「内定者フォロー」とは ～その目的 新卒採用では、母集団形成や面接・選考といったプロセスがクローズアップされがちだ。しかし、内定を出した学生を確実に入社させ、また入社後の新人研修にスムーズにつなげていくための最終段階「内定者フォロー」も、決して無視できない大切なポイントである。
第1回人材育成シンポジウム ～ 経営に貢献する人材マネジメントを目指して 2011年2月3日(木)・4日(金)に、社団法人日本能率協会が主催する「第1回人材育成シンポジウム」が開催されました。多くの企業の人材育成担当者や、社内インストラクターが参加した、本シンポジウム...
日立電子サービス株式会社 「自律考動」できる人財の育成に向けて ～「体験・体感型研修」でプロフェッショナルを育てる 日立電子サービスでは、新入社員の教育機関として「コンピュータシステム技術学校」（通称「コ学」）を開設、“人財”の育成に積極的に取り組んでいます。特徴的なのは、パソコンの分解・組立など、参加者が一体となって物事をやり遂げる「体験・体感型研修」を実施して...
大和証券キャピタル・マーケッツのグローバル人材戦略 大和証券キャピタル・マーケッツのグローバル人材戦略。アジアビジネスに打ち勝つ人材を創る！eラーニングを活用した、大和証券キャピタル・マーケッツの中国語研修への取り組み
ビジネスパーソン800人調査「仕事力」があると思う企業、有名人は――？ ビジネスパーソンが「仕事力がある」と思う企業のトップはトヨタ自動車。次いで2位ユニクロ、3位パナソニック、4位ソニー、5位ソフトバンクという結果となりました。
“ホッピー流”社員のやる気を引き出し、組織を成長させていく仕掛けとは？ 企業の業績とは、組織を構成している人材が生み出す価値によって、大きく左右されます。現在のような厳しい状況だからこそ、人材活用の方法を見直し、社員全員がその力を十分に発揮できる環境づくりや人事制度の...
人事マネジメント「解体新書」第42回 ベンチャー企業に学ぶ人材戦略（前編：解説） ～組織を“ベンチャー化”することで、人は成長していく バブル崩壊後、日本を牽引してきた大企業が成長戦略を描き切れなくなっている。一方、成長著しいベンチャー企業は元気だ。何より、働く人のモチベーションと行動力が段違いだ。いったい、この違いを生むものは何なのか？
聖路加国際病院：自分と真摯に向き合う姿勢が成長の原動力 “いのちの現場”を支える教育プログラムとは 奉仕、貢献、尽力――“SERVICE”という言葉の本来の意味からすれば、サービス業の真髄は、医療や看護の現場にこそ見出せるものかもしれません。近年、医療機関は、患者ニーズの多様化に対応したよりきめ細かい...
酒井穣さん 「戦略の実行」を担う人事部が、いま行うべき「人材育成」とは？ これからの日本企業における人材育成の方向性や具体的な方法、さらに「戦略を実行する」部署として人事部はどうすればいいのかについて、酒井穣さんにうかがった。
いま、企業が行うべき研修とは？ ～育成の目的とメニューを明確にし、効果を最大限に高めていく 自律性を高め、社員一人ひとりのスキル・能力を高めていかなければ、これからの競争社会で生き残っていくことは難しい。そのため、企業における研修の重要性が、改めて見直されている。しかし、どのように研修体系を構築していけばいいのか、あるいは実効性を高めていく...
「社内研修」の失敗事例と改善のためのポイント 企業の実施する社内研修は、その目的に応じていくつかの種類に分類されます。必要な状況に応じて実施されるビジネス知識付与の研修と、新入社員研修に始まり節目・節目に行われる昇給や昇格に不可欠の定期的な研修、さらに技術・スキルアップのための研修という3種類の...
コクヨ株式会社：社員の“腹落ち感”を引き出し 現場を動かす「働き方見直しプロジェクト」 ダイバーシティーにせよ、ワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）にせよ、その重要性を社員一人ひとりが頭で理解するだけでなく、自分の働き方の問題として実感しない限り、トップや人事部門がいくら旗を振っても現場は動きません。事務用品最大手のコクヨグループで...
人事マネジメント「解体新書」第39回 学習する組織“ラーニング・オーガニゼーション”を実現する方法（後編） ～事例から学ぶ「学習する組織」に向けての方法 企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。これが近年、「...
人事マネジメント「解体新書」第37回 「経営理念」を実現する人材マネジメント（後編） ～「経営理念」を社員が体現できるための仕組みをどう作っていくか 具体的な「事例」を交えながら、企業理念を社員が体現できるための仕組み作りについて紹介していく。
人事マネジメント「解体新書」第36回 「経営理念」を実現する人材マネジメント（前編） ～「経営理念」の作成・浸透が、強い人と組織を作る 厳しい経営環境の中、コスト削減やIT化・合理化で生き残りを図ろうとする企業は少なくない。しかし、それで果たして企業の活力は生まれてくるのだろうか？こんな時代だからこそ、経営者の思い、何より「経営理念」が人と組織にもたらす効果は大きいと考えられる。特に...
キッコーマン株式会社：混迷の時代に求められる「プロ人材」の育て方とは ――「働きがい」が社員を、企業を強くする 安定した内需に支えられ、不況の波にも比較的強いといわれてきた食品業界が、人口減少という避けがたい構造変化に直面しています。しょうゆのトップブランドであるキッコーマン株式会社は、グローバル展開を加速させるとともに、社員一人ひとりと向きあう人材育成戦略に...
小杉俊哉さん 今こそ求められる「キャリア自律」、その実現のために人事は何をすべきか？ 昨今の不況下、コスト削減のためにキャリア自律研修を控える企業も多いようですが、中長期的な視点で考えれば、今こそキャリア自律に関する明確な施策を打ち出すことが、必要なのではないでしょうか。これまで数々の企業の人事責任者を歴任、また、大学ではキャリア自律...
人事マネジメント「解体新書」 第35回 人材育成の費用対効果(ROI)の測り方（後編） 限られたコストで効果を出す教育を行うには、どうすればいいのか？ 「前編」では、今求められている人材育成の費用対効果(ROI)の必要性について言及した。結局、目標を定めて、それをどう測るかが大きなテーマとなるわけだが、「後編」では、どのように教育の効果測定と評価を進めていけばいいのかについて、記していきたい。
人事マネジメント「解体新書」 第34回 人材育成の費用対効果(ROI)の測り方（前編） 教育の効果測定を出すことは、経営的には当たり前の行為である 厳しい経営環境の中、人事・教育部門には教育コストの抑制と、効果的な教育が求められている。しかし、「教育の費用対効果（ROI）は測ることができない」と、最初から諦めている人材育成担当者は少なくない。どうすれば教育のROIを測ることができるのか。その考え...
