小室淑恵さん 社員の時間を多様化させる「ワークライフバランス」の効果とは 「ワークライフバランス」という言葉を聞いて、人事部の皆さんは何を思い浮かべますか。「残業を減らすこと」でしょうか、それとも「福利厚生の充実」でしょうか? どちらも間違いではありませんが、600社へのコンサルティング実績を持つ小室さんは、「それらはワー...
人事マネジメント「解体新書」 第八回 新しい時代における「福利厚生」のあり方 福利厚生には「法定福利」と「法定外福利」があるのをご存じだろうか？転職が当たり前となるに従い、若い人たちを中心に、働く人の意識も変わった。このような動きのもとで、福利厚生のあり方も大きく変化しつつある。新しい時代を向かえ、今後の企業内福利厚生はどのよ...
「企業年金コンサルティング」サービスの現状と傾向 「企業年金」は加入者の退職後の資産の一つである。しかも、公的年金同様、企業年金も適切な制度運用や環境の変化に応じたメンテナンスを行っていかないと、加入者にも企業自身にも思わぬダメージを与える可能性がある。専門的で分かりにくいといわれる「企業年金」につ...
「改正高年齢者雇用安定法」施行後の状況は？中小企業の再雇用制度活用事例と運用・処遇決定時のポイント 「改正高年齢者雇用安定法」の施行から1年以上が経過。中小企業の事例を挙げて制度導入の状況を振り返ります。
候補者をプロファイリングする企業 育児支援制度を利用したい転職者 人材採用がますます難しくなっている現在、人事としては「少しでも間口を広げて、応募者を増やしたい」と考えるのが普通だろう。たしかに、候補者を増やさないことには話は始まらないのだが、短絡的に間口を広げてもいい結果が得られるとは限らない。実は逆転の発想の方...
林恭弘さん 成果主義時代に必要なリーダーのコミュニケーション うつ病など精神障害を理由に労災補償を申請する人が急増しています。厚生労働省のデータによると、06年度は819件（対前年度比24.8％増）。うち実際に受給を受けた人も、前年度より約1.6倍多い205人となりました。背景には職場の人間関係によるストレスが...
人事マネジメント「解体新書」 第五回 「女性」を活かせる会社でなければ生き残れない！ 「男女雇用機会均等法」が施行されて以降、男女の格差がなく、女性にも開かれた職場づくりが企業の「努力義務」へと課されてきた。女性活用は、日本経済を支えていくという観点でも、極めて重要な課題なのである。女性活用にあたって私たちはどうしていけばいいのか。今...
プリマ・マネジメント・サービス株式会社 業務の効率化を促進する「シェアードサービス」 グローバル化やM&A、外資の参入など、ビジネスの現場では大きな変化が次々と起こっている。生き残りをかけ、業務のスピード化・効率化に取り組んでいる企業も少なくない。その戦略のひとつとして挙げられるのが「シェアードサービス」だ。
海外駐在員の特別休暇、一時帰国制度等の実施状況 『労政時報』では、1972年から毎年、海外駐在員の給与水準と給与制度の設定内容ほか駐在員管理にまつわる諸事項について実態調査を行っています。今年はこれに加え、(1)赴任（帰任・転任）時の特別有給休暇(2)一時帰国（休暇）制度(3)単身赴任者の国内残留...
飛べない鳥に “飛躍” のチャンス到来。第4の食肉を目指して“全力疾走”「ダチョウ牧場」のお仕事 飛べない鳥に “飛躍” のチャンス到来。第4の食肉を目指して“全力疾走”「ダチョウ牧場」のお仕事をクローズアップ
山田久さん 正社員と非正社員の処遇格差を是正するには 働く人の3人に1人が非正社員という状況を背景に、正社員と非正社員の処遇格差をなくしていこうという動きが活発化しています。安倍内閣が「再チャレンジ支援策」の柱に掲げるパート労働者への厚生年金適用拡大もその一つ。しかし、新たな負担を強いられることになる企...
伊藤忠商事株式会社 現場密着の「カウンセリング活動」が果たす役割 伊藤忠商事では、会社組織が大きく変化するなかで、上司との関係、異動、退職、育児・介護、職種の転換など、何でも相談できる場所として「キャリアカウンセリング室」を開設、成果を上げている。今回は、その役割や具体的な運営についてうかがった。
高年齢者雇用の最新実態--改正高齢法への対応と継続雇用制度の実態を調査 団塊世代の大量退職が始まる2007年を目前にして、「改正高年齢者雇用安定法」が2006年4月から施行されました。改正法は、定年後65歳までの安定した雇用確保を企業に義務付けています。2006年5月から6月にかけて『労政時報』が行った「改正高齢法への対...
人事マネジメント「解体新書」 第二回 いま求められる「ダイバーシティ・マネジメント」 近年、職場に女性や非正社員をはじめ、さまざまな年代やワークスタイルの人たちが増えてきた。一部では外国人の活躍も目立っている。そう、「ダイバーシティ（多様化）」の広がりである。人事担当者は、多様化した社員へ適切かつ効果的に対応するための工夫が求められて...
