評価・報酬は能力主義、成果主義、職務主義が約7割と主流。年功主義は2022年から2.9ポイント減少 『人事白書2023』で、現在運用している評価・報酬制度の方向性についてたずねました。最も高いのは「能力主義」で76.7%。「成果主義」(73.3%)、「職務主義」(68.7%)と続きます『人事白書2022』と比較すると、「年功主義」は2.9ポイント減...
人事機能のベストプラクティスから考える人事権の在り方 (マーサージャパン) ここ数年来、人材マネジメント変革の重要性が高まっている。これは、産業界における改革トレンドにとどまらない。日本政府としても、ジョブ型雇用への移行、リスキリングの支援策整備や労働移動円滑化の指針を2023年6月までに整備予定など、日本の雇用システム見直...
友原章典さん： 「ネガティブな人」がいるから組織は成長する 心地良く働ける環境を実現するため、組織の多様性はどうあるべきなのか コストをかけて企業が個人の幸せを追求することは、組織のメリットになるのでしょうか。また、ポジティブな気質ではない人は、利益を生み出さないのでしょうか。『会社ではネガティブな人を活かしなさい』（集英社）の著者であり、「幸福の経済学」を研究している、青山...
株式会社三井住友銀行： 銀行業界のイメージを一新 多様な人材の活躍を促す、三井住友銀行の人事制度改革とは 組織改革の重要性を認識していても、実際には「なかなか着手できない」という企業は多いようです。三井住友銀行は、2020年に「Be a Challenger」をスローガンとして人事制度を抜本的に改定。事務などに従事するBC職を廃止したほか、階層を統合して...
人的資本の情報開示に取り組んでいる企業は1割以下。業種によってデータ化する項目に違い 『人事白書2023』で人的資本の情報開示に関する取り組み状況を調査したところ、既に取り組んでいる企業は1割以下でした。また、開示するためにデータ化している項目には、業種ごとに傾向が見られました。
CHROがいる企業は約2割。5001人以上の企業では約半数で設置 『人事白書2023』では、CHRO（最高人事責任者）の設置率について調査。CHROが「いる」と回答した企業は21.1％にとどまりました。
株式会社ベイシア ： 社員一人ひとりの価値を上げ、企業価値向上に寄与する 人事パーパスを起点とした、ベイシアにおける「多様な人材の活躍支援」 株式会社ベイシアは、東日本を中心に1都14県で130店舗を展開する大手ショッピングセンターチェーンです。カインズ、ワークマンといった成長企業を擁し、2020年10月に「グループ売上1兆円」を達成した「ベイシアグループ」の中核企業として知られています。...
ESG時代の人材アセスメント（ウイリス・タワーズワトソン） ESGが経営にとって重要なテーマとなった昨今、企業経営者に対するステークホルダーからの要求は高まり続けています。このような中で、将来の経営リーダーを適切に選ぶためには、どのようなアプローチを用いることが必要となっているのでしょうか。本稿では、ESG時...
酒場学習論【第36回】青山「マルメロ」と、誠実な期待値調整 私はよい酒場を探し出す力については、そこそこ高いものを持っていると思います。今日紹介する酒場に出会ったのも、そんな力を遺憾なく発揮した夜です。赤坂と青山の間のとある劇場でミュージカルを観たあと、少し食べて呑みたくなりました。つぶしの効く赤坂に戻るので...
テルモ株式会社： 「20代でも課長になれる」大胆な公募制を導入 若手の「能力」と「野心」を引き出す、テルモの若手登用・育成術とは 労働人口が減少し続ける中、若手の育成・登用に頭を悩ませている企業も多いのではないでしょうか。医療機器や医薬品を製造・販売するテルモでは、グローバル環境での人財育成と登用に対応すべく、2022年度に20年ぶりとなる大規模な人事制度改定を断行しました。「...
CHROを考える（その4）CHRO究極の役割――有賀 誠のHRシャウト！ 人事部長は“Rock & Roll” 【第40回】 さまざまな課題を抱える、人事部長。常に明るく元気に突き進んでいくにはどうすればいいのか？ さまざまな企業で人事の要職を務めてきた有賀誠氏が、課題解決のためのヒントを投げかけます。今回のテーマはCHROを考える（その4）CHRO究極の役割
フレキシブル・ワーク ～働き方はどこまで進化できるか（リクルートワークス研究所） 近年はテクノロジーの進化や働き方改革、新型コロナウイルス感染防止の観点から、働く場所は職場から自宅や外出先とするテレワーク、リモートワークで働くことが可能となっている。大きな流れでは、35年から40年くらいのサイクルで働き方が変わっている計算になる。...
企業人事部門のトピックスに関するアンケート調査 「人的資本経営と情報開示」「ワークプレイス」をめぐる動向（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング） 自社の人的資本およびその投資対効果を、投資家や求職者、従業員といったさまざまな関係者に説明する重要性が増している。 三菱UFJリサーチ＆コンサルティングでは、三菱UFJ信託銀行（以下、「MUTB」という）と協働し、各社の人事部門で近年課題となってい...
デジタルインドの歩み ～デジタル人材獲得に向けた10の施策～（マーサージャパン） パンデミックによって、企業におけるデジタル変革は加速の一途をたどり、インドではデジタル人材市場がますます過熱しています。市場のデジタル人材は、自分の市場価値とビジネス価値を十分に認識しており、激しい争奪が繰り広げられる中、競うようにインド企業は、優秀...
女性の管理職昇進意欲を高める鍵は「管理職への両立支援」（パーソル総合研究所） 企業の女性活躍推進の取り組みについて、大手企業を中心に仕事と家庭の両立環境は整ってきたものの、未だに多くの企業で女性管理職比率は低い水準に留まっている。 なぜ女性管理職は少ないのか。本コラムでは、パーソル総合研究所がおこなった「女性活躍推進に関する...
従業員のリスキリング促進に向けて、 企業に求められる人材マネジメントとは 学び続ける人を増やし、組織の成長につなげる 現在の企業において、DX（デジタル・トランスフォーメーション）とともに、重視されているのが「リスキリング」です。しかし、「従業員のモチベーションがなかなか上がらない」「研修を提供しても、実践的な学びにつながらない」という声もよく聞かれます。企業が従業...
社員一人ひとりに目を向け、そのタレントを最大限に活かす あらためて考える「配置・異動・昇進」のあり方 会社全体のパフォーマンス向上を目的として、配属・異動・昇進のあり方を見直そうとする企業が増えています。そのような状況下、PERSOL（パーソル）グループのシンクタンクであるパーソル総合研究所では、2020年から3年間にわたり、人事異動をテーマに大手企...
男性の育児休業取得に向けた「企業」に必要な視点 －企業は就業規則における制度設計や職場内理解の醸成を、男性も育児知識の必要性、育児時間は労働時間の抑制がカギ－（ニッセイ基礎研究所） 本稿では、育児・介護休業法の改正に伴い、新設された産後パパ育休と男性の育児休業制度について概説し、現状と課題を整理し、企業に求められる視点について整理した。
部下や同僚からのフィードバックがマネジメントをアップデート 組織のハブである管理職が“共創的な組織風土”をつくるには リモートワークの普及や勤務形態の多様化が進み、従業員同士が顔を合わせてコミュニケーションをとる機会が減っています。また、近年は若い世代を中心に仕事観が変化し、現場でのマネジメントの難易度が急速に高まっています。幅広い世代が協働し、一人ひとりが力を発揮...
酒場学習論【第35回】 五反田「はるじおん」と、楽しく考えることの大切さ 46歳まで製粉メーカーで働いていた私にとって、主食といえば米ではなく、パンか麺です。そして、パンや麺をアテに呑むことと、アテにして呑ませる酒場が大好きです。ちなみに米はというと、日本酒というかたちできちんと消費しています。今日ご紹介する「はるじおん」...
