この10 年で賃金が上がっている・上がっていないのは誰か ~年齢別・雇用形態別・企業規模別で確認する賃金の現状~(第一生命経済研究所) 2024年の春季労使交渉は、歴史的とも言える高い賃上げ率を記録した。2024年とその10年前の2015年の賃金を比較して、年齢別・雇用形態別・企業規模別で、どの層の賃金が上がっているか、あるいは上がっていないかについて確認する。
スキマバイト時代のマネジメント―「また働きたい」と思われる現場づくりの要点(パーソル総合研究所) 労働力不足が慢性化する中、企業の採用現場ではスキマバイトの活用が広がりを見せている。数時間~1日単位で働く短期かつ単発の人材は、店舗や現場にとって《シフトの穴埋め》以上の存在となりつつあるが、一方でそのマネジメントは簡単ではない。特に重要なのが、スキ...
2025年度新入社員の初任給調査(労務行政研究所) ⺠間調査機関の⼀般財団法⼈ 労務⾏政研究所(理事⻑:猪股 宏)では現在、今年4⽉の新卒⼊社者の初任給を調査している。このほど、4⽉9⽇までにデータを得られた東証プライム上場企業197社について、速報集計の結果を取りまとめたので紹介する。
働き方改革は、日本の「国力」を弱めたか(リクルートワークス研究所) 日本の就業者の労働時間が着実に短くなっている。平均週間就業時間(※1)は2000年に42.7時間だったものが、2012年に40.1時間、2024年には36.3時間になっており、これは2000年から2024年の四半世紀で15%減という水準にある(※2)...
賃上げ5%超え時代の処方箋:原資配分と報酬制度の再設計 (マーサージャパン) 2025年春闘における平均賃上げ率は5.42%、中小企業でも5.00%と、かつてない高水準の賃上げが広がりを見せている。人材獲得とリテンションのため、賃上げはもはやすべての企業に突きつけられた経営課題となっている。限られた原資をどう配分するか論じる。
組織価値向上につながるリスクカルチャーの醸成(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 近年、企業や組織においてリスク対応の在り方が見直される中で、「リスクカルチャー」という概念が注目されています。望ましいリスクカルチャーは、役職員の適切な行動を促し、持続的な組織価値の向上につながります。本コラムでは、組織価値の向上につながるリスクカル...
転勤が人生設計に与える影響を考える(ニッセイ基礎研究所) 企業で基幹的な役割を担う総合職は、勤務地を限定せず、幅広い業務に従事する働き方が求められてきた。近年では、勤務地限定正社員や地域職といった制度を採り入れる企業も増えているものの、2024年時点で、正社員男性の53.0%、女性の38.6%は総合職である...
60代が就業継続を選ばなかった理由と企業の対応策とは(パーソル総合研究所) パーソル総合研究所が実施した「『正社員として20年以上勤務した60代』の就労実態調査」のデータを基に、60代が就労継続を選ばなかった背景をひもときつつ、企業における対応策を検討したい。
ここが知りたい『年金制度改正で変わる「50万円の壁」と厚生年金保険料』(第一生命経済研究所) 日本では、65歳以上のシニア世代の人口が増加し、2040年代前半にピークを迎える一方、現役世代(15~64歳)の人口は今後さらに減少が加速する。年金制度改正で「壁」対策、「50万円の壁」解消に向けた見直し案、標準報酬月額上限の引き上げについて解説する...
生活ニーズと世帯の構成――データで見る生活者×労働者の時代(2)(リクルートワークス研究所) 2024年の日本の就業者数は過去最高を更新、6,781万人となった(※1)。人口減少が始まって15年以上経つが、労働需給ギャップの拡大による慢性的な働き手不足がその背景にあることは言うまでもない。「生活する人・消費する人の多くが同時に働く人でもある」...
DX戦略の視点(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation、以下DX)を駆使した業務改革が広がっている一方で、「その必要性を理解しているものの、どのようにすれば円滑に進められるかという点に課題を感じている」という経営者や責任者の声...
令和7年度税制改正大綱から考える退職金制度の設計ポイント (マーサージャパン) 2024年12月、令和7年度税制改正大綱が公表され、老後の資産形成を促進する観点から、確定拠出年金および個人型確定拠出年金の拠出限度額を引き上げる方針が示された。本改正案の内容を整理し、施行された場合の退職金制度の設計におけるポイントについて検証した...
若い世代が結婚・子育てに望ましいと思う制度1位は?-理想の夫婦像激変時代の人材確保対策を知る(ニッセイ基礎研究所) 統計的には日本の少子化は未婚化(初婚同士婚姻減)とパラレルに進行している。1970年の出生数・初婚同士婚姻数は193.4万・91.5万であったが、2023年は72.7万・35.6万で、出生数は38%水準、婚姻数は39%水準にまで減少した。
Well-being LDの視点『「Z世代の早期離職」を防ぐために』(第一生命経済研究所) 2024年10月に厚生労働省が公表した「新規学卒者の離職状況」によると、増加傾向にある。特に、大卒の離職率は2005年以来、16年ぶりの高水準といえる。Z世代を受け入れる企業としては、プロジェクト型業務や社員研修などを組み合わせて、Z世代の社会人基礎...
仕事の時間が増えると何が起こるか――データで見る生活者×労働者の時代(1)(リクルートワークス研究所) 2024年の日本の就業者数は過去最高を更新、6,781万人となった**(※1)**。人口減少が始まって15年以上経つが、労働需給ギャップの拡大による慢性的な働き手不足がその背景にあることは言うまでもない。結果、性別・年齢を問わず労働参加率が上がってい...
Employee Experienceが切り拓く日本企業の未来(ウイリス・タワーズワトソン) 人的資本への着目から、従業員エンゲージメントの概念が浸透し、様々な人事戦略や制度・施策の改革が進んでいる。しかし、日本企業にとって、従業員エンゲージメントを高め実質的な変革につなげるためには、大きな伸びしろがある。本稿では、Employee Expe...
「安心」から「信頼」に基づくマネジメントへの転換 ~上司と部下の信頼関係構築のヒント~(パーソル総合研究所) 2024年以降、これまで先進的な働き方を取り入れてきたグローバルなIT系企業を中心に、オフィスへの出社を義務づける動きがある。日本においても、テレワークなど多様な働き方は引き続き許容しつつも、出社比率を見直す事例も少なくない。しかし、上司と部下が同じ...
従業員の医療費自己負担額を把握する重要性(マーサージャパン) 従業員の医療費自己負担に対して企業は何ができるだろうか。今後も社会保障制度の急な変更が行われる可能性はある。自社の従業員が現在どのような保障がされており、どのような対策が取れるのか、現状把握と情報収集をし続けることがより一層重要となるだろう。
実質賃金はボーナス増で上振れも、先行きには懸念 (24年12月毎月勤労統計)l(第一生命経済研究所) 2024年12月の毎月勤労統計で実質賃金は前年比+1.0%と増加。ボーナスの大幅増が寄与するも、2025年1月以降は再び減少の可能性。名目賃金の伸びと物価高の影響を詳しく分析します。
20代若手社員がメンタルヘルス不調を職場に相談しづらい理由(パーソル総合研究所) 近年、若手人材の採用・定着が重要課題となっている。しかしそのような中、20代のメンタルヘルス不調による休職・離職が増えていると指摘される。この10年ほどでメンタルヘルス対策はむしろ強化されてきたはずだが、なぜ今20代若手のメンタルヘルス不調が増えてい...