平田 篤さん: CHROとCFOの兼任で磨く伊藤園の人財戦略――未来の選択肢を創る人事部の姿とは 「世界のティーカンパニー」を目指し、グローバル展開を進めている株式会社伊藤園のCHROを務める平田篤さんは、CFOも兼任しています。コスト管理を担うCFOと人への投資を推進するCHROは相反するように思えますが、「根底にある目的は同じ」だと平田さんは...
AI時代、HRは「組織の管理者」から「組織変革の指揮者」へ──HR World Summit 2026で見えた、AI時代の組織変革とHRの再定義【第3回】 2026年5月、ポルトガルにて、世界各国のCHROや人事リーダーが集う「HR World Summit 2026」が開催。本連載では、現地で得た知見をもとに、世界が見据える組織と人の未来について、日本企業への示唆とともに全3回にわたってお届けします。
「働きやすい職場」施策、最多は有休奨励。関東と地方では「リモート格差」も 働きやすい職場にするために行っている施策について聞きました。「有給休暇の取得奨励(時間単位年休含む)」(66.6%)が最多で、勤務先地域別に比較すると、関東の企業では「リモートワーク・在宅勤務」が66.3%、「フレックスタイム制度」が51.3%と全体...
山﨑 京子さん: 社員と会社の「不適合」は組織変革のチャンス 個人の違和感から「ダイナミクス」を生み出す方法とは 「会社の方針は少しおかしいのではないか」「この社員はうちの会社に合っていない」――。会社の文化・方針と社員の価値観は、一致しているとは限りません。個人と組織の「不適合」は避けるべきネガティブなものに映りますが、個人と組織、そして外部環境を含めた「不適...
6割の企業でHRBPを設ける予定がない HRBPがいるかどうかを聞いたところ、「いる」(17. 6%)、「いないがこれから設ける予定」(10.0%)、「現在おらず、今後も設ける予定はない」(61.8%)、「わからない」(10.7%)という結果になりました。約6割の企業が導入する予定はない状...
3割の企業で「人事部門メンバーの大半が他業務と兼務」 人事部門に所属するメンバーが他部署の業務を兼務しているかどうかを聞きました。「全員が人事専任である」は39.4%、「大半が人事専任だが、一部兼務者がいる」は24.8%、「半数程度が兼務している」は7.3%、「大半が他業務との兼務である」は28.0%、...
草深 英行さん: 「人事が変わらないと会社は変わらない」 SUBARUのCHROが語る「真の競争力」とは 自動車産業が百年に一度の大変革期を迎える中、株式会社SUBARUは2025年にCHROを新設しました。初代CHROに就任した草深英行さんは、調達や経営企画、技術本部などを渡り歩いた経験から、「SUBARUには優秀な人財がたくさんいる」と確信を持ってい...
職場のモヤモヤ解決図鑑【第110回】 在宅勤務を廃止・縮小する前に!現場の反発を和らげる、ヒアリングの重要性 フルリモート、フル出社、ハイブリッドワーク……ここ数年で、働き方はさまざまになりました。出社回帰の会社もあるなか、「もし、自社がリモートから出社になったら」と不安に思う人も多いようです。現場へのヒアリングの重要性を解説します。
7割の企業で「経営課題を人事課題へ落とし込む構想力」を問題視 人事部門において、さらに強化・習得が必要だと感じる能力・スキルを聞いたところ、「経営課題を人事課題へと落とし込み、解決策を立案する構想力」が69.1%と最も高い結果となりました。
5割の企業で人事部門は、他部門から「管理・運用部門」と認識されている 人事部門が他部門からどのような部門だと思われているかを聞いたところ、「経営戦略と人事戦略を連動させる」(12. 3%)、「人材や組織を管理し、施策を運用する」(48. 9%)、「従業員の声を聴き、対応する」(19. 5%)、「組織の変革を主導する」(...
独立した人事部門として存在しているのは4割 人事部門の組織体制について聞いたところ、「独立した『人事部門』として存在している」は40.8%、「『総務部』や『管理部』などの管理部門の中に含まれている」は46.4%、「『経営企画部門』の中に含まれている」は5.0%、「社長直轄の機能として存在してい...
株式会社大和証券グループ本社: 女性活躍推進の鍵は「例外を作らない覚悟」と「男性の意識変革」 大和証券の20年にわたる本気の組織改革 国内外に多くの拠点を持ち、日本の証券業界をけん引する、株式会社大和証券グループ本社。2004年頃の同社では、結婚や育児などを理由に離職する女性社員が多いことが課題になっていました。女性が働き続けることが困難であるという実態に対する危機感から、社長が主...
人事管理のリサーチ・プラクティス・ギャップ【第7回】 人事実務家はどのように仕事に向き合っているのか 人事実務家によって人事の仕事とはどのようなものとして捉えられているのでしょうか。そこで、今回は、人事実務家の人事の仕事への向き合い方について紹介します。
飛田 正之さん: 自社に最適な「人事のキャリア」をどう設計するか――事業展開との「ベスト・フィット」を探る 事業の多角化やダイバーシティの推進など、多様な人材を活かすマネジメントが急務となる中、人事部門に求められる役割は、制度の企画・構築・運用から、事業戦略の推進へと大きく変化しています。経営と人事の連動が求められる今、自社に最適な人事部門のあり方や人事パ...
AI時代の変革は、「人間理解」から始まる──HR World Summit 2026で見えた、AI時代の組織変革とHRの再定義【第1回】 2026年5月、ポルトガルにて、世界各国のCHROや人事リーダーが集う「HR World Summit 2026」が開催。本連載では、現地で得た知見をもとに、世界が見据える組織と人の未来について、日本企業への示唆とともに全3回にわたってお届けします。
忍田 麻衣子さん: 人財戦略で未来を創る――ヨネックスCHROが挑む「常識を超えていく」人と組織とは 外資系企業で約20年間にわたりHRの最前線を走り続け、現在はヨネックス株式会社でCHROを務める忍田麻衣子さん。子どもの頃に抱いた「人の問題を解決し、幸せにしたい」という思いを糧に、数々の変革をリードしてきました。「人は共感によって動く」と感じた原体...
森永製菓株式会社: 20年ぶりの大刷新。「生産性」と「エンゲージメント」を向上させる、森永製菓の人事制度改正 森永製菓は2025年に大規模な人事制度改正を実施しました。「組織としての生産性」と「従業員エンゲージメント」の向上を目的とした新制度には、若手・中堅の早期抜てき、専門性を評価する等級の新設、役職定年の廃止など、多岐にわたる施策が盛り込まれています。
企業における人事労務関連制度の実施状況(労務行政研究所) 民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所(理事長:猪股宏)は、上場企業等における人事労務関連のさまざまな制度の実施状況を調査し、回答のあった298社の結果を集計しました。本調査では、企業で広く取り入れられている183の制度・施策について実施(導入)率...
村本由紀子さん: 「男性育休は短期間が妥当」「上司より先に帰ってはいけない」 なぜ私たちは、職場の暗黙のルール「多元的無知」に縛られるのか 「男性の育児休業は1週間くらいが妥当」「部下は上司より先に帰ってはいけない」――。こうした職場の「暗黙のルール」に心当たりはないでしょうか。多くの人が「おかしい」と感じているにもかかわらず、「周りはみな、それを良しとしている」と誤解し、暗黙のルールが...