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プロフェッショナルより

• 投稿日：2007/12/12 12:34
• ID：QA-0010789

田添　忠彦

ソフィアコンサルティング株式会社 コンサルティング本部 代表取締役社長

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ビジネスとの関連性が重要

ご相談を拝見し、ご連絡差し上げます。

ご検討されている「一時金」という方向性（※月例給における手当支給ではなく）は、報酬効果として極めて適切なレベルと存じます。

■対象資格の選定基準
　すでにご検討されているように、実際の御社の業務（※間接的業務ではなく、できればビジネスそのもの）に密接に関連しているかどうかが、最重要検討要素と考えます。
　加えて、その資格の位置付けが、公的であるかどうかに関わらず、「業務独占資格」（※その資格がなければその業務ができない。公的認定の意味のほかに、御社の社内的な取り決めでもよいと思われます）的性質の資格であればバターでしょう。
　これに対して、名称的、名誉的資格に対して一時金で奨励すると、基準が極めて曖昧になってしまう懸念があります。

■客観的検証の根拠
　上の選定基準に趣旨を踏まえると、御社内のその資格に関連する業務のプロフェッショナルの方に、業務との関連性を検討していただくのが最善と思われます。
　逆にそうでなければ、会社が決めても現場の反発を招く事態も想定されます。

ご参考まで。

• 投稿日：2007/12/12 15:14
• 相談者の評価：大変参考になった

>御社内のその資格に関連する業務のプロフェッショナルの方に、業務との関連性を検討していただくのが最善と思われます。

その業務のプロであるところの現場がその資格を推薦してきているのが少々悩ましいところではありますが、、、判断基準を示した上で再度検討させるのが良さそうです。

大変参考になりました。ありがとうございます。

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