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人事制度の記事一覧


351件中 120件を表示

林明文さん(株式会社 トランストラクチャ代表取締役 シニアパートナー):
顧客企業の経営指標の改善にコミットする
定量分析をベースとした科学的人事コンサルティング
財務諸表を見れば、売上、利益率、成長性、他社と比較しての優位性など、その企業の実態をお金の面からおおよそ把握することが可能です。会計の世界では、第三者が見てもすぐに理解できるように共通の書式や用語が確立しているからです。ところがお金と同じく重要な経営... [2017/12/08]

古河電気工業株式会社:
OJTリーダー制度で、創業130年の企業文化に新しい風を
古河電工が取り組む組織風土改革とは(後編)
古河電気工業では、昔からの企業文化を大切にしつつ「人と人との横のつながり」を強化するため、教育体制の見直しによる組織力最大化を目指しました。その取り組みの一つが「OJTリーダー制度」です。一般的にOJTというと、トレーナーが手取り足取り新人をサポート... [2017/12/07]

社員53人で100億円を売上げる驚異の生産率
女性活躍を推進し、チームの力を最大に高める秘訣とは
オリジナル化粧品「マナラ」を展開する、株式会社ランクアップ。従業員は53人と少数精鋭ながら、100億円近くの売上を計上する同社では、増収増益を続けているにもかかわらず、ほとんどの社員が「残業なし」という働き方をしています。今やホワイト企業の代表格と評... [2017/12/06]

慶弔見舞金の支給実態(労務行政研究所) 
会社支給の場合、結婚祝金は4万円、死亡弔慰金は23万円の水準
結婚、出産、子どもの入学の各祝金と、死亡弔慰金、傷病見舞金、災害見舞金など、慶弔見舞金の支給状況、水準はどのようになっているだろうか?各社の慶弔見舞金の実態を、256社の調査結果から分析していく。 [2017/12/04]

古河電気工業株式会社:
OJTリーダー制度で、創業130年の企業文化に新しい風を
古河電工が取り組む組織風土改革とは(前編)
光ファイバケーブルをはじめ、多彩な最先端の技術で生活や産業を支える古河電気工業。創業から133年もの歴史を持つ同社の技術力は、階層別・部門別にセグメントされた細やかな教育体制に支えられています。中でも、各組織で選出された「OJTリーダー」を中心に、組... [2017/11/30]

男性社員の育児休業取得率9割を実現
バリューを徹底し、社員を信頼することで急成長したメルカリ
フリマアプリ「メルカリ」のサービスを展開し、急成長している株式会社メルカリ。「バリューに基づく評価制度」や「積極的なリファラル採用」など、人事関連で先進的な取組みを行っていることで知られます。中でも注目されるのは、男性社員の育児休暇取得率が9割を超え... [2017/10/20]

在宅勤務制度に関する実態アンケート(労務行政研究所) 
実施企業は36.4%。未実施でも検討・予定している企業が61.5%に達する。 
運用上の効果は「育児による離職リスク軽減」が54.9%で最多
政府が推進する「働き方改革」において、「テレワーク」は「場所」や「時間」にとらわれない柔軟な働き方として重要施策に位置づけられている。中でも企業で導入機運が高まっているのが「在宅勤務制度」。各社の導入状況や導入効果など、人事担当者を対象とした実態調査... [2017/10/10]

味の素株式会社:
味の素のグローバル化に向けた
“トランスフォーメーション”による人財マネジメント変革(後編)
味の素では、「グローバル食品企業トップ10」に入ることを目標に、事業構造改革に取り組んでいます。その中で、人事制度の変革は大きな柱の一つとなっています。人事全体の仕組みや考え方を変えていかなければ、真のグローバル化は難しいからです。ではいったい、伝統... [2017/10/04]

味の素株式会社:
味の素のグローバル化に向けた
“トランスフォーメーション”による人財マネジメント変革(前編)
味の素は世界130以上の国や地域で事業を展開する、日本におけるグローバル企業の草分け的存在です。しかし数年前まで、人事制度の仕組みは「職能資格制度」をベースとした「日本的」なものでした。「人事全体の仕組みや考え方を変えていかなければグローバル展開は難... [2017/09/27]

「女性管理職増加」「多様性の達成」は通過点 マタハラにいち早く取り組んだプルデンシャル生命に聞く“多様性のその先”
プルデンシャル生命保険株式会社は、2008年頃には管理職の3割を女性が占めるなど、女性活躍推進に関して先進的な企業として知られます。現在は数字からは見えない、真の女性活躍推進に注力。マタハラ問題にいち早く取り組むなど、先進的な取り組みを続けています。... [2017/09/20]

スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社:
顧客を感動させるサービスは従業員の「内発的動機」から生まれる 
マニュアルのないスターバックスは、なぜエンゲージメントを高められるのか(後編)
3万3千人を超えるパートナー(従業員)のうち、約8割がアルバイト。若手のスタッフも多いスターバックスではエンゲージメントを重視して、仕事や組織を自分ごと化し、顧客や地域のために能動的に行動できる人材を育成しています。人事部長の久保田美紀さんは、こうし... [2017/09/14]

スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社:
顧客を感動させるサービスは従業員の「内発的動機」から生まれる 
マニュアルのないスターバックスは、なぜエンゲージメントを高められるのか(前編)
店内に入ると、明るくにこやかに迎えてくれる店員たち。何を注文しようか迷っていると、おすすめのドリンクやおいしい飲み方をアドバイスしてくれる。注文したドリンクを待つ間も笑顔で話しかけてくれ、何気ない会話を楽しむと、差し出されたカップにはかわいいメッセー... [2017/09/07]

株式会社クレディセゾン:
がんとともに生きていく時代 
社員が治療と仕事を両立するために人事ができることとは(後編)
36歳の時に乳がんと診断され、手術を受けた後、職場に復帰した経験の持ち主である、株式会社クレディセゾン取締役の武田雅子さん。前編では、ご自身の経験から、がんと診断された社員の心理や、それを受け入れる上司や同僚、人事の役割についてうかがいました。後編で... [2017/08/21]

株式会社クレディセゾン:
がんとともに生きていく時代 
社員が治療と仕事を両立するために人事ができることとは(前編)
国立がん研究センターの発表したデータによると、2012年時点でがん患者の約三人に一人が生産年齢(15〜64歳)で罹患(りかん)しており、働き盛り世代でがんにかかる人は少なくありません。一方でがん経験者の就労を支援する団体「一般社団法人CSRプロジェク... [2017/08/10]

森永雄太さん:
ただ「健康増進」を唱えるだけでは届かない 
健康経営を従業員のやる気につなげる「ウェルビーイング経営」の考え方(後編)
従業員の健康につながる施策に会社をあげて取り組む「健康経営」の考え方が定着しつつありますが、一方で若い人ほど「健康」という言葉を軽くとらえてしまいがちであるのも事実です(前編参照)。健康的な食生活や生活習慣の重要性を頭では理解していても、実際には体に... [2017/08/09]

人事制度の実施・改定状況調査
48.3%の企業で過去5年以内に人事・等級制度の改定を実施
労務行政研究所
厳しい経営環境の中、持続的に成長していくために、人事制度の見直しを進める企業が増えている。その対象は、人事・等級制度や賃金・賞与制度だけでなく、退職金・年金制度、人事評価制度、労働時間・休暇制度など多岐にわたる。各社どのように制度の整備を進めているの... [2017/08/03]

森永雄太さん:
ただ「健康増進」を唱えるだけでは届かない 
健康経営を従業員のやる気につなげる「ウェルビーイング経営」の考え方(前編)
従業員の健康増進につながる施策に会社を挙げて取り組む「健康経営」の考え方が定着しつつあります。少子化が加速し、労働人口が減り続ける中、一人ひとりが長く働き続けられるようにするための支援が重要であることは論をまたないところです。一方で、健康経営の取り組... [2017/08/02]

NTTコミュニケーションズ株式会社:
きっかけを与え、フォローし続ける。ベテラン社員の活性化に近道はない
一人で1000人と面談した人事マネジャーの挑戦(後編)
NTTコミュニケーションズでは、ベテラン社員がモチベーション高く活躍できる環境づくりに向けて、50代社員を対象とする面談と、キャリアデザイン研修を行っています(前編参照)。これまでの3年間で、面談の実施者はのべ1000人を突破。約8割の社員がモチベー... [2017/07/27]

NTTコミュニケーションズ株式会社:
きっかけを与え、フォローし続ける。ベテラン社員の活性化に近道はない
一人で1000人と面談した人事マネジャーの挑戦(前編)
2013年の法改正で企業に65歳までの継続雇用が義務付けられたこともあり、近年、シニア社員が活躍できる環境をつくることが企業の重要課題となっています。シニア社員たちがその力を発揮するために、人事はどう対応すればいいのでしょうか。この問いに道を示す、一... [2017/07/20]

労働時間短縮施策として「行った結果、効果があった」割合が最も高かったのは「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」
労働時間を短縮するために行った施策が「ある」企業に、各施策実施の有無とその効果について聞いたところ、「行った結果、効果があった」の割合が最も高かったのは、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」で、75.9%だった。 [2017/07/12]



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