企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事のQ&A<解決済み>

相談数11955件   回答数24739

人事評価制度 二次評価者について

人事評価制度で二次評価者が存在します。そもそも「二次評価者の目的と役割」は何でしょうか。そして、二次評価者の取り組み方として何が重要なんでしょうか。皆様お忙しいと存じますが、理解を深めたいと思いますので、詳細に教えて頂けますでしょうか(長文でも大丈夫です)。どうぞ宜しくお願い申し上げます。

  • BIGMOROさん
  • 埼玉県
  • 情報サービス・インターネット関連
  • 回答数:3件
  • カテゴリ:評価
  • 投稿日:2017/03/17 18:31
  • ID:QA-0069766

この相談に関連するQ&A

専門家・人事会員からの回答
3件中 1~3件を表示
並び順:投稿日時順評価順
  • 1

専門家より
  • 投稿日:2017/03/17 22:24
  • ID:QA-0069772

オフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、法令で定義された事柄でない事に加えまして、評価へのスタンスによっても認識が変わるものといえます。それ故、以下の内容についてはあくまで私なりの見解である旨ご了承下さい。

その上で申し上げますと、二次評価者を置く事によって、最初の評価者の誤りを訂正したり、より適正な評価への修正が可能となりますので、評価の客観性・妥当性を高める為の補完措置として考えられます。

つまり、余り難しく考えるのではなく、人事評価に限らず一般的によく言われますように、「一人で見るよりも複数人で見た方がより正確な結果が得られる」という事の実践例と捉えるべきでしょう。それだけの論理でいえば、三次、四次‥と増やしていった方がより良いということになりますが、手間や遅延、混乱といったコストが大きくなることから通常そこまで拡大しない事が多くなっているものといえます。

そうなれば、おのずと二次評価者の取り組み方も見えてくるはずです。すなわち、一次評価の結果を受け流すのではなく、改めて自分自身が評価するといった姿勢で真剣に臨むことが重要となってきます。但し、現実には業務多忙等の理由で十分な吟味をせず一次評価と同じ判断をしてしまうケースも多いように感じられますので、評価者への研修に加えまして、評価に取り組む時間が十分に取れるよう現場の業務事情も考慮した上での評価スケジュールを設定されることも必要であるといえるでしょう。

  • 投稿日:2017/03/24 11:03
  • 相談者の評価:大変参考になった

有難うございました

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2017/03/19 11:57
  • ID:QA-0069776

代表者

2次評価の目的

▼ 数値目標に対する数値実績なら、2次考課は不要でしょうが、実際には、能力、情意、行動、コンピテンシー等は、被考課者に近い1次考課(直接上司)の方が、より正確な観察と評価が期待できます。
▼ 然し、あまり近過ぎて、評価に、甘辛、基準からの乖離、ルールの勘違いなども出勝ちです。それらの諸点に就いては、より俯瞰的な立場の2次考課者によるダブルチェックに依り、「評価の納得性と信頼性を高める」ことが必要になります。
▼ 従い、上位評価者による2次評価の目的は次の3点にまとめることができます。
(1)評価の客観性を高める
(2)評価が偏るのを防ぐ
(3)部署間のバラツキを少なくする
▼ 詳細に亘る説明は、当掲示板では困難だと思われますので、上記3点をシッカリ頭に入れ、関連書籍やネット情報で研究されるか、身近の専門家に意見を求められることをお薦め致します。

  • 投稿日:2017/03/24 11:03
  • 相談者の評価:大変参考になった

有難うございました

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2017/03/21 23:06
  • ID:QA-0069809

人事・経営コンサルタント

ダブルチェック

本来の主旨は一人の管理者による評定だけでは偏りが発生する恐れがあるので、ダブルチェックが大きいと思います。しかし現実に1社員を複数管理職がしっかり管理監督できる職場はまれで、多くの場合直属上長とそのさらに上司による評価ということが一般的です。上長の上長となればあまり信頼できる評価にはなりにくいので、形骸化ともいえます。しかし管理職としての素養に懸ける者が管理する場合など、優秀な社員を離職させないための安全弁として、二次評価は重要です。

  • 投稿日:2017/03/24 11:04
  • 相談者の評価:参考になった

有難うございました

この回答は参考になった
参考になった:0名
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
絶対評価と相対評価の活用例
人事評価には絶対評価と相対評価の二種類があると言われますが、それぞれの活用先(賞与評価、昇給評価、昇格評価)とその理由につきまして、一般論で結構ですので、ご指導願います。
考課と評価の違い
お世話になります。 基本的な質問でお恥ずかしいのですが、考課と評価の違いについてご教授願います。 評価制度を作るにあたって、区別がつきません。 よろしくお願い致します。
二次評価者向け研修のポイントを教えて下さい
人事評価制度で「二次評価者の目的と役割」について相談をさせて頂き大変参考になりました。その中で、二次評価者向けの研修も忘れないようにというアドバイスもありました。そこで、二次評価者むけの研修を実施するポイントを教えてください。因みに、一次評価者は主任&係長、二次評価者は課長です。一次評価者向けに評価...
新たに相談する
相談する(無料)
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

  • 評価制度の実際
    人事制度の方針を決定する上で重要な役割を持つ「評価制度」。その意義・目的と運用のポイントについて紹介する。
  • 人事評価への納得性を高めるための 目標設定・フィードバック面接と運用法
    目標管理制度を導入する企業で、上司の評価と自己の評価の間にギャップを生じ、フィードバック面接などで不満を示す社員が増えているようです。本記事では、こうした問題を解消するための対策について、具体的な事例とともに、紹介します。
  • 松井証券株式会社 社員の主体性が「人事評価」を決める
    昨今は日本的な終身雇用や年功序列などを見直し、個人の能力や成果による評価を重視する企業も少なくない。社員の働く意欲をどのように高め、どう評価するかが今後重要なポイントとなってくるだろう。「年俸制」と「360度評価」を導入し、年齢に関係なく活躍できる仕組み作りを行っている、松井証券にお話をうかがった。...

定番のQ&Aをチェック

離職率の算出方法について
当社では離職率は、年初の従業員数を分母として、当年内に退職した従業員数を分子(当年に入社し、退社した数は除く)としてを算出しています。法的な離職率の算出方法はどのような算出方法なのでしょうか?もし法的なものがなければ、他社事例など教えていただければ幸いです。
26業務と自由化業務(一般派遣)の違いについて
いまいち26業務と自由化業務の区別がピンときませんので教えて頂きたく存じます。 両者とも派遣期間が3年ということは分かっているのですが、3年を超えた場合は26業務も自由化業務も両方とも派遣労働者へ「雇用契約の申込みをする義務」が発生するのでしょうか? また、自由化業務は絶対に正式雇用にしなければ...
従業員に役員は含まれるか
はじめて、投稿します。よろしくお願い致します。 一般的に就業規則で『従業員の定義』という条項で役員を含むかどうか言及していない場合で、かつ別途役員就業規則を設けていない場合、この従業員に役員は含まれると解釈するのでしょうか?
中核を担う管理職を育成し、組織力を向上させる!管理職育成特集

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

相談する
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

専門家回答ランキング

集計期間:09/01~09/23
服部 康一 服部 康一
オフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
小高 東 小高 東
東 社会保険労務士事務所 代表(特定社会保険労務士) 
得意分野:経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、法改正対策・...
川勝 民雄 川勝 民雄
代表者
得意分野:労務・賃金、福利厚生、人材採用、人事考課・目標管理

注目コンテンツ


『日本の人事部』ダイバーシティ&インクルージョン特集

D&I推進に取り組む企業様におすすめなプログラムをご紹介。ぜひ貴社のD&I推進にご活用ください。



『日本の人事部』管理職育成特集

管理職育成のための多彩なプログラムをご紹介。


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


求人に特化した検索エンジンIndeedで自社採用HPへの集客を高め、「自立した採用力」を促す

求人に特化した検索エンジンIndeedで自社採用HPへの集客を高め、「自立した採用力」を促す

「企業が自社の「採用力」を高めていくためには、“自立した採用力”こそが...


顔と名前の一致”が組織を強くする<br />
 シンプルな仕掛けで人事・組織の課題を解決する「カオナビ」とは

顔と名前の一致”が組織を強くする
シンプルな仕掛けで人事・組織の課題を解決する「カオナビ」とは

企業は成長を目指すのが常ですが、成長するほど見えなくなってしまうものが...