日本の人事部 人事白書

全国の企業を対象とした、人事実態調査

『日本の人事部』では、2013年より年に1回、全国の企業が抱える人事課題や施策などについて幅広く調査を行い、結果を『日本の人事部 人事白書』としてまとめ、発刊しています。毎回、「採用」「育成」「職場環境」など、「人・組織」関連のテーマに基づいた質問項目を設定し、アンケートを実施。企業の業種や規模を問わず、全国的に大規模な調査を行うことで、現在、日本の企業が抱える課題や傾向、そして解決への糸口を、客観的・中立的に捉えることを目指しています。本白書が、全国の企業で人の採用・育成・マネジメントに携わる、すべての方々に、広くご活用いただけることを期待しています。人事白書の中身

のべ4,036社、4,130人が回答。全164問、284ページの大規模調査結果。『日本の人事部 人事白書2016』製本版のご案内

全国の企業を対象として人事の実態を調査し、毎年ご好評をいただいている『日本の人事部 人事白書』。2016年版は、過去最多ののべ4,036社、4,130人の人事の皆さまにご回答いただきました。2016年版は、経営に資するための「戦略人事」、データ分析・人工知能などの「テクノロジー活用」、人事担当者自身のキャリアや学びについての意向に迫った「人事のキャリアと学び」など、今注目されているテーマについても調査しています。全164問、284ページの大規模調査結果の製本版を、貴社の戦略策定・施策実行にお役立てください。

『日本の人事部 人事白書2016』 概要

『人事白書2016』表紙イメージ 人事白書2016』ご購入はこちら
編者  : 『日本の人事部』編集部
判型  : A4判
ページ数: 284ページ
定価  : 本体5,000円+税(別途送料300円)
回答者数: 4,036社、4,130人(のべ)
調査時期: 2016年3月10日~3月23日
調査方法: Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
調査対象: 『日本の人事部』人事会員
(経営者ならび人事・総務・管理部門に属する方)
質 問 数: 164問
質問項目: 1. 戦略人事 /2. 採用(新卒) /3. 採用(中途) /4. 育成(新入社員) /5. 育成(中堅・ミドルマネジャー) /6. 育成(経営人材) /7. 制度・評価・賃金 /8. 法改正 /9. ダイバーシティ /10. ワークスタイル・働き方 /11. テクノロジー活用 /12. 人事のキャリアと学び

サンプルページ※画像をクリックすると、拡大してご覧になれます。

『人事白書2016』サンプルページ(1. 戦略人事)

▲1. 戦略人事
―戦略人事とは
―人事部門と戦略人事

『人事白書2016』サンプルページ(9. ダイバーシティ)

▲9. ダイバーシティ
―ダイバーシティ推進の必要性
―ダイバーシティ推進のための施策

『人事白書2016』サンプルページ(1. 戦略人事)

▲12. 人事のキャリアと学び
―人事業務を学ぶ方法
―他社の人事担当者との交流

『人事白書2016』サンプルページ(1. 戦略人事)

▲1. 戦略人事
―オピニオンリーダーによる解説2

『人事白書2016』サンプルページ
『人事白書2016』サンプルページ
『人事白書2016』サンプルページ
『人事白書2016』サンプルページ

『日本の人事部 人事白書 2016』の調査結果(一部抜粋)※随時更新します。

『日本の人事部 人事白書2016』の主な内容(全284ページ)

Part.1 戦略人事

  • 01. 戦略人事とは
  • 02. 人事部門と戦略人事
  • 03. 経営戦略と人事戦略のリンクの阻害要因

Part.2 採用(新卒)

  • 01. 2016年度新卒採用活動の有無
  • 02. 2016年度新卒採用活動における「後ろ倒し」の影響
  • 03. 2017年度新卒採用予定人数
  • 04. 2017年度新卒採用予定人数の変化
  • 05. 2017年度新卒採用予定人数の決定要因
  • 06. 2017年度新卒採用予定人数の増加に向けて実施する対策
  • 07. 採用したい人材の要素
  • 08. 2017年度「採用広報」の開始予定
  • 09. 2017年度「採用選考」の開始予定
  • 10. 2017年度採用対象学生との接点
  • 11. 2016年度内定者におけるインターンシップ経験者の割合
  • 12. 2017年度インターンシップ参加学生に対する採用予定
  • 13. インターンシップで対象とする学年
  • 14. 大学キャリアセンターとの連携・協力の有無
  • 15. 大学キャリアセンターとの連携・協力の内容
  • 16. 大学キャリアセンターへの評価

Part.3 採用(中途)

  • 01. 2015年度中途採用の実績
  • 02. 2015年度中途採用者の年齢の変化
  • 03. 2015年度中途採用で行った対策
  • 04. 2015年度中途採用の充足率
  • 05. 2015年度中途採用で実施した新しい採用方法・ユニークな施策
  • 06. 中途採用における採用単価の変化(直近2年間)
  • 07. 2015年度中途採用人数の確保に対する満足度
  • 08. 2015年度中途採用者の質に対する満足度
  • 09. 2015年度中途採用者の質に満足しない理由
  • 10. 人材紹介会社の利用状況
  • 11. 人材紹介会社の利用社数
  • 12. 人材紹介会社を利用している理由
  • 13. 人材紹介会社の利用をやめた理由
  • 14. 人材紹介会社を利用しない理由
  • 15. 人材紹介手数料の変化(直近2年間)

Part.4 育成(新入社員)

  • 01. 2015年度新入社員研修実施の有無
  • 02. 2015年度新入社員研修のテーマ
  • 03. 2015年度新入社員研修の変化
  • 04. 2015年度新入社員研修の予算
  • 05. 2015年度新入社員研修の問題点
  • 06. 2016年度新入社員研修のテーマ
  • 07. 2015年度新入社員の離職率
  • 08. 若手社員の離職防止策

Part.5 育成(中堅・ミドルマネジャー)

  • 01. 中堅社員(主任・係長クラス)に求められるもの
  • 02. 2015年度中堅社員研修実施の有無
  • 03. 中堅社員研修の対象者
  • 04. 中堅社員研修の実施時期
  • 05. 中堅社員研修の実施月
  • 06. 中堅社員研修のテーマ
  • 07. 中堅社員研修の予算
  • 08. 中堅社員研修の問題点
  • 09. ミドルマネジャー(課長クラス)に求められるもの
  • 10. 2015年度ミドルマネジャー研修実施の有無
  • 11. ミドルマネジャー研修の対象者ー研修実施の有無ミドルマネジャー研修の対象者
  • 12. ミドルマネジャー研修の実施時期
  • 13. ミドルマネジャー研修の実施月
  • 14. 他の階層別研修と比較したミドルマネジャー研修の実施回数
  • 15. ミドルマネジャー研修の実施内容の決定時期
  • 16. ミドルマネジャー研修のテーマ
  • 17. ミドルマネジャー研修の予算
  • 18. ミドルマネジャー研修の問題点
  • 19. 10年前と比較し、ミドルマネジャーに求められるようになった能力
  • 20. ミドルマネジャー強化に有効な手立て・施策

Part.6 育成(経営人材)

  • 01. 経営人材(部長クラス)に求められるもの
  • 02. 経営人材に求められるものの理由
  • 03. 選抜された経営人材候補を対象とした研修の実施
  • 04. 経営人材候補の選抜方法
  • 05. 経営人材候補研修のテーマ
  • 06. 経営人材候補研修の実施期間
  • 07. 経営人材候補研修の予算
  • 08. 経営人材候補研修の問題点

Part.7 制度・評価・賃金

  • 01. 人事制度・施策の策定で重視する項目
  • 02. 今後改正したい制度
  • 03. 2015年度に改正した制度
  • 04. 他社にないユニークな人事制度
  • 05. 適用している評価制度
  • 06. 評価する際の重視事項
  • 07. 評価回数
  • 08. 降給・降格制度の有無
  • 09. 降給・降格制度の導入・検討理由
  • 10. 平均賃金の変動(過去3年間)
  • 11. 平均賃金変動の理由
  • 12. 「同一労働・同一賃金」への賛否
  • 13. 「同一労働・同一賃金」賛否の理由
  • 14. 固定残業代の導入
  • 15. 固定残業代の時間数(月あたり)
  • 16. 退職金制度の有無
  • 17. 退職金制度の種類

Part.8 法改正

  • 01. 女性活躍推進法への対応
  • 02. 女性活躍推進法対応での問題点
  • 03. 派遣労働者の活用実績
  • 04. 法改正後の活用の仕方
  • 05. 法改正後の活用の仕方の理由
  • 06. 派遣労働者活用を控える代わりの対応
  • 07. 原則3年の期間制限に対する対応
  • 08. マイナンバー制度への対応状況
  • 09. マイナンバー制度開始後に発生した課題
  • 10. ストレスチェックの実施
  • 11. ストレスチェックを実施した際の問題・課題
  • 12. ストレスチェックの実施時期
  • 13. ストレスチェックの実施にあたっての問題・課題
  • 14. ストレスチェックの結果の活用予定

Part.9 ダイバーシティ

  • 01. ダイバーシティ推進の必要性
  • 02. ダイバーシティ推進のための施策
  • 03. ダイバーシティ推進による効果の有無
  • 04. ダイバーシティ推進による効果の内容
  • 05. ダイバーシティ推進による効果がなかった理由
  • 06. 多様な条件を持つ従業員の有無
  • 07. 多様な働き方をする正社員の受け入れ
  • 08. LGBTへの対応方法
  • 09. 副業の許可
  • 10. 副業許可による効果
  • 11. ダイバーシティ推進上の問題
  • 12. 女性管理職の割合
  • 13. 女性管理職を増やす上での問題
  • 14. 育児休業の取得
  • 15. 男性の育児休業の取得状況
  • 16. 男性の育児休業取得における阻害要因
  • 17. 法定以外に実施している仕事と育児の両立支援策
  • 18. 介護をしている従業員の把握
  • 19. 介護を理由とした離職(過去3年間)
  • 20. 法定以外に実施している仕事と介護の両立支援策

Part.10 ワークスタイル・働き方

  • 01. 裁量労働制の導入状況
  • 02. 裁量労働制導入の効果
  • 03. 裁量労働制を廃止した理由
  • 04. フレックスタイム制の導入状況
  • 05. コアタイムの開始時間、終了時間
  • 06. フレックスタイム制導入の効果
  • 07. フレックスタイム制を廃止した理由
  • 08. テレワーク・在宅勤務の導入状況
  • 09. テレワーク・在宅勤務実現のために整備したもの
  • 10. テレワーク・在宅勤務導入の効果
  • 11. テレワーク・在宅勤務を廃止した理由
  • 12. テレワーク・在宅勤務導入で発生した問題点
  • 13. ワークライフバランス推進のための取り組み
  • 14. ワークライフバランス推進の効果
  • 15. ワークライフバランス推進上の問題

Part.11 テクノロジー活用

  • 01. データによる分析(アナリティクス)の実行の有無
  • 02. アナリティクスの取り組み
  • 03. アナリティクスの成果
  • 04. アナリティクスの成果の内容
  • 05. アナリティクスを行う上での問題
  • 06. テクノロジー活用が必要な領域
  • 07. テクノロジー関連のサービス、テクノロジー活用の成果・失敗例・今後

Part.12 人事のキャリアと学び

  • 01. 性別・残業時間・年収・未婚/既婚・転職回数
  • 02. 人事の仕事への満足度
  • 03. 人事の仕事に対する満足・不満足の理由
  • 04. 今後のキャリアの希望
  • 05. 今後のキャリアの希望理由
  • 06. 転職意向
  • 07. 成長への満足度
  • 08. 育成体制に対する満足度
  • 09. 人事業務を学ぶ方法
  • 10. 他社の人事担当者との交流
  • 11. 交流を希望する人事担当者
  • 12. 学びの上でのハードル
  • 13. 学びたいテーマ

オピニオンリーダーによる解説

  • 早稲田大学大学院 経営管理研究科 教授
    杉浦 正和 氏
  • 合同会社THS経営組織研究所 代表社員
    慶應義塾大学大学院理工学研究科 特任教授
    立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授

    小杉 俊哉 氏
  • 慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授
    岩本 隆 氏
  • 法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科教授
    藤村 博之 氏
  • 同志社大学 政策学部 教授
    太田 肇 氏
  • 早稲田大学 大学院経営管理研究科 准教授
    竹内 規彦 氏
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※『日本の人事部 人事白書』は、日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』が、2013年から行っている、全国の企業を対象とした人事実態調査です。
2016年版は、『日本の人事部』会員90000人を対象にアンケートを実施し、のべ4036社からの回答をまとめたものです。類似・模倣の調査との混同にご注意ください。