私傷病により通院する労働者のための 「治療休暇制度」導入の実務 長期通院治療の必要な疾患であり、今や日本人の２人に１人が罹患するがんという病気を念頭におき、労務管理の観点からも有効な制度となりうる「治療休暇制度」について紹介します。
株式会社レナウン 目指すのは三つの“C”――Change、Challenge、Create 人財を通じて改革を推進する「レナウン元気塾」の挑戦 アパレルは人なり。人が変わらなければ会社は変わらない――。1世紀以上の歴史を誇るファッション業界の老舗レナウンではここ数年、ビジネス環境の激変を受けて大胆な改革が進められています。その大きな柱の一つが「人材開発」。「レナウン元気塾」として体系化された...
仕事の悩みを抱える社員は90％以上 企業は社員のキャリアをどう支援していくのか 日本社会の少子高齢化、経済のグローバル化の背景の中、M&Aやリストラクチャリングの増加や従来型のキャリアパスの変化、成果・能力主義の浸透などの環境変化により、個人の生き方、働き方は多様化しています。そして、その多様化した個人を組織に活かす仕組みとして...
人事マネジメント「解体新書」第52回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（後編） 「前編」で示した方向性を受けて、この先「人事部」はどのように課題に取り組んでいけばいいのか、また、人事部の果たす役割の変化とともに注力すべき施策や、注目されるキーワードについて解説していく。
人事マネジメント「解体新書」第51回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（前編） グローバル化、少子高齢化が一段と進む中、思いもかけなかった東日本大震災、そしてTPP問題など、混乱を極めた2011年が終わろうとしている。依然として、景気の先行きは不透明であり、この先も年金問題や派遣法の改正、新卒採用の短期化など、人事部には対応しな...
スパルタ研修は「アリ」なのか？新人研修・従業員研修をめぐるＱ＆Ａ【後編】 「新人研修・従業員研修」に関する課題について、人事・研修担当者の皆さんが知っておくべき事項を、Ｑ＆Ａ形式で裁判例などを挙げながら、弁護士・岩出 誠 氏が詳しく解説します。後編では、「スパルタ研修とパワハラ」「研修予定日の年休取得に対する時季変更権行使...
研修参加の義務付けは「アリ」なのか？ 新人研修・従業員研修をめぐるＱ＆Ａ 【前編】 「新人研修・従業員研修」に関する課題について、人事・研修担当者の皆さんが知っておくべき事項を、Ｑ＆Ａ形式で裁判例などを挙げながら、弁護士・岩出 誠 氏が詳しく解説します。前編では、「入社前研修中の事故への対応」「研修参加の義務付け」のケーススタディを...
第33回 働く人と組織を守るメンタルヘルス ～創成に向けた共生と絆を目指して～ メンタルヘルス大会 2011年8月29日(月)に、公益財団法人 日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所が主催する、第33回「メンタルヘルス大会」が開催されました。
企業の人材／組織戦略のためのイベント ヒューマンキャピタル2011 ～グローバル時代を勝ち抜く企業の組織・人材戦略とは 2011年7月6日(水)、7日(木) 、8日(金)の3日間、日経BPが主催する、企業の人材／組織戦略のためのイベント「ヒューマンキャピタル2011」が開催されました。
東京大学社会科学研究所 ワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクト成果報告会 『ワーク・ライフ・バランスの新しい課題』 2011年7月4日（月）に、東京大学社会科学研究所「ワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクト」による成果報告会『ワーク・ライフ・バランスの新しい課題』が開催されました。
事故・機密漏洩等への対応は？ 「インターンシップ」導入の際の法的留意点と企業のリスク管理 インターンシップの受け入れは、企業にとって、職場の活性化やミスマッチの防止などのメリットがあります。一方で、法的な問題点や事故の可能性（リスク）も考慮しておかなければなりません。今回の記事では、企業が留意すべき法令や、リスクが発生した場合の具体的な対...
企業におけるメンタルヘルスの実態と対策 近年、メンタルヘルス不調者が増加し、メンタルヘルス対策が企業の大きな課題となっています。そのような中、労務行政研究所では、2010年4～5月に「企業のメンタルヘルス対策に関する実態調査」を実施。企業におけるメンタルヘルス不調者の実態や、各社の取り組み...
これまでのメンタルヘルス対策の問題点と今後の進むべき方向 ～医学的視点と人事労務管理的視点の融合～ 年間の自殺者が12年連続で3万人を超え、うつ病の患者数が100万人を突破し、職場におけるメンタルヘルス対策が必ずしも効果をあげているとは言い難い今だからこそ、これまで行われてきたメンタルヘルス対策の問題点をきちんと総括し、より効果的・実効的なメンタル...
コクヨ株式会社：社員の“腹落ち感”を引き出し 現場を動かす「働き方見直しプロジェクト」 ダイバーシティーにせよ、ワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）にせよ、その重要性を社員一人ひとりが頭で理解するだけでなく、自分の働き方の問題として実感しない限り、トップや人事部門がいくら旗を振っても現場は動きません。事務用品最大手のコクヨグループで...
「ワーク・ライフ・バランス」実現に向けて ～企業は何に取り組むべきなのか？ 近年、長時間労働の是正や育児支援制度の導入など、企業の「ワーク・ライフ・バランス」に関する施策が注目を集めている。しかし、ワーク・ライフ・バランスとは、単なる施策の導入ではなく、働き方の根本的な改革である。社員の多様な働き方を実現するために、効率よく...
労使トラブル事例と実践的解決方法（下）～年休、退職金、メンヘル休職者の解雇・休業手当をめぐるトラブル 本記事は前回に引き続き、労基署の主要任務といえる労基法遵守をめぐる労使トラブルの事例を挙げ、これに対する条文解釈と実践的な解決方法を解説するものです。
いま求められる「ハラスメント対策」 ～人事部が果たすべき「役割」とは何か？ 近年、職場ではさまざまな「ハラスメント」が増加してきている。しかし、なかなか改善の傾向は見られないようだ。そもそも「ハラスメントとは何か」について、現場がよく理解していない点が問題である。
人事担当者のお悩みにお答えします。 こんな時どうする？～メンタルヘルス相談室 「メンタルヘルス対策」は、あらゆる企業にとって重要な人事施策のひとつ。しかし、担当者の多くは、自社の対策が有効に機能しているかどうかについて、頭を悩ませていることだろう。対策は実施しているが、メンタル不調者が増えているという事実に直面し、現在の取り組...
宮城まり子さん 社員が笑顔で、生き生きと働くための「キャリアカウンセリング」 コミュニケーション不全に陥っている職場や個人に対して、どのように支援していけばいいのか──。今回は臨床心理士として、またカウンセラーとしても豊富な経験を持つ、法政大学キャリアデザイン学部教授の宮城まり子先生に、社員が生き生きと働くためにどのようなアプ...
