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人事白書調査レポート2020 HRテクノロジー
HRテクノロジー導入は人事部門主導が50%。人材の育成・配置には課題も

「人事部門が主導で進めた」が半数。
「経営層の理解・意向を受けたから」は4社に1社

HRテクノロジーを導入した企業に、導入するに至った背景を聞きました。最も多かったのが「人事部門が主導で進めた」(50.0%)で、半数を占めています。次いで、「経営層の理解・意向を受けたから」(24.5%)が約4社に1社の割合で続いています。

以下、「他社の活用事例を見たから」(6.5%)、「従業員の理解・要望があったから」(5.4%)、「HRテクノロジーの企業から導入提案を受けたから」(3.3%)となっています。

「その他」(7.6%)の回答には、「働き方改革へ対応するため」「新型コロナウイルス対応として必要に迫られたから」「親会社が導入し、グループ会社も含めて利用している」「現行の運用に限界を感じてきたため」などがありました。

HRテクノロジー導入に至った背景
HRテクノロジー導入に至った背景

人事部門の人材にHRテクノロジーや統計学など
必要な知識を身につけさせるは3割弱

また、HRテクノロジーを活用するための人材を育成・配置しているかどうかを聞きました。回答を見ると、「人材を必要としていない」が44.2%と最も多く、HRテクノロジーの重要性は感じていても、人材の育成・配置までの対応に至っていないケースが多いことがわかります。

育成・配置しているという回答では、「人事部門の人材にHRテクノロジーや統計学など必要な知識を身につけさせる」が最も多く、28.6%という結果でした。以下、「他部門に所属する人材を人事部門に異動または兼務させる」(12.4%)、「HRテクノロジー全般を統括する役職を設けて適任者を任命する」、「(新卒または中途)採用活動を通じてHRテクノロジーに詳しい人材を獲得する」(ともに7.8%)となっています。

なお、「その他」(8.6%)の回答には、「人事部門の人材が元々身に付けている」「契約によりアナリスト企業と連携する」などがありました。

HRテクノロジーを活用するための人材育成・配置状況
HRテクノロジーを活用するための人材育成・配置状況
【調査概要】
実施時期2020年3月16日~4月10日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数4,620社、4,783人(のべ)
質問数168問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.新しい人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書2020』

「日本の人事部 人事白書」

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