「現場」と「人事」の求める人材像の違い 新任マネジャーが重視したものとは 「営業力」には、コミュニケーション能力のほかに、商品の理解力や取引先の課題分析力、提案力、さらにはトラブル発生時の臨機応変な対応力など、さまざまなスキルが必要とされます。それだけに各社とも営業人材の選考には工夫を凝らしていますが、時にはそんな「実力」...
花王株式会社 健康づくりの本質は人材育成 ヘルスリテラシーの高い組織を目指す「健康経営」の取り組みとは 厚生労働省や経済産業省の推奨もあり、健康配慮への取り組みを進める企業は増えていますが、なかでも際だって先進的と評価されるのが花王株式会社の「健康づくり事業」です。企業健保との連携やPDCAサイクルの導入、健康状態の「見える化」など――同社人材開発部門...
定昇「廃止・縮小」を行うとどうなる？ 中小企業における「定期昇給見直し」の考え方と実務上の留意点【前編】 春の賃上げをめぐる労使交渉では、最大の焦点となる「定期昇給」。本記事では、中小企業における「定期昇給」の位置付けの整理、定期昇給の制度や慣行の見直しに取り組む際の原点などについて、詳しく紹介します。
株式会社高島屋 意欲あるかぎり働き続けられる職場へ ベテランを戦力化する高島屋の「再雇用制度」とは 年金の支給開始年齢の引き上げに伴い、65歳までの雇用義務化を巡る議論が高まっています。ベテランの暗黙知や熟練の技能を“戦力”として活かすには、どうしたらいいのか――。いちはやく65歳までの再雇用制度を導入した高島屋では、社員が定年後も高いモチベーショ...
人事評価への納得性を高めるための 目標設定・フィードバック面接と運用法 目標管理制度を導入する企業で、上司の評価と自己の評価の間にギャップを生じ、フィードバック面接などで不満を示す社員が増えているようです。本記事では、こうした問題を解消するための対策について、具体的な事例とともに、紹介します。
中原 孝子さん～日本の「人材開発担当者」に足りないものとは ～人材開発のプロになるために～ ASTD（American Society for Training ＆ Development＝米国人材開発機構）は、米国ヴァージニア州アレクサンドリアに本部を置く世界最大の人材開発・パフォーマンスに関する会員制組織です。日本企業の人材開発部門は、...
私傷病により通院する労働者のための 「治療休暇制度」導入の実務 長期通院治療の必要な疾患であり、今や日本人の２人に１人が罹患するがんという病気を念頭におき、労務管理の観点からも有効な制度となりうる「治療休暇制度」について紹介します。
株式会社レナウン 目指すのは三つの“C”――Change、Challenge、Create 人財を通じて改革を推進する「レナウン元気塾」の挑戦 アパレルは人なり。人が変わらなければ会社は変わらない――。1世紀以上の歴史を誇るファッション業界の老舗レナウンではここ数年、ビジネス環境の激変を受けて大胆な改革が進められています。その大きな柱の一つが「人材開発」。「レナウン元気塾」として体系化された...
人事マネジメント「解体新書」第52回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（後編） 「前編」で示した方向性を受けて、この先「人事部」はどのように課題に取り組んでいけばいいのか、また、人事部の果たす役割の変化とともに注力すべき施策や、注目されるキーワードについて解説していく。
人事の問題への対応、課題、求められる能力に関するアンケート 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）は、人事担当者の仕事ぶりや課題への対応の実態を探るため、「人事担当者の仕事に関するアンケート」を実施。今回はその中から、問題・課題への対応、会社が直面している人事課題、人事担当者に求められる能力・スキル...
人事マネジメント「解体新書」第51回 2012年 これからどうなる!?「人事」と「人事部」（前編） グローバル化、少子高齢化が一段と進む中、思いもかけなかった東日本大震災、そしてTPP問題など、混乱を極めた2011年が終わろうとしている。依然として、景気の先行きは不透明であり、この先も年金問題や派遣法の改正、新卒採用の短期化など、人事部には対応しな...
障がい者雇用をはじめとした、アイエスエフネットが目指す「20大雇用」とは？ 株式会社アイエスエフネットは、障がい者やニート、フリーター、高齢者など、働くことに制限のある人々の労働環境を整備していることで知られています。人はそれぞれ、何か「長所」や「強み」を持っていますが、それは働くことに制限のある人たちも同様。同社では、そう...
企業の震災対応 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、「東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）への対応アンケート」を実施しました。今回はその中から、従業員に対する住宅確保策や融資、計画停電への労働時間面の対処について紹介します。
株式会社ハブ 内定時から「英国研修」を実施。 現場で働く人の自律性を引き出し、強い店長を作る “ハブ流”人財育成術 「英国風PUB」というスタイルの店舗を展開する株式会社ハブでは、過去に行ってきた研修を階層ごとに整理し、2008年に「ハブ大学」として体系化しました。さまざまな研修を通じて、「英国PUB文化」を日本に伝える「自律型人財」を育成しています。若い人たちを...
育児・介護支援制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、各企業の育児・介護休業等の最新実態を調査しました。今回はこの中から育児休業・介護休業それぞれの「期間」「休業中の月例賃金の取り扱い」について紹介します。
企業の人材／組織戦略のためのイベント ヒューマンキャピタル2011 ～グローバル時代を勝ち抜く企業の組織・人材戦略とは 2011年7月6日(水)、7日(木) 、8日(金)の3日間、日経BPが主催する、企業の人材／組織戦略のためのイベント「ヒューマンキャピタル2011」が開催されました。
株式会社ホテルオークラ東京 世界を唸らせる最高のおもてなしはこうして生まれる “和”を重んじる、ホテルオークラ東京の人材開発とは ホテルビジネスが心のビジネスである以上、顧客に上質なホスピタリティを提供できる“人材”こそが、最大の付加価値。今回は、日本のホテル御三家の一角、「ホテルオークラ東京」管理部長の糸正弘さんに、サービスの第一線で活躍できるプロフェッショナル人材の探し方・...
「配転命令権」行使の有効性判断が必要 人事異動に応じず、従来の職場に出勤する社員への対応 使用者側が正当と考える配転でも、社員はさまざまな理由から配転に応じないことがあります。本記事では、配転命令権の行使があったにもかかわらず、これに従わない場合の、社員への対応について、解説します。
人事マネジメント「解体新書」第48回 「テレワーク」1000万人時代に向けて（後編） 「テレワーク」の実現にはさまざまな問題やハードルが存在するため、導入を躊躇する企業も少なくない。 それでは、テレワークをいかに導入し、運営していけばいいのか。企業の事例を交えながら解説していく。
「霞ヶ関」から「日本の人事部」へ送るメッセージ 30年余りに及ぶ公務員キャリアを通じて、人材育成やマネジメントに関わってこられた石川善朗氏。 日本的な組織や日本人の特性を踏まえた上での、これからの人材育成・組織のあり方について、詳しくうかがいました。
