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人事の専門メディアやシンクタンクが発表した調査・研究の中から、いま人事として知っておきたい情報をピックアップしました。

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DX化に不安な人ほど備えている！正社員の4割弱は取り組んだことや計画がある（ディップ株式会社）

正社員として現在就業している人の「DX化に関する予測」や、「仕事のへの影響」に関するレポートに続き、本レポートでは、DXが進み現在の仕事を失う可能性に対する「備えや取り組み」や、仕事を失った場合の「業界・職種・条件や待遇」の変化の許容について調査しま...

家庭と仕事との両立のしやすさを決めるものは？（第一生命経済研究所）

厚生労働省から7月、2020年の男性の育児休業取得率が発表された。男性の育児休業取得率は、ここ数年上昇が続いており、2020年はようやく2ケタ台になって12.65％である。女性のみならず、男性にとっても家庭と仕事との両立がしやすい環境づくりが求められ...

40代社員の成長志向に変化
40代ミドル層が仕事で成長を実感し続けるには？（パーソル総合研究所）

「働き盛り」「中間管理職」「仕事と家庭、介護との両立」……。40代社員は、仕事でもプライベートでもさまざまな役割を担い、奔走する人が多い年代だ。そうした中で、それまでのキャリアからの変節点を迎え、停滞を感じる人が多くなることが先行研究で指摘されている...

定年制度はなぜ必要か ～「45歳定年発言」にみる定年問題～（リクルートワークス研究所）

定年というのはすなわち解雇に関する取り決めである。昨今話題に上っている「45歳定年」という話は、実質的には定年までは解雇せず雇い続けるという企業の責任を、45歳までに短縮したいということにほかならない。それはやはり労働者としては到底受け入れられないも...

SDGs/ESG時代のリスクマネジメント（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

SDGs/ESGに関する世界的な潮流の中、日本企業においても気候変動や人権といった社会課題に対するさまざまなステークホルダーの厳しい要求を経営戦略として積極的に捉えて、社会課題そのものを、事業を通じて解決することで、いかに競争力を築くかという動きが拡...

東証第1部上場企業の2021年年末賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査（労務行政研究所）
～全産業208社ベースで71万5553円、対前年同期比－1.9％と、19年以降3年連続のダウンとなる～

民間調査機関の⼀般財団法人労務行政研究所では、東証第1部上場企業208社を対象に、「夏冬型」の年間協定ですでに決定している年末賞与・⼀時金の妥結水準を調査・集計した（2021年9月13日現在）。

報酬を上げるために身につけるべきスキルとは？ データから読み解く、スキルと報酬の関係（マーサージャパン）

「どんなことができると高い給料がもらえるのだろう？」「どんなスキルを身につけたら報酬が上がるのかしら？」と考えたことはないだろうか？筆者はこの問いに対して、答えを導き出すことにチャレンジした。

男性の育休取得の現状－2020年は過去最高で12.7％、5日未満が3割、業種で大きな差（ニッセイ基礎研究所）

厚生労働省「雇用均等基本調査」によると、2020年の民間企業に勤める男性の育児休業取得率は過去最高の12.7％を示した。前年からの上昇幅は＋5.2％ptと大きく、「働き方改革」などによる意識の高まりやコロナ禍による価値観変容の影響があるのだろう。一方...

コロナ後、企業存続のカギはリスキリング～リスキリングを契機とした学び続ける仕組みの構築～（第一生命経済研究所）

企業や国が主導する従業員の再教育を指す「リスキリング」は、日本では耳慣れない言葉であるが、世界では企業や国の存続をかけて、多額の投資をつぎ込む新しい人事戦略となりつつある。世界が注目する背景には、主にデジタルトランスフォーメーションとグリーントランス...

第二回 副業の実態・意識に関する定量調査（パーソル総合研究所）

副業に関して、企業の容認状況や実際に副業をしている個人の状況はどの程度の割合なのだろうか。ここではその実態とともに、副業者の受け入れ実態や意向、本業へのプラス効果、過重労働リスクを高める要因などの調査結果を取り上げる。

若手の45％が「ストレス」も「成長実感」も低い仕事をしている（リクルートワークス研究所）

成長実感とストレスは、社会人の日常的な仕事の満足度や働きがいとの関わりが深く、転職の理由としてあげられることも多い、就労の重要要素だといえよう。この成長実感とストレスの視点から考えたとき、若手社会人はどのような状況に直面しているのだろうか。

組織・チームにおける人材の多様性を”Work Role”から考える（ウイリス・タワーズワトソン）

昨今、「多様性」は様々な場面で取り上げられ、ビジネスの世界においても価値創造のための中核的な要素の一つに位置づけられるに至っている。本稿では、組織・チームの人材の多様性がどのような意義を有するのか、どのように実現することができるのかについて考察してみ...

コロナ禍で注目浴びる在籍型出向－高年齢者の安定した雇用確保のために活用を－（ニッセイ基礎研究所）

在籍型出向が注目を浴びている。新型コロナウイルスの影響で需要が減少した航空やホテル業界から、人手が足りない小売りや物流業界へ出向するなど異業種への在籍型出向が増えている。高年齢者を必要とする企業に高年齢者が柔軟に異動できる仕組みとして、在籍型出向を活...

これから求められるチームエンゲージメント（マーサージャパン）

現在、さまざまな企業で従業員のエンゲージメントを高めるような施策への取り組みが加速している。人事部という名称を改称しエンプロイーサクセスという名称を使い始め、従業員の成功を後押しするというミッションの下、いかに働きやすく働きがいのある職場にするかに尽...

【労働法超入門】男性の育児休業取得促進（労働新聞社）

育児介護休業法等を改正する法律が、令和3年6月9日に公布されました。男性の育休取得促進（男女ともに仕事と育児の両立ができる環境整備）が目的です。ここでは9月1日施行の育休給付の支給要件（みなし被保険者期間の計算方法）の緩和について見ていきます。

自律的キャリアを考える：50歳代は第三の場を通じた自己イノベーションを（第一生命経済研究所）

キャリアを継続的に発達させることは、キャリアに対する満足度にもつながるものであり、キャリア転機時にある50歳代も「豊かで幸せな職業人生」に向けて、キャリアを継続的に発達させることが重要だ。

「2025年の崖」の克服に必要なDX、正社員の5割弱は就業に不安あり（ディップ株式会社）

DX（デジタルトランスフォーメーション）が進むことで、働く人の環境も変わり、雇用にも影響が出てくることが予想されます。本レポートは正社員の就業者に焦点をあて、どのようにDX化について予測しているのか、仕事への影響を探るとともに、今後DX化が進むことに...
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