日本の人事部 HRアカデミー2019 夏期講座 サイボウズの働き方改革～働き方の多様性がチームワークあふれる会社を創る～ 「100人いれば、100通りの働き方」を人事の基本方針として掲げ、独自の「働き方改革」を進めている、サイボウズ株式会社。2018年4月には、社員一人ひとりが「働きたい時間と場所」を自由に宣言して実行する画期的な人事制度「働き方宣言制度」を導入するなど...
外国人労働者が関係する労組トラブル対応最前線 相次ぐ外国人技能実習生の失踪などから、長時間労働や過重労働をめぐって紛争につながるケースが多発しています。外国人労働者が関係する労使トラブルの最新事例と、具体的な対応方法について解説します。
黒田祥子さん： 生産性向上につながる鍵は「週単位」「日単位」の余暇時間 休み方への意識を変えるために人事が取るべき施策とは 2019年は、多くの企業にとって「休み方」を考え直す契機となるのではないでしょうか。平成から令和への改元に伴い、ゴールデンウィークが過去に例のない大型連休となった企業も少なくありません。労働基準法の改正により、4月から年10日以上の年次有給休暇が付与...
健康経営を戦略的に推進するステップとは？ 取り組み事例と外部サービスの選び方 健康経営とは、従業員の健康増進を経営戦略の一つに位置づけ、実践することです。健康経営を推進するには、長期的なビジョンを踏まえた戦略的な取り組みが必要となります。そこで『日本の人事部』では、健康経営のメリットを整理するとともに、実践に必要なステップ、外...
日本ユニシス株式会社： 個の多様性を広げ、働き方を変えるきっかけに 日本ユニシスの「目標値なし」「男女問わず」の育児休暇推進 女性活躍推進法が2016年4月に完全施行されて以来、多くの企業が女性に関する目標値を掲げ、ジェンダーギャップの是正に取り組んでいます。女性の活躍推進とセットで進められるべきなのが、育児や家事を夫婦で分かち合うという考え方の浸透です。しかし、育児分担の...
特定の職種（スキル保有）の従業員に「何らかの処遇を行っている」企業が約6割 人事担当者に「特定の職種（スキル保有）の従業員に対して、特別な処遇を行うための制度はあるか」を聞いたところ、「何らかの処遇を行っている」企業が約6割あることがわかった。
5割以上の人事部門は経営戦略の意思決定に関与できていない 人事担当者に「人事部門が経営戦略の意思決定に関与しているか」を聞いたところ、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」との回答は45.9％。一方、「当てはまらない」「どちらかというと当てはまらない」は52.1％だった。経営戦略の意思決定について、人...
「部下が上司を評価する仕組みがある」企業は14.4% 「評価が会社の業績向上につながっている」企業は35.5% 「最終的な評価結果が、被評価者にフィードバックされる」に「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」と答えた人は、71.3％。また、評価対象、評価項目、評価基準が社内で公開されている」は69.9％だった。一方、評価結果への納得や配置転換への活用、業績...
受入拡大迫る！外国人雇用よくあるトラブルと対応 減少する日本人労働者を補うためにも不可避となった外国人採用。 今回は、外国人を雇用するにあたって押さえておきたい注意点等について、トラブル事例をもとにお伝えいたします。
ソニー株式会社： 人生100年時代をどう生きるか？ ソニーによるベテラン社員のキャリア支援施策「キャリア・カンバス・プログラム」 現在、多くの企業が社員のキャリア開発に取り組んでいますが、多くは若手・中堅社員を対象としたもの。ベテラン・シニア社員のキャリア支援を行っている企業は、まだ少ないのが実状です。そんな中、人生100年時代を生きる社員がライフプランを主体的に考え、実行に移...
＜特別企画＞人事オピニオンリーダー座談会 会社のためだけではなく社会のために生きる人が増えている 個人と企業が対等な時代に人事が考えるべき「エンゲージメント」とは 近年、人事領域において「エンゲージメント」への注目が高まっています。「従業員が会社に対して愛着を持てているか」という観点から、「個人と企業が一体となり、ともに成長できる関係を作れているか」という観点へと議論が広がってきているのです。多様性と個の尊重が...
武谷 啓さん（エイチアールワン株式会社 代表取締役社長）： 銀行や中央省庁での仕事経験を糧に 人事BPOサービスで日本企業の生産性向上に貢献する 企業向けにシェアードサービスセンター一括サービスや人事給与業務のフルアウトソーシングサービスを提供するエイチアールワン株式会社。日本の人事BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）サービス業界におけるリーディングカンパニーです。同社が目指している...
丸紅株式会社： 10年後を見据え、既存の枠組みを超える 丸紅が取り組む「人材」×「仕掛け」×「時間」の施策 2018年、「既存の枠組みを超える」をスローガンに、全社をあげてイノベーションを生むための施策をスタートさせた、丸紅株式会社。日本の人事部「HRアワード2018」で優秀賞を受賞したその取り組みを、人事部 部長の鹿島浩二さんにうかがいました。
武田雅子さん： 失敗を成長のチャンスとする企業風土を醸成して「全員活躍」を実現 いま注目の人事リーダーが取り組む、カルビーの人事改革とは 『日本の人事部』のインタビューやイベント「ＨＲカンファレンス」にもたびたび登壇するなど、人事のオピニオンリーダーとして知られる、武田雅子さん。長年にわたって株式会社クレディセゾンで人材開発や組織風土改革に取り組んできましたが、2018年に初めての転職...
法的な要件と労使双方の要望を満たす 定年後再雇用の労働条件と賃金設計 高齢者の活用に向け、就業促進や労務管理の見直しを会社に迫る動きが広がっています。 高齢者、特に定年後再雇用された労働者の労務管理に関する最新の動向を踏まえつつ、法的な要件を満たす定年後再雇用者の労働条件等について考えます。
「人のための組織づくり」への発想の転換 今、企業社会のあり方が問い直されている じっくり話しあって採用したはずの新入社員が「未来が見えない」といって早期退職していく。会社の主力であるべきミドルマネージャー層が疲弊して、社内に活力が感じられない。イノベーションが求められているのに、リーダーシップをとる人材がいない……。多くの会社が...
本誌特別調査 旧姓使用を認めている企業は67.5％ ～民間企業440社にみる人事労務諸制度の実施状況（労務行政研究所）～ 企業で広く取り入れられている18分野・191制度の実施率と10制度の改廃状況について調査した「人事労務諸制度実施状況調査（2018年1～4月実施）」結果を抜粋してご紹介します。
定着と労働条件の微妙な関係 パート・アルバイトとして働く1,600人への最新の調査によると、約4割が転職意向を持っているということがわかりました。空前の採用難時代。従業員の勤続意向を高め定着を進めるために、企業はどのような対策をするべきなのでしょうか。
サントリーホールディングス株式会社： 「やってみなはれ」で次世代リーダーを抜てき グループの垣根を超えて世界をつなぐ、サントリーの人材育成とは 世界各国のグループ企業は312社・従業員数3万7000人超。真のグローバル企業へと突き進む同社は、いかにして「次代を担う経営人材」を発掘し、育成しているのでしょうか。グローバル人事部の田中憲一さんと長原優子さんにうかがいました。
