調査レポート

人・組織に関する課題や施策についての調査レポートを公開しています。貴社の課題解決にご活用ください。

全国企業の人事実態調査

詳細はこちら

• 調査レポート
• 回答中のアンケート （受付中のアンケートはありません）

企業は組織開発の重要性をどう考えているのか？

組織開発の重要性をどのように考えているのかを聞きました。

「戦略人事」が機能している企業の割合は？

自社の人事部門と戦略人事の関係性について聞きました。

ジョブ型雇用の導入で考えられるメリット・デメリットは？

「ジョブ型雇用」の導入が広がることで考えられる変化について聞きました。ここでは調査結果をメリットとデメリットに分けて取り上げます。

従業員のウェルビーイング向上に取り組むことが重要だと考えている企業の割合は？

企業が従業員のウェルビーイング向上に取り組むことをどう思うかを聞きました。

ダイバーシティ＆インクルージョンを重視している企業は約７割。達成度が低いダイバーシティの項目は「障がい」

人事担当者に対し、ダイバーシティ&インクルージョンを経営戦略上重視しているかを聞きました。さらに、「重視している」と回答した属性のダイバーシティについて、どの程度達成されたと思うか5段階で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。

リモートワークが従業員の対人スキルや新卒入社社員の意識に影響

2020年から調査時点までリモートワークを取り入れた働き方をしている企業に対し、リモートワークによる、従業員のスキルや能力や意識の変化について聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したものです）。

8割以上がハイブリッドワークを目指す。社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加

コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」「今後目指す働き方」について聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したものです）。

オンライン会社説明会や面接を実施するうえで、新卒採用担当者が工夫していることとは？

新卒採用担当者に対し、採用フローでのオンライン活用状況を調査しました。さらに、オンライン会社説明会や面接などを実施するうえで工夫したことを自由記述形式で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。

副業・兼業に前向きな企業が増加。従業員のモチベーション向上に期待？

企業で、従業員の副業・兼業を認めているかどうかを聞いたところ、『人事白書2020』と比較して副業・兼業に前向きな企業が増加していました。また、副業の容認理由を見ると、従業員のモチベーション向上に期待していることがわかります。

約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い

ダイバーシティ推進に向けた取り組みの必要性について、企業がどう捉えているのかを聞きました。また、ダイバーシティ必要としている企業と、そうでない企業で、経営課題についてもたずねました。

賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い

さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。（全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）

キャリア開発研修を実施することで成果をあげている企業は6割強 成果として特に多く挙がったのは「従業員のモチベーション向上」

キャリア開発研修を実施することで、期待した成果を上げることができているのか、また、具体的にはどのような成果を挙げているのかを聞きました。

約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない

経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。

約8割が導入するテレワーク。メリットに「従業員のモチベーション向上」を上げる企業が約半数

企業におけるテレワークの導入状況、導入によるメリット・デメリットを聞きました。

約6割の企業が、一人の管理職がマネジメントする部下の属性が多様化していると感じている

一人の管理職がマネジメントする部下の属性は、3年前と比べてどのように変化した印象があるかを聞きました。

「ジョブ型雇用」の必要性について意見が二分。「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と定義

「ジョブ型雇用」を個人として、自社としてどのように捉えているかを聞きました。定義としては「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と捉えている人が多いようです。自社としての必要性については意見が二分しました。

コロナ禍での採用を評価している企業は、2022年卒もオンラインを活用する傾向が強かった

新卒採用の説明会や初期選考、候補者の見極め、内定者フォローなどを、リアルとオンラインどちらで実施するのが理想化を聞きました。

緊急事態宣言発令時などは、新卒選考をオンラインに切り替える派が7割

採用選考で「リアルの場で実施したいと考えている工程」について、実施時期に緊急事態宣言が発令されるなど、対面で会うことが難しい状況になった場合、どのように対応する予定かを聞きました。

6割以上の企業が中間管理職を対象とした教育を実施
そのうち約2割の企業が成果をあげていない

中間管理職を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、最も多かったのは「行っている」で、61.1%。また、「現在は行っていないが今後導入を検討している」（15.4%）と「現在は行っていないが今後導入を予定している」（10.6%）を合わせると26.0%あり、実施に前向きな企業が2割以上あることがわかります。

ダイバーシティを達成している企業は2割以下

企業がどのような属性のダイバーシティを必要としているかについて、多かったのは「育児との両立」（55.7%）と「性別・性指向」（53.5%）でした。どの程度達成されたと思うかを聞いたところ、「達成している」（3.1%）と「概ね達成している」（13.6%）という結果になりました。（全国の人事実態調査『日本の人事部　人事白書2021』の結果から、一部を紹介します）