今野浩一郎さん いま、企業に求められる高齢者活用と、 仕事をベースとした「新型人事管理」へのパラダイムシフト 「70歳まで働ける企業」基盤作り推進委員会（高齢・障害者雇用支援機構）の座長を務められるなど、高齢者問題に詳しい学習院大学教授の今野浩一郎さんに高齢者雇用・活用の具体的なポイント、新型人事管理を構築するために必要な要件などについて、お話しを伺いました...
「処遇」から「目標達成」へ ～人事考課における「目標管理」の重要性とは？ 人は、周囲から評価されて「有用感」を持つことで、働く意欲が高まっていく。何より、活躍する場が与えられるからこそ、成長していくのである。
SAPジャパン「人事業務効率化セミナー」レポート 三井造船グループのシェアードサービスに学ぶ、業務効率化の真実 昨今の激変する経済環境に企業が対応していくためには、人事業務の「効率化」はひとつの鍵となるだろう。そこで注目されているのが、「シェアードサービス」。グループ企業や企業内の事業部ごとの人事・経理・総務の間接業務やサービスを1ヵ所に集約・標準化し、人件費...
転勤に関する諸取り扱いの実態――支度料、荷造運送費、別居手当など 労務行政研究所が2007年以降、2年ぶりに「国内転勤に関する実態調査」を行いました。転勤は、社員の生活や家計に及ぼす影響が大きいため、企業としてもきちんとその取り扱いを整備しておく必要があります。
キッコーマン株式会社：混迷の時代に求められる「プロ人材」の育て方とは ――「働きがい」が社員を、企業を強くする 安定した内需に支えられ、不況の波にも比較的強いといわれてきた食品業界が、人口減少という避けがたい構造変化に直面しています。しょうゆのトップブランドであるキッコーマン株式会社は、グローバル展開を加速させるとともに、社員一人ひとりと向きあう人材育成戦略に...
「ワーク・ライフ・バランス」実現に向けて ～企業は何に取り組むべきなのか？ 近年、長時間労働の是正や育児支援制度の導入など、企業の「ワーク・ライフ・バランス」に関する施策が注目を集めている。しかし、ワーク・ライフ・バランスとは、単なる施策の導入ではなく、働き方の根本的な改革である。社員の多様な働き方を実現するために、効率よく...
「人事課題」への対応で求められるものとは？ ～バンダイナムコHDの人事戦略と、IT基盤の果たす役割～ 2005年にバンダイとナムコが経営統合を実現した後、バンダイナムコホールディングスは「中期経営計画」を策定。「世界で存在感のあるエンターテイメント企業グループ」を目指しています。
小杉俊哉さん 今こそ求められる「キャリア自律」、その実現のために人事は何をすべきか？ 昨今の不況下、コスト削減のためにキャリア自律研修を控える企業も多いようですが、中長期的な視点で考えれば、今こそキャリア自律に関する明確な施策を打ち出すことが、必要なのではないでしょうか。これまで数々の企業の人事責任者を歴任、また、大学ではキャリア自律...
中堅・中小企業調査──業務・通勤災害の法定外補償 労働災害の発生に備え、多くの企業では、労災保険法による法定給付に加えて、独自の上積みを図るための法定外補償（付加給付）制度を設けています。労務行政研究所では、主要企業を中心に、1、2年に1度、業務災害・通勤災害における法定外上積み補償の水準調査を行っ...
日本郵船株式会社：世界と戦う「ビジネスリーダー」はこうして鍛える――創業125年の企業文化を反映する人づくりとは 日本郵船といえば、世界に名を馳せる日本海運のフラッグ・キャリア。歴史と伝統を誇る老舗だけに、「人材」や「人づくり」に対してどのような考えを持っているのだろうか。
中島豊さん 人事の「キャリア」はこうつくる 中島さんがさまざまなキャリアパスの中で、どのように「人事プロフェッショナル」になり得る要件を獲得してこられたのか、また、中島さんが考える「人事プロフェッショナル」の要件は何なのかについて、お話をうかがいました。
人事マネジメント「解体新書」第33回 今日的な「要員計画」の考え方と実践方法（後編） ～適正な「要員計画」の視点を持ち、一律のマネジメントから脱する 経営の多様化、グローバル化が進展する現在にあって、差別化要因としての「ヒト」の重要性が一段と重要になってきた。どのような観点から、「要員計画」をどう進めていけばいいのaだろうか。「前編」では、その前提となる「要員調査」について、解説していく。
人事マネジメント「解体新書」 第30回 「タレントマネジメント」の時代（前編） ～ポストHRM・HCへ。いま、多様な人材の適切な配置・活用が求められている 人事マネジメント「解体新書」 第30回 「タレントマネジメント」の時代（前編） ～ポストHRM・HCへ。いま、多様な人材の適切な配置・活用が求められている
景気低迷下における一時帰休・休業等の実施状況 労務行政研究所では、昨年来の深刻な景気低迷の下で、受注減に伴う操業調整や雇用維持等のために、社員の休業など労働時間面での対策を講じている企業が多くみられたことから、こうした不況対策としての労働時間関連施策の実施状況について調査を行いました。
ノバルティス ファーマ株式会社：社員満足度と組織の業績を両立させる「テレワーク制度」とは 2009年4月からテレワーク制度を導入している、ノバルティス ファーマ株式会社。多様な働き方を推進するために、テレワークという働き方が向いている人材に適用するのが同制度の大前提です。
完全解禁、「届出制」、「許可制」-いずれを選択する？ 不景気下における従業員の副業・アルバイトをめぐる法的諸問題 昨年からの景気後退で、製造業を中心に一時休業を実施する企業が出てきています。そのため、大手メーカーなどでは、社員の副業・アルバイトを容認する動きもあります。今回の記事では、企業・人事担当者向けに、副業・アルバイトに関する法的諸問題をＱ＆Ａ形式で解説し...
人事の部課長アンケートにみる人材マネジメントの現況と今後の課題 労務行政研究所では、これからの人材マネジメントの在り方を探るために、人事部門の管理職に対してアンケートを実施しました。結果には成果主義人事が一巡した後の新たな課題が浮かび上がっており、多くの企業にとって参考となる内容となっています。
「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、 人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは？ 来る2010年（平成22年）4月1日、いよいよ「労働基準法の一部を改正する法律」（改正労働基準法）が施行される。長時間労働を抑制し、働く人の健康確保や仕事と生活の調和を図ることを目的としたこの法律。
株式会社ロフト：「全員がロフト社員」――働き方の“壁”をなくしたら現場が元気になった！ 全国で54店舗（フランチャイズ含む）を展開する大手生活雑貨専門店の「ロフト」は、2008年3月から本社員・パートタイム社員・契約社員という従来の社員区分を撤廃しました。その改革の真のねらいと成果とは――？
人事マネジメント「解体新書」 第27回 いま、なぜ「考課者研修」なのか？～評価結果を人材育成へと結び付ける「面談」の重要性 考課者として身に付けるべき基本的な知識やスキル、人材育成へと結び付けていくための面談の仕方について、ポイントを整理していく。
