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人事白書調査レポート2020 育成
注目される経営人材教育
実施している企業の過半数が教育の成果を実感

半数近くの企業が経営人材育成に前向き

経営人材(執行役員以上相当職)を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」(23.1%)が2割を超えました。これに、「現在は行っていないが今後導入を予定している」(3.5%)と「現在は行っていないが今後導入を検討している」(19.4%)を合わせると46.0%で、半数近くが経営人材の教育に前向きであることがわかります。一方、「現在は行っておらず今後も導入予定はない」(38.0%)という企業も4割弱ありました。

半数近くの企業が経営人材育成に前向き(全体)

半数近くの企業が経営人材育成に前向き(全体)

学んでいる内容で最も多いのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」

経営人材(執行役員以上相当職)は、どんな内容を学んでいるのかを聞きました。最も多かったのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」(79.6%)で、8割弱を占めました。以下は、「経営人材としてのマインドセット」(49.5%)、「コミュニケーション力などのヒューマンスキル」(34.4%)、「会計・税務」(26.9%)、「コーチングやプレゼンテーションなどのテクニック」(20.4%)、「経営学や心理学などアカデミックによる理論」(14.0%)、「経営人材の社外ネットワーク」(12.9%)、「リベラルアーツ」(9.7%)の順でした。

学んでいる内容で最も多いのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」

学んでいる内容で最も多いのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」(全体)

過半数の企業が教育の成果を実感

経営人材を対象とした教育の成果を聞いたところ、最も多かったのは「どちらかといえば成果を上げている」(46.2%)でした。これに、「成果を上げている」(7.5%)を合わせると53.7%となり、肯定的な回答が過半数となっています。一方、「どちらかといえば成果を上げていない」(12.9%)と「成果を上げていない」(6.5%)を合わせて19.4%という結果になりました。

過半数の企業が教育の成果を実感(全体)

過半数の企業が教育の成果を実感(全体)
【調査概要】
実施時期2020年3月16日~4月10日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数4,620社、4,783人(のべ)
質問数168問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.新しい人事課題

出典:『日本の人事部 人事白書2020』

「日本の人事部 人事白書」

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