第33回 働く人と組織を守るメンタルヘルス ～創成に向けた共生と絆を目指して～ メンタルヘルス大会 2011年8月29日(月)に、公益財団法人 日本生産性本部 メンタル・ヘルス研究所が主催する、第33回「メンタルヘルス大会」が開催されました。
企業の人材／組織戦略のためのイベント ヒューマンキャピタル2011 ～グローバル時代を勝ち抜く企業の組織・人材戦略とは 2011年7月6日(水)、7日(木) 、8日(金)の3日間、日経BPが主催する、企業の人材／組織戦略のためのイベント「ヒューマンキャピタル2011」が開催されました。
東京大学社会科学研究所 ワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクト成果報告会 『ワーク・ライフ・バランスの新しい課題』 2011年7月4日（月）に、東京大学社会科学研究所「ワーク・ライフ・バランス推進・研究プロジェクト」による成果報告会『ワーク・ライフ・バランスの新しい課題』が開催されました。
事故・機密漏洩等への対応は？ 「インターンシップ」導入の際の法的留意点と企業のリスク管理 インターンシップの受け入れは、企業にとって、職場の活性化やミスマッチの防止などのメリットがあります。一方で、法的な問題点や事故の可能性（リスク）も考慮しておかなければなりません。今回の記事では、企業が留意すべき法令や、リスクが発生した場合の具体的な対...
企業におけるメンタルヘルスの実態と対策 近年、メンタルヘルス不調者が増加し、メンタルヘルス対策が企業の大きな課題となっています。そのような中、労務行政研究所では、2010年4～5月に「企業のメンタルヘルス対策に関する実態調査」を実施。企業におけるメンタルヘルス不調者の実態や、各社の取り組み...
これまでのメンタルヘルス対策の問題点と今後の進むべき方向 ～医学的視点と人事労務管理的視点の融合～ 年間の自殺者が12年連続で3万人を超え、うつ病の患者数が100万人を突破し、職場におけるメンタルヘルス対策が必ずしも効果をあげているとは言い難い今だからこそ、これまで行われてきたメンタルヘルス対策の問題点をきちんと総括し、より効果的・実効的なメンタル...
コクヨ株式会社：社員の“腹落ち感”を引き出し 現場を動かす「働き方見直しプロジェクト」 ダイバーシティーにせよ、ワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）にせよ、その重要性を社員一人ひとりが頭で理解するだけでなく、自分の働き方の問題として実感しない限り、トップや人事部門がいくら旗を振っても現場は動きません。事務用品最大手のコクヨグループで...
「ワーク・ライフ・バランス」実現に向けて ～企業は何に取り組むべきなのか？ 近年、長時間労働の是正や育児支援制度の導入など、企業の「ワーク・ライフ・バランス」に関する施策が注目を集めている。しかし、ワーク・ライフ・バランスとは、単なる施策の導入ではなく、働き方の根本的な改革である。社員の多様な働き方を実現するために、効率よく...
労使トラブル事例と実践的解決方法（下）～年休、退職金、メンヘル休職者の解雇・休業手当をめぐるトラブル 本記事は前回に引き続き、労基署の主要任務といえる労基法遵守をめぐる労使トラブルの事例を挙げ、これに対する条文解釈と実践的な解決方法を解説するものです。
いま求められる「ハラスメント対策」 ～人事部が果たすべき「役割」とは何か？ 近年、職場ではさまざまな「ハラスメント」が増加してきている。しかし、なかなか改善の傾向は見られないようだ。そもそも「ハラスメントとは何か」について、現場がよく理解していない点が問題である。
人事担当者のお悩みにお答えします。 こんな時どうする？～メンタルヘルス相談室 「メンタルヘルス対策」は、あらゆる企業にとって重要な人事施策のひとつ。しかし、担当者の多くは、自社の対策が有効に機能しているかどうかについて、頭を悩ませていることだろう。対策は実施しているが、メンタル不調者が増えているという事実に直面し、現在の取り組...
宮城まり子さん 社員が笑顔で、生き生きと働くための「キャリアカウンセリング」 コミュニケーション不全に陥っている職場や個人に対して、どのように支援していけばいいのか──。今回は臨床心理士として、またカウンセラーとしても豊富な経験を持つ、法政大学キャリアデザイン学部教授の宮城まり子先生に、社員が生き生きと働くためにどのようなアプ...
トラブルをいかに最少限度で食い止めるか？セクハラ・パワハラに関するトラブル発生時の対応実務と解決手順 セクハラ・パワハラに関するトラブル発生時の対応実務と解決手順～迅速に対応・解決するためのポイントや手順、紛争を解決するための制度などを分かりやすく説明しています。
いま、見直される「セルフケア」 近年、働く環境が大きく様変わりし、職場におけるストレス要因が増加してきた。その結果、心身の健康を害する人がこの数年間で急増しているという。このような状況下において、メンタルヘルスに対するケアというのは、企業はもちろんのこと、各個人が積極的に対処してい...
林恭弘さん 成果主義時代に必要なリーダーのコミュニケーション うつ病など精神障害を理由に労災補償を申請する人が急増しています。厚生労働省のデータによると、06年度は819件（対前年度比24.8％増）。うち実際に受給を受けた人も、前年度より約1.6倍多い205人となりました。背景には職場の人間関係によるストレスが...
伊藤忠商事株式会社 現場密着の「カウンセリング活動」が果たす役割 伊藤忠商事では、会社組織が大きく変化するなかで、上司との関係、異動、退職、育児・介護、職種の転換など、何でも相談できる場所として「キャリアカウンセリング室」を開設、成果を上げている。今回は、その役割や具体的な運営についてうかがった。
職場におけるメンタルヘルスの現状と外部ＥＡＰの活用 職場ストレスによる「うつ病」などのメンタルヘルス不全発症数の増加。国からも、企業の安全配慮義務として、対策強化が叫ばれる今日。“メンタルの問題” はその特殊性ゆえに、対策に苦心する企業も多いことだろう。そんな悩みを解決する、日本でも認知の高まるEAP...
