人的資本経営~伊藤レポート2.0から考える人的資本開示のポイント~(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 人的資本の開示の方向性については、2022年8月には内閣官房が「人的資本可視化指針」を策定、公表し2023年度から日本の上場企業に対して人的資本に関する情報開示が義務付けられるとされています。本コラムでは、これらを活用しながら人的資本開示を検討する際...
ESGとエンプロイー・エクスペリエンス(EX)が組み合わさることで生み出される力(ウイリス・タワーズワトソン) 優れた人材を惹きつけ維持することは、事業の成長上不可欠であり、企業がより多くのことを実現できる、ということを意味します。 ESG原則とエンプロイー・エクスペリエンス (EX) の間の基本的な関係を認識することにより、人と仕事との本質的な結びつきを築...
定年後の働き方とこころの健康の関係(ニッセイ基礎研究所) 定年後の働き方の違いは、人々のウェルビーイングにどのような影響を与えるのだろうか。本稿では、定年後の働き方の違いがこころの健康にどう影響するかを、ニッセイ基礎研究所が定年直前直後の年齢の正社員/公務員/元正社員/元公務員を対象に行った独自の調査を用い...
定年延長を見据えた戦略的要員計画(マーサージャパン) 日本の平均寿命の高齢化に伴い、企業における定年年齢は高齢化し続けている。本コラムでは、定年年齢の高齢化に対する人事制度の課題と解決策の一案を掲示したい。定年年齢については、1. 人件費の高騰、2. 組織の高齢化、3. 余剰人員という大きく3つの課題に...
リスキリング1兆円予算で賃上げできるのか? ~1兆円予算の中身は?カギはスキルを高める労働移動~(第一生命経済研究所) 岸田首相はリスキリング支援として1兆円を投じると表明した。1兆円予算で賃上げは実現できるのか。まずは、企業が主体となり2つの軸(「①付加価値」「②労働分配率」)を改善することが急務である。さらに、この予算を基軸に、個人が積極的にリスキリングできる土壌...
すべての関係者にとって良い就活・採用を考えるための視角(リクルートワークス研究所) 新卒一括採用の見直しに関する議論が進む中、今後は就活生のメンタルヘルスにも考慮しながら、大学、企業を含むすべての関係者にとって望ましい就活・採用の姿を考えていく必要性があるだろう。そこで本コラムでは、就活生のメンタルヘルスに焦点を当てた考察を試みつつ...
20代若手社員の成長意識の変化――在宅勤務下の育成強化も急がれる(パーソル総合研究所) 近年、自ら主体的にキャリアを築く「キャリア自律」の必要性が増している。パーソル総合研究所が毎年実施している「働く10,000人の就業・成長定点調査」の調査データから「20代若手社員の成長」にフォーカスし、成長意識の変化および在宅勤務の影響を分析した。
人的資本指標の測定・開示に関するアンケート調査結果概要 ~ 高成長率企業は組織開発・人材開発に関する指標の測定を重視 ~(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社と一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会は、日本企業における人的資本指標の測定・開示に関する考え方・取り組みの現状を明らかにすることを目的に、2021年12月から2022年3月までアンケー...
クロスボーダーM&Aに際した人員最適化における本社人事の役割(マーサージャパン) M&A、つまり他社あるいは新規事業を買収した際に、どのようなケースで人員最適化が必要となるか。まずは、企業または事業がそもそも余剰人員を抱えているケース、買収後に自社のシェアードサービスと重複する機能が発生するケース、最後に、本社機能に限らない、大規...
ウィズコロナのオンラインコミュニケーション再考 ~誰もが参加できるルールづくりを~(第一生命経済研究所) コロナ禍を経て、オンラインコミュニケーションはさらに普及・定着した感があるが、そのあり方は変わったのだろうか。当研究所が2022年9月に実施した「第5回 新型コロナ生活調査」の結果と前述の2020年調査の結果を比較することにより、現状と2年間の変化を...
定年後の働き方と幸福度の関係(ニッセイ基礎研究所) 定年延長の議論が進んでいるが、長く働き続けることは人々の幸福度を高めるのだろうか。本稿では、定年直前と定年直後の人を対象とした独自アンケート調査を用いて、定年後の働き方の違いの幸福度への影響を捉えることを試みた分析結果を紹介する。
人的資本情報の開示に向けて(パーソル総合研究所) 人的資本情報の開示に対する動きが加速している。すぐに効果が出るものではないからこそ、どのような施策を打つことで、どのように自社の人材が変わり、どのような事業のアウトカムにつながるのか。いかに納得感の高いストーリーを組み立てることができるのか。経営・人...
リスキリングの迷子を増やさないために必要なこと(下)(リクルートワークス研究所) 「リスキリングが必要だ」との声が大きくなる一方、働く個人から見れば「何をどう学べば、自分のキャリアに役立つか」の情報はとても少ない。海外のリスキリングの議論や状況から、日本でどのように個人のリスキリングを後押しすべきかを考えたい。
エンゲージメントサーベイの人事制度設計への活用(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 昨今、人的資本経営に注目が集まる中、企業文化と適合した人材の定着や個々人の生産性向上を目的にエンゲージメントサーベイを実施する企業が増えています。エンゲージメントサーベイにおいて、仕事への没頭やコミットメントの度合いに加え、企業や組織への愛着の度合い...
組織の骨格を作る ~ ジョブ・ディスクリプション作成と活用のポイント ~(マーサージャパン) 近年、競争環境の激化にともない、組織における迅速かつ効果的な意思決定が一層求められている。しかし、従来の日本企業では、組織の骨格となるポジションの役割や責任が定義されておらず、属人的かつ複雑な意思決定を招き、組織の効率性を損ねる実態があった。こうした...
コロナでは地方分散は進まない、と思う理由 ~テレワークは、良くも悪くも働くことへの自覚を促した~(第一生命経済研究所) 第一生命経済研究所では、2020年から5回にわたり「新型コロナウイルスによる生活と意識の変化に関する調査」を実施し、コロナ禍における社会の移り変わりを見てきた。本稿では特に、2021年9月(第4回調査)と直近の2022年9月(第5回調査)に実施した「...
東証プライム上場企業の 2022 年 年末一時金(賞与・ボーナス)の妥結水準調査(労務行政研究所) 一般財団法人 労務行政研究所では、東証プライム上場企業を対象に、主に年間協定ですでに決定している 2022 年年末一時金の妥結水準を調査し、支給水準は 184 社、支給月数では 188 社について集計した。
社員のプライベートを包含した従業員体験(EX)を再定義する(ウイリス・タワーズワトソン) 社員が会社に対して期待する要素は近年大きく変化しています。特に着目すべきは、社員は会社のみならず、仕事から離れたプライベートな領域・世界においても自分らしくありたいを望むようになっていることで、この実現をサポートする雇用主を好む傾向が強まっています。
不妊治療を取り巻く企業の実態とは? -制度導入企業は19%、治療内容や利用目的を限定しない休暇・休業制度の導入を-(ニッセイ基礎研究所) 不妊治療を取り巻く企業の実態について明らかにし、企業側に必要な制度について考察した。不妊治療と仕事の両立体制に関する企業の実態調査からは、不妊治療特有の頻回な通院に受診時期が読めずに調整が図れないことなどが、両立体制を築く上での困難要因となっている。
人的資本経営と情報開示を巡る来し方と行く末 ―ウェルビーイング時代の経営の根幹「人」へのまなざし―(パーソル総合研究所) 本コラムのテーマである「人的資本経営」に目を向けると、その立脚点としては人を「資源」ではなく、価値を創造する「資本」として捉え直そうという人材観のパラダイム転換が提唱されている。来し方の「日本的経営」の代表的な慣行は、時流にそぐわずに見直されてきてい...