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エンゲージメントサーベイを「行っている」企業は約4割、「行っていない」企業は約6割

自社従業員のエンゲージメントの状態を調べる「エンゲージメントサーベイ」を、実施しているかどうかを聞いたところ、「行っている」は35.9％。「行っていない」は57.4％で、「わからない」は6.7％という結果となった。サーベイを実施している企業はそれほど...

イノベーション創出の施策は、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」「社外の勉強・交流会などへの参加促進」「部門を越えた交流の促進」がトップ3

人事担当者にイノベーション創出の施策について聞いたところ、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」「社外の勉強・交流会などへの参加促進」「部門を越えた交流の促進」がトップ3であることがわかった。

外国人を雇用している企業は過半数、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くに

人事担当者に外国人の雇用状況について聞いたところ、現在雇用している企業は過半数で、「さらに増やす」「今後雇用する」企業も半数近くであることがわかった。

5割以上の人事部門は経営戦略の意思決定に関与できていない

人事担当者に「人事部門が経営戦略の意思決定に関与しているか」を聞いたところ、「当てはまる」「どちらかというと当てはまる」との回答は45.9％。一方、「当てはまらない」「どちらかというと当てはまらない」は52.1％だった。経営戦略の意思決定について、人...

「エンゲージメント」の重要性は9割の企業が認識しているが、
実際に従業員のエンゲージメントが高いのは約3割

「エンゲージメント」の重要性をどのように考えているのかを聞いたところ、「大変重要である」（48.6％）、「重要である」（41.4％）を合わせて90.0％に達した。一方、実際に従業員のエンゲージメントはどのような状態にあるのかを聞いたところ、「高い」は...

HRテクノロジーを「採用」や「業務効率化」で活用している企業が昨年から倍増

採用におけるHRテクノロジー活用の割合は、「活用している・成果あり」（23.2％）、「活用している・成果なし」（9.1％）を合わせて32.3％という結果となった。昨年は15.1％だったので、この1年間で約2倍に増加したことになる。また、業務効率化にお...

自社が「LGBTの従業員がカミングアウトしやすい職場」だと思う企業は、4.2%

自社が「LGBTの従業員がカミングアウトしやすい職場」だと思う企業は4.2%。「そう思わない」（34.3％）、「どちらかというとそう思わない」（24.2％）を合わせると6割近くにのぼる。LGBTの従業員を支援する施策としては、「実施なし」が8割弱とな...

「部下が上司を評価する仕組みがある」企業は14.4%
「評価が会社の業績向上につながっている」企業は35.5%

「最終的な評価結果が、被評価者にフィードバックされる」に「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」と答えた人は、71.3％。また、評価対象、評価項目、評価基準が社内で公開されている」は69.9％だった。一方、評価結果への納得や配置転換への活用、業績...

「自社の人材育成施策で従業員を育成できていない」と感じている企業は5割超
業績の悪い企業では8割弱に及ぶ

研修を実施している企業の育成担当者に「自社の育成施策によって従業員を育成できているか」を聞いたところ、最も多いのは「あまり感じない」（51.6％）で、過半数を占めた。また、「全く感じない」は14.3％で、二つを合わせると「感じない」割合は65.9％に...

2020年卒採用では、大学3年の6月以前に学生との接触を開始した大手企業が、大幅に増加

2019年卒採用において、選考に影響を与えることを前提に学生との接触を開始した時期を聞いたところ、最も多かったのは「2018年3月」で18.9％。「2017年6月以前」と回答した企業も9.6％と全体の1割弱を占めた。2020年卒採用では、接触開始時期...

8割を超える企業が「戦略人事」の重要性を認識しているが、実践できている企業は3割に満たない

「戦略人事」が重要であるかを聞いたところ、「当てはまる」（54.5％）、「どちらかというと当てはまる」（30.3％）を合わせて84.8％と、8割を超える企業が戦略人事の重要性を認識している。一方実践できているかどうかを聞いたところ、「当てはまる」は7...

社員の「兼業」「副業」について「制度を設けて認めている」企業は約2割。そのうち「自社にメリットがあったかどうかはわからない」のは約6割

従業員の「兼業」「副業」を認めているかどうかを聞いたところ、「制度を設けて認めている」（19.1％）、「制度は設けていないが黙認している」（9.9％）、「今後制度を設けて認める予定である」（9.7％）という結果となった。企業にとって、従業員の「兼業」...

「HRテクノロジーを活用しようという意識」がある割合は、経営層39.0%、人事部門59.5%、現場26.9%

HRテクノロジーを活用しようという意識が経営層にあるのかを聞いたところ、「当てはまる」（9.1％）、「どちらかといえば当てはまる」（29.9％）を合わせた割合は39.0％にとどまっている。人事部門は、「当てはまる」（16.0％）、「どちらかといえば当...
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