小杉俊哉さん 今こそ求められる「キャリア自律」、その実現のために人事は何をすべきか？ 昨今の不況下、コスト削減のためにキャリア自律研修を控える企業も多いようですが、中長期的な視点で考えれば、今こそキャリア自律に関する明確な施策を打ち出すことが、必要なのではないでしょうか。これまで数々の企業の人事責任者を歴任、また、大学ではキャリア自律...
中堅・中小企業調査──業務・通勤災害の法定外補償 労働災害の発生に備え、多くの企業では、労災保険法による法定給付に加えて、独自の上積みを図るための法定外補償（付加給付）制度を設けています。労務行政研究所では、主要企業を中心に、1、2年に1度、業務災害・通勤災害における法定外上積み補償の水準調査を行っ...
日本郵船株式会社：世界と戦う「ビジネスリーダー」はこうして鍛える――創業125年の企業文化を反映する人づくりとは 日本郵船といえば、世界に名を馳せる日本海運のフラッグ・キャリア。歴史と伝統を誇る老舗だけに、「人材」や「人づくり」に対してどのような考えを持っているのだろうか。
中島豊さん 人事の「キャリア」はこうつくる 中島さんがさまざまなキャリアパスの中で、どのように「人事プロフェッショナル」になり得る要件を獲得してこられたのか、また、中島さんが考える「人事プロフェッショナル」の要件は何なのかについて、お話をうかがいました。
人事マネジメント「解体新書」第33回 今日的な「要員計画」の考え方と実践方法（後編） ～適正な「要員計画」の視点を持ち、一律のマネジメントから脱する 経営の多様化、グローバル化が進展する現在にあって、差別化要因としての「ヒト」の重要性が一段と重要になってきた。どのような観点から、「要員計画」をどう進めていけばいいのaだろうか。「前編」では、その前提となる「要員調査」について、解説していく。
人事マネジメント「解体新書」 第30回 「タレントマネジメント」の時代（前編） ～ポストHRM・HCへ。いま、多様な人材の適切な配置・活用が求められている 人事マネジメント「解体新書」 第30回 「タレントマネジメント」の時代（前編） ～ポストHRM・HCへ。いま、多様な人材の適切な配置・活用が求められている
景気低迷下における一時帰休・休業等の実施状況 労務行政研究所では、昨年来の深刻な景気低迷の下で、受注減に伴う操業調整や雇用維持等のために、社員の休業など労働時間面での対策を講じている企業が多くみられたことから、こうした不況対策としての労働時間関連施策の実施状況について調査を行いました。
ノバルティス ファーマ株式会社：社員満足度と組織の業績を両立させる「テレワーク制度」とは 2009年4月からテレワーク制度を導入している、ノバルティス ファーマ株式会社。多様な働き方を推進するために、テレワークという働き方が向いている人材に適用するのが同制度の大前提です。
完全解禁、「届出制」、「許可制」-いずれを選択する？ 不景気下における従業員の副業・アルバイトをめぐる法的諸問題 昨年からの景気後退で、製造業を中心に一時休業を実施する企業が出てきています。そのため、大手メーカーなどでは、社員の副業・アルバイトを容認する動きもあります。今回の記事では、企業・人事担当者向けに、副業・アルバイトに関する法的諸問題をＱ＆Ａ形式で解説し...
人事の部課長アンケートにみる人材マネジメントの現況と今後の課題 労務行政研究所では、これからの人材マネジメントの在り方を探るために、人事部門の管理職に対してアンケートを実施しました。結果には成果主義人事が一巡した後の新たな課題が浮かび上がっており、多くの企業にとって参考となる内容となっています。
「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、 人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは？ 来る2010年（平成22年）4月1日、いよいよ「労働基準法の一部を改正する法律」（改正労働基準法）が施行される。長時間労働を抑制し、働く人の健康確保や仕事と生活の調和を図ることを目的としたこの法律。
株式会社ロフト：「全員がロフト社員」――働き方の“壁”をなくしたら現場が元気になった！ 全国で54店舗（フランチャイズ含む）を展開する大手生活雑貨専門店の「ロフト」は、2008年3月から本社員・パートタイム社員・契約社員という従来の社員区分を撤廃しました。その改革の真のねらいと成果とは――？
人事マネジメント「解体新書」 第27回 いま、なぜ「考課者研修」なのか？～評価結果を人材育成へと結び付ける「面談」の重要性 考課者として身に付けるべき基本的な知識やスキル、人材育成へと結び付けていくための面談の仕方について、ポイントを整理していく。
武智幸徳さん 人事部がスポーツ、そしてサッカーから得られるヒントとは何か？ サッカーは、状況に応じて、瞬時に判断を下していく決断力と自立的な行動が求められるスポーツ。まさに、変化の激しいビジネスの現場にも通じる部分があるのではないでしょうか。今回のゲスト・武智幸徳さんには、長い間さまざまな現場でサッカーを見続けてきた記者とし...
「解雇回避型ワークシェアリング」導入時の問題点＆留意点 最近、「ワークシェアリング」の導入論が再浮上しています。今回の記事では、“雇用維持”のための利用の可能性、制度導入の手続き、将来的な意義について、詳しく紹介しています。
私傷病欠勤・休職制度の最新実態──欠勤・休職期間は勤続10年で約2年 業務上の傷病とは異なり、私傷病については法的な雇用保障はなく、健康保険法による傷病手当金の給付が規定されているだけです。とはいえ、社員が万が一私傷病で長期にわたる休みを余儀なくされても安心して療養できるよう、就業規則等において雇用や生活の保障を整備し...
景気・業績悪化時の人員削減と法的リスク回避策 「希望退職制度」の実施手順と留意ポイント 景気や業績の悪化で、経営の合理化を迫られている企業は少なくありません。そんな中、「希望退職制度」が対応策のひとつとして考えられています。今回の記事では、実施手順や法的なリスク回避策などを、詳しく紹介します。
宮城まり子さん 社員が笑顔で、生き生きと働くための「キャリアカウンセリング」 コミュニケーション不全に陥っている職場や個人に対して、どのように支援していけばいいのか──。今回は臨床心理士として、またカウンセラーとしても豊富な経験を持つ、法政大学キャリアデザイン学部教授の宮城まり子先生に、社員が生き生きと働くためにどのようなアプ...
裁判員制度実施に向けた企業の対応調査──休暇付与の場合は「有給」が9割占める 労務行政研究所では、2009年5月からの裁判員制度スタートに向けて、従業員が裁判に参加する場合の企業の対応に関する調査を実施しました。関係機関での制度準備が着々と進む一方、企業では裁判に参加する社員の休務に備えた社内ルールの検討・整備が急務となってい...
