内定者懇親会での内定者からの質問について
いつも参考にしております。
内定者フォローの一環で実施する、懇親会についてご質問です。
当社では、内定者フォローの一環として懇親会を実施しており、毎年恒例の社内行事として浸透しつつあります。今年度は内定者と年齢の近い社員も多数参加することとなり、初参加の若手社員も例年より多い状況です。
若手先輩社員・内定者を含めて若年層の割合が多いこともあり、緊張感なく、ざっくばらんで和やかな懇親会にしようと計画しております。ただ、カジュアルな雰囲気からの流れで内定者から鋭い質問も出てくることも予想されます。
仕事内容や職場環境をはじめ、話していい部分とそうでない部分など、在職社員として気をつけるべきポイントや線引きはありますでしょうか?
当方も社員として懇親会に参加するのは初めてなので、ぜひアドバイスをお願いいたします。
投稿日:2019/12/12 19:01 ID:QA-0089085
- No.99さん
- 神奈川県/マーケティング・リサーチ・テレサービス(企業規模 101~300人)
プロフェッショナル・人事会員からの回答
プロフェッショナルからの回答
お答えいたします
ご利用頂き有難うございます。
ご相談の件ですが、会社事情にもよりますし、まずは職場の上長及び人事部門の担当者にお尋ねされる事をお勧めいたします。
現に何か職場で問題が発生しているような場合ですと、会話上でも慎重な対応が求められますので、前もって線引きを確認されておくことが必要といえます。基本的に特定の個人や個別の事象に直接触れられるような話は極力避けられるのが賢明といえるでしょう。
投稿日:2019/12/12 20:05 ID:QA-0089095
相談者より
ご回答ありがとうございました。
仰る通り、まずは上長に相談してみます。
投稿日:2019/12/18 13:17 ID:QA-0089202大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
ご質問の件
若手在職社員の発言をあまり、押さえつけるのもどうかとは思います。
そこには倫理観やモラル、現状の会社の姿がわかるのではないでしょうか。
事前にしばるよりは、司会者がうまくしきり、よほどひどい場合には、次回に反映させたらいかがでしょうか。
投稿日:2019/12/12 20:11 ID:QA-0089096
相談者より
ご回答ありがとうございました。
参考にさせていただきます。
投稿日:2019/12/18 13:17 ID:QA-0089203大変参考になった
プロフェッショナルからの回答
目的
内定者フォローと社内行事は全く目的が別であり、その両方を同時に満たそうとするのはあぶはち取らずに陥る恐れがあります。ご懸念の「話していい部分とそうでない部分」の区別もつかない人間が、内定者と直接交流するのはダメージの恐れが高いだけで無く、現在大学でもきわめて警戒している就活セクハラなど、企業側の強い立場を利用したハラスメントの恐れもあります。
内定者フォローが目的であれば、年齢が近いなどフォローと直接関係ない社員ではなく、しっかりトレーニングを受けた信頼できる人物が対応すべきです。何より「話していけないこと」ではなく、誤解を招くようなコミュニケーションしかできない人物は、役職問わずフォローはできないでしょう。セクハラもほとんどの事例は親近感や場を和ませようという意図から行為が行われます。
投稿日:2019/12/12 21:26 ID:QA-0089099
相談者より
大変参考になります。
ご指摘いただいた点、確かに気を付けないといけないですね・・・
ご回答いただき、ありがとうございました。
投稿日:2019/12/18 13:20 ID:QA-0089204大変参考になった
人事会員からの回答
- オフィスみらいさん
- 大阪府/その他業種
毎年恒例の行事であり、今まで特に問題はなく、例えば懇親会が原因で内定辞退といった問題等が起きていないのであれば、あまり難しく考える必要はないでしょう。
内定者にいい印象を持ってもらうことが大事ですから、肩の力をぬいて自然体で臨まれるのが一番です。
話していい部分とだめな部分、在職社員として気をつけるべきポイントや線引きに関しては、第三者がどうこういう問題ではなく、あくまで社内の問題ですから社長、上長等としっかり擦り合わせをして臨まれるのがベストです。
投稿日:2019/12/16 08:47 ID:QA-0089135
相談者より
ご回答ありがとうございました。
事前のすり合わせはしっかりしつつも、あくまで自然体で臨もうと思います。
大変参考になりました。
投稿日:2019/12/18 13:23 ID:QA-0089205大変参考になった
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。
問題が解決していない方はこちら
お気軽にご利用ください。
社労士などの専門家がお答えします。