企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事のQ&A<解決済み>

相談数14354件   回答数30503

研修について

階層別研修等、ビデオ研修を用いたいのですが経費的に貸しビデオを利用したいと思います。質量とも揃っている施設をお教えください

  • *****さん
  • 大阪府
  • 販売・小売
  • 回答数:2件
  • カテゴリ:育成・研修
  • 投稿日:2005/09/20 12:08
  • ID:QA-0002026

この相談に関連するQ&A

専門家・人事会員からの回答
2件中 1~2件を表示
並び順:投稿日時順評価順
  • 1

専門家より
  • 投稿日:2005/09/20 12:56
  • ID:QA-0002028

大竹 英紀
株式会社 中央人事総研 経営コンサルティング部 代表取締役

研修について

社員研修に貸しビデオを利用されるということですね。すいません。私は、名古屋の状況は良く知っているのですが、大阪方面は存じておりません。ただし、
愛知県では、中小企業支援センターや中小企業振興公社、商工会議所には社員研修関係のビデオが多くあります。しかも無料です。大阪にもこのような公共の施設があろうかと思いますので、一度、ご連絡されると
よいと存じます。
 話は変わりますが、前回、アドバイスいたしました
「教育計画」の件はいかがですか?そのあたりをクリアーにされてビデオ研修をされるか、されないかでは
社員の動機付けもかなり違ってきますので、ご検討下さい。
 また、(ビデオ)研修実施の際に注する事は、
・研修対象者に対する事前告知が十分にされているか(研修目的・内容の告知、必要があれば事前の宿題を 依頼)
・現実の組織の課題や状況にあっているか
・インストラクターによる工夫がされているか
 (ビデオ、講義、ケーススタディー等による組み合わせ)
・研修フォローはどのようにするか
等を事前に検討される必要があります。
一度、ご検討下さい。

  • 投稿日:2005/09/20 12:56
  • 相談者の評価:大変参考になった

 

この回答は参考になった
参考になった:0名
専門家より
  • 投稿日:2005/09/20 19:21
  • ID:QA-0002033

この回答者の情報は非公開になりました

研修ビデオの御案内

研修用のビデオは大阪ですと、産創館と商工会議所(共に本町ですね)に会員用の無料貸し出しビデオが設置されておりますよ。

なお、シリーズモノですと「Do It!」という商業をテーマとして成功企業を取上げたものが有名で、貴社の事業に御参考になるのではないでしょうか。

顧客満足を主題とした、ザ・リッツカールトンホテル(梅田)を取上げている二巻は、特に接客業者として御参考になさっては如何でしょうか。

また、個人情報保護法に関するビデオは、経済産業省にて作成されており、ホームページから無料で取り寄せが可能であり、視聴もできます。

取り急ぎ御参考まで、御案内申し上げます。

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
研修について
当社では、様々な研修を行う機会を設けています。そして、かなり口うるさい従業員がいる為、就業時間内に研修を行うようにしています。しかしながら、従業員を就業時間内に研修させるとエステサービス業の為、直接「売上減」に繋がってしまいます。そもそも、「タイムカードを切ってから研修しろ」なんてものは、昔ながらの...
研修中の労災について
研修予定者から質問を受けました。 弊社では研修期間中は社員としてはみなしておらず、正式に配属された日を入社日としています。 そのため、研修中はアルバイト的に給与を支払っています。 質問は研修期間中に事故にあった場合に労災がおりるのか、という質問です。 弊社は販売職で、研修は実際に販売を行うプログラム...
新入社員フォローアップ研修について
当社はメーカーですが、今年春入社した社員に対してフォローアップ研修を行いたいと考えております。 今まで行ってきた研修は、 ビジネスマナー研修 3日間 部署ローテーション研修 2週間 生産現場研修 6ヶ月間 で、今現在は各部署に配属されています。 フォローアップ研修の目的としては、今までの上記の研...
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

  • マネジメント・管理職研修をどう企画・実施するか
    現在、変革期を迎えているマネジメント・管理職研修だが、研修を企画・実施する場合、どのような点を重視し、自社に合った内容を作成していけばいいのか。以下では、そのステップと留意点を整理していく。
  • 研修の準備と段取り
    研修の実施に当たり、事前準備や研修当日の運営において行うべきことは多い。これら研修の準備と段取りについて、ポイントを整理してみたい。
  • 研修会社の選び方
    自社だけで、全ての研修を実施するのは難しい。社内に人材育成や研修実務に長けた人材が数多くいるわけではないからだ。また、研修計画を立案するための時間をなかなか捻出するできないケースも多い。そこで、外部の研修会社を利用していくことになる。以下、研修会社を選ぶ際のポイントを整理していく。

あわせて読みたいキーワード

研修内製化
近年では研修を外部に委託せず、自社で内製化する企業が増えています。研修内製化することで、どのような効果が期待できるのでしょうか。また、どのように研修を内製化すればよいのでしょうか。研修スタイルの変遷を追いながら、今、求められる研修のあり方を考えます。
シェア研修
「シェア研修」とは、複数の企業のコラボレーションにより、新入社員研修などを合同で企画・実施する研修スタイルのことです。研修プログラムや講師、会議場など各社の育成リソースを共有し、所属の異なる参加者が企業の枠を超えて同じ研修を受けるのが特徴。自社内に閉じていた従来の新人研修と違い、“社外同期”ともいう...
インストラクショナルデザイン
「インストラクショナルデザイン」(Instructional Design、以下ID)とは、それぞれの環境において、最も効果的かつ効率的な教育を設計・開発するための方法論です。元来は米軍の新兵教育手法の研究成果として発表されたものですが、その後、経営学や教育工学、システム工学など学際的分野で研究が...

定番のQ&Aをチェック

26業務と自由化業務(一般派遣)の違いについて
いまいち26業務と自由化業務の区別がピンときませんので教えて頂きたく存じます。 両者とも派遣期間が3年ということは分かっているのですが、3年を超えた場合は26業務も自由化業務も両方とも派遣労働者へ「雇用契約の申込みをする義務」が発生するのでしょうか? また、自由化業務は絶対に正式雇用にしなければ...
従業員に役員は含まれるか
はじめて、投稿します。よろしくお願い致します。 一般的に就業規則で『従業員の定義』という条項で役員を含むかどうか言及していない場合で、かつ別途役員就業規則を設けていない場合、この従業員に役員は含まれると解釈するのでしょうか?
有給休暇取得率の計算方法
有給休暇取得率の計算方法を教えて頂けませんでしょうか? 本日の日経新聞の一面にも「43.7%」という数字がありましたが、 どういう計算式によって算出し、比較すれば良いかが知りたいと思っております。 有休は期限が2年間というややこしい部分もありますので、具体的に教えて頂けますと幸いです。
新卒採用向けの「採用管理システム」を比較する4つのポイントを解説! 特長や料金も一覧で検討できます

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

しごとコンパス
相談する

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務の専門家が親切・丁寧にお答えします。

専門家回答ランキング

集計期間:07/01~07/19
服部 康一 服部 康一
オフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
小高 東 小高 東
東 社会保険労務士事務所 代表(特定社会保険労務士) 
得意分野:経営戦略・経営管理、モチベーション・組織活性化、法改正対策・...
増沢 隆太 増沢 隆太
人事・経営コンサルタント
得意分野:モチベーション・組織活性化、安全衛生・メンタルヘルス、人材採...

注目コンテンツ


新卒採用向け「採用管理システム」導入のポイント~競争力を持った採用活動の実現に向けて~

新卒採用向けの「採用管理システム」。導入する際に押さえておくべきポイントと選び方のヒントを解説


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


会社の未来を拓く 強い管理職のつくり方~アセスメントツールを“人材育成”に活用する、効果的な手法とは?

会社の未来を拓く 強い管理職のつくり方~アセスメントツールを“人材育成”に活用する、効果的な手法とは?

長期的な不況が続き、グローバル化が進むなか、この時代を企業が生き抜くた...


いま求められる“効率的”人事給与業務とは?(第2回)

いま求められる“効率的”人事給与業務とは?(第2回)

「いま求められる“効率的”人事給与業務とは?」第1回では、株式会社サイ...