企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ



となりの人事部 バックナンバー一覧

人事・人材開発において、先進的な取り組みを行っている企業にインタビュー。
さまざまな事例を通じて、これからの人事について考えます。

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スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社:「自主性を引き出す」人材マネジメントとは~ マニュアルがなくても人は動く~
やる気や組織へのロイヤリティをどう引き出すかは、避けて通れない重要な課題――。正社員・非正社員を問わず、「人を尊重する経営」を標榜し、実践しているスターバックス コーヒー ジャパンの取り組みについてうかがいました。 [2009/01/26]

ヤマト運輸株式会社:現場の力で若手社員が育つ「ジョブローテーション制度」
ゆとり社員やシュガー社員が問題視される一方で、肝心の新入社員教育については、短期間の集合研修だけという企業が少なくない。そうした中、「宅急便」で知られるヤマト運輸では、2年かけて現場の主要な業務を体験する「ジョブローテーション制度」をすべての大卒事務... [2008/12/08]

サイボウズ株式会社:「信頼」という人材観で、社員が成長し、長く働ける環境を実現
人材が定着しにくいと言われるIT業界にあって、サイボウズでは従業員が成長を実感し、長く働き続けられるよう、さまざまな施策を打ち出している。いったいどのようにして、こうした環境を実現できたのか──。 [2008/09/29]

株式会社セブン-イレブン・ジャパン:商売の“現場”からはじまるキャリアパス
セブン-イレブンでは、新卒・キャリア採用ともほぼ全員が、OFCとしてキャリアをスタートさせる。そこにはどんなねらいがあるのか――。 [2008/07/18]

株式会社ワークスアプリケーションズ:優秀な人材が集まる「問題解決能力発掘インターンシップ」とは
ワークスアプリケーションズでは6年前から「問題解決能力発掘インターンシップ」を導入。難しい課題に取り組むことで参加者自身も気づかなかった能力を見極め、「優秀な人材」の発掘・採用に成果をあげている。 [2008/06/09]

楽天株式会社
“成長したい人が成長できる”人事制度とは?
楽天では「人材育成」を目的として、新しい人事制度を導入。コンセプトとして「成長したい人が成長できる制度」を明確に掲げ、「成果能力主義」の考え方の下、「結果だけではなくプロセス(過程)を重視」「ビヘイビア(態度)評価を昇格の要件とする」など、そのユニー... [2008/05/02]

株式会社時事通信社
採用難、仕事の変化へどう対応していくか?
時事通信社では派遣社員や契約社員を正社員へと登用し、戦力化していくなど、従来にはなかった採用手法に積極的に取り組んでいる。なぜなら、人気のマスコミ業界にあっても、生き残りのためには雇用や採用の多様化を一段と進めていかなければならないとの危機感が強いか... [2008/03/24]

株式会社サイバーエージェント
ネット業界における「若手社員の定着策」
若手社員の早期離職が問題となっている。特にネット業界はもともと離職率が高く、求人難の現在において、若手社員をいかにつなぎとめるかがますます重要になってきた。このような状況下、サイバーエージェントでは他のネット企業ではあまり見られないようなさまざまな施... [2007/11/19]

住友スリーエム株式会社
「ダイバシティ」を実現するための条件
グローバルな競争が激しくなるなか、企業が勝ち残っていくためには、性別や年齢、人種や信仰などにこだわらず、優秀な人材を採用し、活用していかなければならない。その際にキーワードとなるのが「ダイバシティ」だ。今回は、さまざまな角度からダイバシティを推進し、... [2007/08/06]

プリマ・マネジメント・サービス株式会社
業務の効率化を促進する「シェアードサービス」
グローバル化やM&A、外資の参入など、ビジネスの現場では大きな変化が次々と起こっている。生き残りをかけ、業務のスピード化・効率化に取り組んでいる企業も少なくない。その戦略のひとつとして挙げられるのが「シェアードサービス」だ。 [2007/07/09]

伊藤忠商事株式会社
現場密着の「カウンセリング活動」が果たす役割
伊藤忠商事では、会社組織が大きく変化するなかで、上司との関係、異動、退職、育児・介護、職種の転換など、何でも相談できる場所として「キャリアカウンセリング室」を開設、成果を上げている。今回は、その役割や具体的な運営についてうかがった。 [2007/05/14]

松井証券株式会社
社員の主体性が「人事評価」を決める
昨今は日本的な終身雇用や年功序列などを見直し、個人の能力や成果による評価を重視する企業も少なくない。社員の働く意欲をどのように高め、どう評価するかが今後重要なポイントとなってくるだろう。「年俸制」と「360度評価」を導入し、年齢に関係なく活躍できる仕... [2007/02/19]

新日軽株式会社
売り手市場に負けない“人材獲得術”
例年になく厳しい採用活動が続いている。企業の採用意欲はバブル期を超えるとも言われ、採用計画の人員を確保できない企業が相次いでいる。特に学生にとって知名度の低い中堅・中小企業の採用は困難を極めている。こうした中、BtoB企業でありながら、さまざまな困難... [2006/12/25]

株式会社 資生堂:社員の成長と会社の業績を上げるワーク・ライフ・バランス
ワーク・ライフ・バランスに取り組む企業が増えている。しかし制度は整備されているが、実際には社員に活用されていないという実状が浮かび上がる。制度を利用しにくい企業風土や職場の雰囲気が障壁となっているケースも多い。今回は、日本の企業でも制度の実効性が高い... [2006/11/20]

日産自動車株式会社:グローバルな「人財」育成に向けた人事部改革
経営環境の変化による大きな波の中、危機的な状況からルノーとの提携、復活の道を歩みはじめた、日産自動車。よりグローバルな体制の構築に伴い、人事部も新しい形へ変革を求められていた中で、人財開発・人事企画担当としてその組織づくりの舵をとった西沢氏。現在は、... [2006/10/02]

キリンビール株式会社:2007年問題・女性社員をめぐるシステム改革
2007年からホールディングカンパニー制に移行する、キリンビール。同社人事部も今までの「全体最適」から「各社最適」の形へと、新たな体制作りの過程にある。そんな中、人事制度の政策立案を行う藤谷氏は、管理職や一般職の制度作り・見直しなどに携わり、改革を進... [2006/08/28]

アサヒビール株式会社:
制度改革に「血をめぐらせる」地道な方法論
2004年から管理職、2005年からは一般社員の人事制度の改革を始めた、アサヒビール。顧客のニーズが日々変化する中、それに対応するために社員自身も変わっていかなければならない。同社の人事部でプロデューサーを務める柴田氏は、仕事のやり方、物の考え方を変... [2006/07/03]

株式会社バンダイナムコホールディングス:経営統合から「融合」を目指していく人事制度づくり
2005年9月に経営統合したバンダイとナムコ。その共同持株会社として設立した、バンダイナムコホールディングスで、人事制度やグループ・カルチャー作りに携わる同社人事部の林氏。文化が違う企業同士、最初はどこで折り合いをつけたらいいのか、難しいバランスを求... [2006/05/29]

ソニー株式会社:
「自由闊達な社風」を学生に伝えていく戦略
ソニー入社以来、10年間、ずっと人事部の仕事に携わってきた日置氏。11年目の現在、採用部で新卒の採用担当を行い、学生に「ソニーの良さ、ソニーらしさ」を伝える努力をしていると言う。また人事制度についても、今後に向けての新しい施策や現場を巻き込んだ制度作... [2006/04/24]

株式会社吉野家ディー・アンド・シー:「店舗が原点」を貫いていく人材戦略
2年前に、アメリカ産牛肉の輸入禁止で、牛丼販売の中断を余儀なくされた吉野家。しかしその後、新メニュー開発を中心に全社一丸となって取り組みを進め、新しい環境へ対応しようとしている。また、「人材育成最重点主義」を掲げ、後に続く若手の採用につながるように、... [2006/03/20]

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