を調査しました。「実施している」企業が34.7%で、3社に1社が行っています。今後の実施を予定・検討している企業も約半数と、導入に前向きな企業が多いことがわかります。

テレワーク下での評価へ、管理職教育や評価基準が課題に

テレワークを実施している企業に、今後テレワークが永続的に実施された場合、従業員の「評価」の制度や運用をどのように変更する必要があると思うかを聞きました。「管理職のマネジメント力向上」や「評価制度変更」をあげる企業が多く見られました。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

「従業員のキャリア開発支援」の必要性を感じている企業は約9割に及ぶが、「行いたいができていない」企業が約4割

『日本の人事部 人事白書2020』から、「新しい人事課題」の調査結果の一部をご紹介します。

有給休暇取得日数の増加が3社に1社
HRテクノロジー導入による従業員への効果・影響は

HRテクノロジーを活用・導入したことで、自社の従業員にどのような影響があったのかを聞きました。それによると、有給休暇取得日数の増加が35.6％と最も多い結果となりました。