無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】スキルベース

スキルベース

スキルベースとは?

「スキルベース」とは、スキルに基づいて何らかの意思決定を行うこと。人事では、従業員や採用候補者の持つスキルを基準に採用、評価、配置などを行うアプローチを指します。学歴や経験ではなく、スキルを基準に候補者を評価する「スキルベース採用」や、個人のスキルを基準に人材マネジメントを行う「スキルベース組織」が昨今注目されています。

掲載日:2024/10/17

世界のトレンドはスキルベース採用!?
ジョブ型・メンバーシップ型とのちがい

近年、日本では米国の雇用慣行であるジョブ型採用を取り入れる企業が増えてきました。一方米国では、ジョブ型のあり方が見直されています。

ジョブ型採用では、ある人材を営業職として採用した場合、営業以外での活躍は想定していません。そのため、そのポジションが役割を終えれば、解雇するのが通常のフローでした。しかし、その人材が別のスキルを持っていた場合、解雇ではなく異動してもらったほうが、企業にとっても個人にとっても都合がいいことがあります。企業にとっては採用工数を減らせ、個人にとっては別のキャリアの扉が開くとともに、安定した雇用機会を得られるからです。

こうして昨今、米国では、スキルベース採用・スキルベース組織にスポットライトが当たるようになってきました。従業員のさまざまなスキルを把握し、それらを生かせるように幅広く活用することで、柔軟な組織運営やパフォーマンス向上につながるのです。

スキルベース採用の特徴は、専門スキル、ソフトスキル、資質、性格といったものを「スキル」と捉えて総合評価すること。また、従来当たり前に行われてきた、学歴や経験をみて振るい落とす「スクリーンアウト」の考え方ではなく、スキルを持ち活躍の可能性がある候補者を残す「スクリーンイン」の考え方に基づいています。

スキルベース採用は、日本で行われてきたメンバーシップ型採用と似ている点もあります。例えば、異動によって柔軟に人材マネジメントを行う点が類似しています。メンバーシップ型採用と大きく異なるのは、採用前に求める人材の要件定義ができていること。そして、人材の具体的なスキルに合わせて、任せる業務を設計していることです。

メンバーシップ型採用では、スキルだけでなく、学歴や過去の職務経験が総合評価されるため、スキルがあっても一定の要件に達しない候補者は不通過となってきました。スキルベース採用はそうした振るい落としを避け、スキルに集中することで、有望な人材を選考に進めることができます。これにより、従来の採用基準では見逃されがちだった「隠れハイパフォーマー」を見いだすことができ、労働力不足の解消にも寄与します。

スキルベース採用において重要なのは、ペルソナ設定。自社に必要なスキルや人材像を具体的に言語化することで、母集団を増やすために無理やり要件を緩めることなく、間口を広げることが可能になります。

ジョブ型採用は「日本になじまない」と、時に批判されてきました。ジョブ型の「仕事」を中心とした人材マネジメントと、メンバーシップ型の「人」を中心とした人材マネジメント。スキルベース採用は、両者のいいところ取りいれた採用形態として今後日本に浸透していくかもしれません。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

人事辞典「HRペディア」

人事辞典「HRペディア」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,400以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル 戦略人事

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

「戦略人事」に関する記事

「戦略人事」に関する人事のQ&A

社員の準委任契約

自社で雇用関係のある従業員を、関連会社の管理指導(コンサル業務)をさせたい場合、準委任契約を結ぶことは問題ないでしょうか。問題ない場合、注意すべき点等はありますでしょうか。
自身で調べてみたのですが、...

jindaさん
栃木県/ 情報サービス・インターネット関連(従業員数 1001~3000人)
2020/08/03 12:13 ID:QA-0095544 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 5 件

今どきの人事部の組織図とは

最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。
日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをでき...

日本一CHROさん
大阪府/ コンサルタント・シンクタンク(従業員数 1001~3000人)
2019/10/12 23:18 ID:QA-0087635 その他 回答終了

外部通報窓口の設置

内部通報制度の見直しを検討しています
外部通報窓口は必ず設置しないといけないのでしょうか?
法的な根拠等あれば、教えて下さい。
監査役や人事部長への相談も過去数年全くなく、制度設計を進めてもコストだけ...

*****さん
栃木県/ その他メーカー(従業員数 51~100人)
2021/12/10 18:06 ID:QA-0110563 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 4 件

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「戦略人事」に関する書式・テンプレート