企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事のQ&A

相談数13637件   回答数28716

新規採用手法に関しまして

各位

お世話になっております。

表題に関しまして、現在弊社では中途採用数(社員・パート社員等)を促進すべく新たな採用手法を検討しているところでありますが、社員の紹介採用手法以外で新規採用手法はございますでしょうか(コスト面等は一旦無視して大丈夫です、また大手媒体に掲載する等は除いて)
併せて企業様の導入例等ご教授頂けますと幸いです。

お忙しいところ大変恐縮ではございますが、何卒よろしくお願い申し上げます。

  • 投稿日:2018/12/19 09:26
  • ID:QA-0081133

この相談に関連するQ&A

専門家・人事会員からの回答
4件中 1~4件を表示
並び順:投稿日時順評価順
  • 1

専門家より
  • 投稿日:2018/12/19 09:42
  • ID:QA-0081137

オフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、費用を考慮されないという事でしたらやはり人材紹介会社に直接ご相談されるのがよいでしょう。媒体利用に限らず様々な有益となる情報を有していますし、自社のみで検討されますと資源を多くつぎこんでもロスが多くなりがちですので、御社の業態や採用ニーズについてご説明された上で最適な採用方法をアドバイスしてもらう事をお勧めいたします。

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2018/12/19 10:50
  • ID:QA-0081141

株式会社パフォーミア・ジャパン 代表取締役

参考までに

初めまして。森と申します。
人材の見極めから組織づくりを成功させる専門家です。

投稿を拝見しました。新卒ではなく、中途採用ですよね。

求人媒体掲載、リファーラル、人材紹介会社などは軸としては外せないでしょうが、それ以外ですと、転職イベントへの参加、Facebookやインスタグラム、ブログなどでの自社情報発信、ヘッドハンティングなどが挙げられるでしょう。

求人媒体自体にも強みと弱みがありますし、業種によって、人気/不人気があるので、御社にマッチする媒体を見つけることはかなり重要かと思われます。

地元向けの求人媒体の小さい枠でキャッチだけ目立たたせて、検索名やURLを掲載して自社HPに誘導する会社もありますし、Wantedlyなどの共感型サイトが効果があったと言っている会社もあります。

成果報酬型求人サイトで、たくさん広告を出しておき応募を増やし、見極めをしっかり行うことでミスマッチを避け、結果的にコストを抑えている会社もあります。

弊社のクライアントの中には、複数の求人媒体とSNS発信を組み合わせて、月に200~500人の応募を集めている兵の会社もあります。(弊社HPの導入事例をご覧ください。)

御社の業種、状況などをもう少しお聞かせいただければ、もう少し具体的なアドバイスができるかもしれません。

これからの中途採用は、通年採用で一年中門戸を開けておき、基準にあった人材がきたら採用するという方法が主流になっていくと思います。もし人材の出入りが頻繁に起こっている場合は、ミスマッチ採用か、もしくは組織内部に問題があり、それがコストの損失にも繋がっているはずです。

企業側も最初にしっかり人材の見極めを行い、より長くより安定して働いてくれる人材を見つけていくことが、人材不足の悪循環の逆向きにさせることになります。

よろしくお願いします。

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2018/12/19 11:29
  • ID:QA-0081145

代表者

先ず、採用対象のポジショニングを

▼ 採用に関する活用媒体には、次の7つの活用ツールがあります。
① ハローワーク ② 大学や専門学校 ③ 求人媒体 ④ 人材紹介 ⑤ 人材派遣 ⑥ SNS ⑦ 外部個人の紹介
▼ 夫々に、一長一短があります。希望の人材獲得に必要な要件の軽重順位を、次の要素軸で、ポジショニングした上で、募集方法を絞り込みます。
▼ 要素軸は、「コスト」、「人材のスペック」、「人材の母数」の3種類です。コスト要素の無視というのは、人材のスペックがばっちり合えば、青天井ということですが、仮令、結果論としてそうなっても、採用方針を立てる段階ではシッカリ決めなければなりません。

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2018/12/19 12:50
  • ID:QA-0081147

人事・経営コンサルタント

採用方針

手法はインターネット中心次々と新たなサービスが出ていますが、基本的に料金後払いや成功報酬、人材登録型スカウトなど、大きな意味では大差ありません。新たなサービスを探すより、貴社の採用したい社員のスペックを精査し、正社員といっても職務によって求めるスペックは全く違うはずですので、業務に即して具体性のあるジョブディスクリプションをまとめるなどが先ではないでしょうか。
それが固まれば、その人材に合うソーシングは選びようがあります。(予算と効果は一致する訳ではありません)

この回答は参考になった
参考になった:0名
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
飲食店の社員採用とアルバイト採用について
初めて投稿いたします。 知り合いの飲食店でホールの社員とアルバイト、それとビラ配りの採用を考えています。 知りたいことは、社員とアルバイトの一人当たりの採用予算がどれくらいか?という事と、どんな手法が一番良いか?という2点です。 何か情報がございましたら、是非教えて下さい!
社員紹介制度について
いつも参考にさせていただいております。 さて、中途採用において、社員紹介制度の導入を検討しております。 社員からの紹介により入社した社員が出た場合、紹介した社員に対し報奨金を支給します。 そこで確認がございます。 人材紹介事業の免許がなければ、このような社員紹介制度は違法となるのでしょうか。 ま...
採用時面接について
採用試験時の面接について、その手法を提供してくれる業者などはあるものでしょうか。
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

定番のQ&Aをチェック

離職率の算出方法について
当社では離職率は、年初の従業員数を分母として、当年内に退職した従業員数を分子(当年に入社し、退社した数は除く)としてを算出しています。法的な離職率の算出方法はどのような算出方法なのでしょうか?もし法的なものがなければ、他社事例など教えていただければ幸いです。
従業員に役員は含まれるか
はじめて、投稿します。よろしくお願い致します。 一般的に就業規則で『従業員の定義』という条項で役員を含むかどうか言及していない場合で、かつ別途役員就業規則を設けていない場合、この従業員に役員は含まれると解釈するのでしょうか?
通勤交通費の支給に関する規定、ルール
お世話になっております。 現在通勤交通費は、社内申請書の自己申告記載のみで支払っております。(6ヵ月毎)。 規程には「交通費の実費を支給する」とあるのみで、遠回りの経路を 申請している社員にも申請書に記載している遠回りの経路の金額を 支払っているのが現状です。口頭注意しても是正されず。 通勤交通...
『日本の人事部』注目のセミナー特集

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

【ご案内】東京テレワーク推進センター
相談する

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

専門家回答ランキング

集計期間:01/01~01/16
服部 康一 服部 康一
オフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
小高 東 小高 東
東 社会保険労務士事務所 代表(特定社会保険労務士) 
得意分野:経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、法改正対策・...
増沢 隆太 増沢 隆太
人事・経営コンサルタント
得意分野:モチベーション・組織活性化、安全衛生・メンタルヘルス、人材採...

注目コンテンツ


新春!2019年注目のダウンロード特集

今『日本の人事部』が注目するサービス・調査データ・事例など、業務で役立つ資料をご紹介します。
貴社の課題解決のヒントに、ご活用ください!



『日本の人事部』注目のセミナー特集

新たな人事ソリューション導入を検討されている企業様向けに『日本の人事部』が厳選したセミナーをご紹介


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


「人のための組織づくり」への発想の転換<br />
今、企業社会のあり方が問い直されている

「人のための組織づくり」への発想の転換
今、企業社会のあり方が問い直されている

じっくり話しあって採用したはずの新入社員が「未来が見えない」といって早...


帝人が実施した「睡眠力向上」のための実証実験結果を公開<br />
~実験結果から見えてきた企業の「休み方改革」とは~

帝人が実施した「睡眠力向上」のための実証実験結果を公開
~実験結果から見えてきた企業の「休み方改革」とは~

働き方改革と相まって話題になっている「健康経営」ですが、従業員の健康を...