キヤノン株式会社： 働き方改革から学び方改革へ キヤノンが実践する人生100年時代に必要な「変身力」の育て方 人生100年時代に、ビジネス環境の目まぐるしい変化。今や一つのスキルだけで一生食べていける時代ではありません。技術の進歩に応じて、従業員も知識や経験を増やし続ける努力が必要です。そんな中キヤノンは、過去のスキルにしがみつくのではなく、社会の変化に合わ...
人事評価システムで業務効率化・評価の質を向上 ～目標管理・評価を見える化してマネジメントに生かすおすすめサービス 目標管理や人事評価は従業員のモチベーションに直結し、業績に大きな影響を与える重要な業務です。しかし、Excelを利用するなど従来のアナログな運用では相当な労力がかかるうえ、公正な評価が難しいなどさまざまな課題が生じがちです。そのため、人事評価システム...
酒場学習論 【第3回】「都橋商店街」「折尾」のRのある世界と、人事制度の運用 とある4月の午後、北九州エリアの角打ち巡りをしている中で、折尾駅に降り立ちました。駅からさほど遠くないところに、堀川と呼ばれる小さな川があります。この川沿いには酒場が立ち並んでいるのですが、この風景が言葉にならないくらい美しい。この美しさを醸し出して...
本誌特別調査 2019年度 モデル賃金・年収調査 上場企業を中心とした各社の定昇・ベアの実施状況や賃上げの配分状況、モデル賃金、年収・賞与の水準等について 民間調査機関の一般財団法人 労務行政研究所では1967年から毎年、全国の上場企業を中心に「モデル賃金実態調査」を実施している。本稿では2019年度の集計結果から昇給制度の現状を紹介する。
田中 聡さん： 労働力不足を乗り越え、人材の活性化を実現 「ミドル・シニアの躍進」を実現するために人事が行うべきこととは 人手不足が続く中、いかに生産性を維持・向上させていくかが多くの企業にとって課題となっています。そこで注目されるのが「ミドル・シニア」層。経験豊富で社内事情も熟知した人材層ですが、その一方で「働かないオジサン」といったイメージがあるように、企業の中で十...
株式会社LIFULL： 「日本一働きたい会社」から「世界最高のチーム」へ 経営理念に命を吹き込む、企業文化のつくり方 日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL は、2017年3月、リンクアンドモチベーション社主催の「ベストモチベーションカンパニーアワード」で283社中第1位を獲得。世界最大級の働きがい専門研究機関...
エンゲージメントサーベイを「行っている」企業は約4割、「行っていない」企業は約6割 自社従業員のエンゲージメントの状態を調べる「エンゲージメントサーベイ」を、実施しているかどうかを聞いたところ、「行っている」は35.9％。「行っていない」は57.4％で、「わからない」は6.7％という結果となった。サーベイを実施している企業はそれほど...
五輪、災害対策で需要急増！ボランティア休暇制度 導入の手順と留意点 多発する災害や五輪でのボランティア需要などから、ボランティア休暇制度の導入を検討する企業の増加が見込まれます。今回は、ボランティア休暇制度を導入する場合の手順と留意点についてお伝えします。
人事マネジメント「解体新書」第117回 「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは（前編） 厚生労働省などの「公的資料」をいかに読み抜くか 近年、「働き方改革関連法」の施行や「パワハラ防止法」の成立に代表されるように、人事部の業務に関連する「法改正」の動きが一段と活発化している。そのため、人事の仕事に携わる人たちには、公開された法律に関する「公的資料」の主旨をしっかりと読み解くとともに、...
日本の人事部「HRアカデミー2019」夏期講座 従業員の「仕事」と「育児」の両立支援～いま、人事が取り組むべきこと～ 従業員の仕事と育児の両立を支援するうえで欠かせない「育児休業制度」。しかし、その利用状況を見ると、男女間に大きなギャップが存在する。女性の育休取得率が80％台であるのに対して、男性は10％に満たないのだ。男性が育休を取得しないのは、「業務の多忙」「育...
日本の人事部 HRアカデミー2019 夏期講座 サイボウズの働き方改革～働き方の多様性がチームワークあふれる会社を創る～ 「100人いれば、100通りの働き方」を人事の基本方針として掲げ、独自の「働き方改革」を進めている、サイボウズ株式会社。2018年4月には、社員一人ひとりが「働きたい時間と場所」を自由に宣言して実行する画期的な人事制度「働き方宣言制度」を導入するなど...
外国人労働者が関係する労組トラブル対応最前線 相次ぐ外国人技能実習生の失踪などから、長時間労働や過重労働をめぐって紛争につながるケースが多発しています。外国人労働者が関係する労使トラブルの最新事例と、具体的な対応方法について解説します。
黒田祥子さん： 生産性向上につながる鍵は「週単位」「日単位」の余暇時間 休み方への意識を変えるために人事が取るべき施策とは 2019年は、多くの企業にとって「休み方」を考え直す契機となるのではないでしょうか。平成から令和への改元に伴い、ゴールデンウィークが過去に例のない大型連休となった企業も少なくありません。労働基準法の改正により、4月から年10日以上の年次有給休暇が付与...
健康経営を戦略的に推進するステップとは？ 取り組み事例と外部サービスの選び方 健康経営とは、従業員の健康増進を経営戦略の一つに位置づけ、実践することです。健康経営を推進するには、長期的なビジョンを踏まえた戦略的な取り組みが必要となります。そこで『日本の人事部』では、健康経営のメリットを整理するとともに、実践に必要なステップ、外...
日本ユニシス株式会社： 個の多様性を広げ、働き方を変えるきっかけに 日本ユニシスの「目標値なし」「男女問わず」の育児休暇推進 女性活躍推進法が2016年4月に完全施行されて以来、多くの企業が女性に関する目標値を掲げ、ジェンダーギャップの是正に取り組んでいます。女性の活躍推進とセットで進められるべきなのが、育児や家事を夫婦で分かち合うという考え方の浸透です。しかし、育児分担の...
特定の職種（スキル保有）の従業員に「何らかの処遇を行っている」企業が約6割 人事担当者に「特定の職種（スキル保有）の従業員に対して、特別な処遇を行うための制度はあるか」を聞いたところ、「何らかの処遇を行っている」企業が約6割あることがわかった。
5割以上の人事部門は経営戦略の意思決定に関与できていない 人事担当者に「人事部門が経営戦略の意思決定に関与しているか」を聞いたところ、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」との回答は45.9％。一方、「当てはまらない」「どちらかというと当てはまらない」は52.1％だった。経営戦略の意思決定について、人...
「部下が上司を評価する仕組みがある」企業は14.4% 「評価が会社の業績向上につながっている」企業は35.5% 「最終的な評価結果が、被評価者にフィードバックされる」に「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」と答えた人は、71.3％。また、評価対象、評価項目、評価基準が社内で公開されている」は69.9％だった。一方、評価結果への納得や配置転換への活用、業績...
受入拡大迫る！外国人雇用よくあるトラブルと対応 減少する日本人労働者を補うためにも不可避となった外国人採用。 今回は、外国人を雇用するにあたって押さえておきたい注意点等について、トラブル事例をもとにお伝えいたします。
