企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

異動者の評価について

異動者の評価についてご教授お願いします。
異動をすると新しい業務に慣れるまで時間がかかるので、前の部署ではハイパフォーマーであっても評価が下がりがちです。それは当然と考えるのか、そうならないような評価の仕組みもしくは運用を作るべきなのか、みなさまの会社ではどのように考え、運用していらっしゃいますでしょうか?

投稿日:2007/11/19 12:49 ID:QA-0010481

*****さん
東京都/その他業種

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3
投稿日時順 評価順

プロフェッショナルからの回答

田添 忠彦
田添 忠彦
ソフィアコンサルティング株式会社 コンサルティング本部 代表取締役社長

査定では配慮も必要

ご相談を拝見し、ご連絡差し上げます。

人事評価には、直接の評価結果と、それを使った査定結果(※給与改定、賞与算定、昇降格等)があります。
査定結果では、半年・1年程度の猶予または加算修正期間を設けるのが、一般的です。

ただ、評価そのものは、業績管理または育成が主眼ですので、そのまま行うのが適切です。

ご参考まで。

投稿日:2007/11/19 12:54 ID:QA-0010482

相談者より

評価は正しく行い、処遇と結びつける段で配慮を行う、ということですね。この考え方はたいへん参考になりました。さっそくご回答いただきましてありがとうございます!

投稿日:2007/11/19 13:00 ID:QA-0034202大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

異動者の評価について

はじめまして。イプセの水戸と申します。
よろしくお願いいたします。

異動者の評価についてですが、評価に関しては通常通り行い、査定結果に関しては猶予期間を設けるほうがよろしいかと思います

というのも、異動後の評価をそのまま処遇に反映すると、危惧されている通り、評価は下がる傾向にあります。

それによって、賃金等も下がってしまうということであれば、異動を希望する人も減り、社内の流動性が落ちる結果となってしまい、人事制度の本来の目的からずれてしまいます。

ご参考まで。

投稿日:2007/11/19 18:22 ID:QA-0010491

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

ご担当者様

メッセージありがとうございます。

人事に関することは非常に難しい分野でもあります。
日々ご苦労されていることと思います。

流動性を課題にされているということは、現在あまり流動性はないのでしょうか?

御社の人事制度によっては、猶予期間の配慮では対処療法的になり、根本的解決にならない可能性もあります。

流動性が生じない例としましては、
1)会社のキャリアプランが明確に落とし込めていないことや、
2)社内モチベーションの低下、
3)マネジメント層の力量不足、
4)社内コミュニケーションの問題

などなど、様々な原因が考えられます。

もし、もう少し御社の状況(人事制度や実際に起きている問題など)をお聞かせいただけましたら、より具体的にアドバイス等もできるかと思います。

もしよろしければ、ご連絡くださいませ。

投稿日:2007/11/19 19:48 ID:QA-0010495

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
絶対評価と相対評価の活用例
人事評価には絶対評価と相対評価の二種類があると言われますが、それぞれの活用先(賞与評価、昇給評価、昇格評価)とその理由につきまして、一般論で結構ですので、ご指導願います。
コンピテンシー評価について
コンピテンシー評価において、「自己評価」をするかしないか悩んでおります。 コンピテンシーは抽象的な評価項目が多い為、自己評価を入れると個人の性格によってブレてしまうのではと考えています。 この点について、アドバイス頂きたく、宜しくお願い致します。
二次評価者向け研修のポイントを教えて下さい
人事評価制度で「二次評価者の目的と役割」について相談をさせて頂き大変参考になりました。その中で、二次評価者向けの研修も忘れないようにというアドバイスもありました。そこで、二次評価者むけの研修を実施するポイントを教えてください。因みに、一次評価者は主任&係長、二次評価者は課長です。一次評価者向けに評価...
定番のQ&Aをチェック
従業員に役員は含まれるか
はじめて、投稿します。よろしくお願い致します。 一般的に就業規則で『従業員の定義』という条項で役員を含むかどうか言及していない場合で、かつ別途役員就業規則を設けていない場合、この従業員に役員は含まれると解釈するのでしょうか?
規程と規則の違いについて
現在、規程類の見直しをおこなっているのですが、 規程類の中で就業規則だけが「規則」となっております。 なぜ就業「規程」と言わないのでしょうか。 定義に違いがあるのでしょうか。 会社ごとに決めることなのでしょうが、 多くの会社が就業「規則」としていると思います。 なにか意味があるのでしょうか。 ...
会社の緊急連絡網の作成について
総務では現在、従業員の連絡先(自宅、又は自宅+携帯電話)を把握している状態です。 他は、各従業員の意思により個人、又は上長に連絡先を教えあっている状態で、 会社としての連絡網は作成していません。 新任の部門中の発案で、会社としての緊急連絡網を作成して配布するよう指示がきたのですが、 総務で把握して...
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。
この相談に関連する記事
あわせて読みたいキーワード
水平的評価
上司が部下に評価を下す「垂直的評価」に対して、同等の組織階層に属する従業員相互が評価者、被評価者となって評価しあうことを「水平的評価」と呼びます。この手法を考課方式として単独で用いることは少なく、導入している企業などではあくまでも垂直的評価を補完するために、一人の被評価者を直属の上司だけでなく複数...
360度評価
パフォーマンスの高い組織をつくるスキームには、さまざまなものがあります。中でも、社員のモチベーションを高め、個々の人材が持つ能力を最大限に引き出す評価制度の設計は、人事担当者の腕の見せ所といってよいでしょう。従来採用されてきた上司から部下への一方向の評価体制の欠点を補う手法として、いま浸透しつつある...
多面評価制度
人事評価の制度をより高めるために、上司だけでなく部下や同僚、顧客など複数の方位から評価を行う制度です。上司から部下への一方的な視点に立つのではなく、あらゆる方向からの評価であるため「360度評価」とも言われます。すでに一般の企業の1割以上で導入されており、今後もさらに広がりそうです。

専門家の回答を見たり、自分の課題を相談できます。

相談する

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

プロフェッショナル回答ランキング

集計期間:10/01~10/20
服部 康一 服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
増沢 隆太 増沢 隆太
RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント
得意分野:モチベーション・組織活性化、安全衛生・メンタルヘルス、人材採...
川勝 民雄 川勝 民雄
川勝研究所 代表者
得意分野:労務・賃金、福利厚生、人材採用、人事考課・目標管理
「よくわかる人事労務の法改正」ガイドブック無料ダウンロード

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、<br />
人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは?

「2010.4 改正労働基準法」施行を前に、
人事担当者が考えておくべき「人事管理システム」とは?

来る2010年(平成22年)4月1日、いよいよ「労働基準法の一部を改正...