越境学習が「重要だ」「やや重要だ」を合わせると約8割。企業規模が大きいほど重視する傾向 「越境学習」の取り組みの重要性を聞いたところ、「重要だ」(37.9%)と「やや重要だ」(40.2%)を合わせると78.1%で、8割近い企業が重要と考えています。
採用担当者の約6割が新卒と中途を兼務。約5割は採用と、他の人事業務も兼任 『人事白書2022』では、採用を担当している人事に、業務範囲について聞きました。「新卒採用のみ」を担当している人は13.0%、「中途採用のみ」を担当している人は24.7%、「新卒・中途採用を兼任」している人は62.3%でした。回答者の約6割が、新卒・...
自社のパーパスを明確化できている企業は5割。そのうち約7割の企業では従業員にパーパスが「浸透している」「やや浸透している」 自社のパーパスを明確化できているかどうかを聞いたところ、「できている」は50.0%、「できていない」は35.6%という結果となりました。
組織開発のために行われている施策のトップは「サーベイ実施・サーベイ結果のフィードバック」。組織開発で得られた効果のトップは「コミュニケーションの促進」 組織開発を「行っている」と回答した方に、具体的な施策を聞きました。最も多いのは、「サーベイ実施・サーベイ結果のフィードバック」(65.6%)で、以下、「ビジョンやミッションの浸透」(59.7%)、「上司と部下の1on1」(59.1%)と続きます。
リモートワークで、マネジメント負担が「増加した」と感じる企業が半数近く オフィス出社のみの働き方と比較したとき、リモートワークでのマネジメント業務の負担はどの程度かを聞きました。増加傾向の回答を合算すると47.6%、軽減傾向は25.3%であり、負担が増加したと感じている企業が22.3ポイント多くなっています。マネジャーか...
男性育児休業取得率は上昇も、「3%未満」が約3分の1 男性従業員の育児休業取得率を聞きました。最も多かったのは「3%未満」(36.0%)でした。以下、「わからない」(15.4%)、「対象者がいない」(13.8%)、「10~14%」(6.7%)と続きます。
コロナ禍における賃金面での対応として、最多は「雇用調整助成金の申請」、次いで「手当の支給」 新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、企業が賃金面でどのような対応を行ったかを聞きました。最も多かったのは「雇用調整助成金の申請」(36.0%)で、以下、「手当を支給」(23.9%)、「一時金(慰労金など)の支給」(17.9%)となっています。「特...
リスキリングが「重要だ」「やや重要だ」を合わせると8割を超える 従業員に対する「リスキリング」の重要性について聞いたところ、「重要だ」(47.5%)と「やや重要だ」(35.7%)を合わせて83.2%の企業が重要であると回答しています。
戦略人事に「取り組んでいる」人事パーソンは約4割 「取り組んでいない」理由は「何をすればいいのかがわからない」「経営が戦略人事を求めていない」など 人事業務を行う際に、戦略人事の考え方や視点を持って取り組んでいるかどうかを聞いたところ、「取り組んでいる」との回答は38.5%でした。
リモートワークが従業員の対人スキルや新卒入社社員の意識に影響 2020年から調査時点までリモートワークを取り入れた働き方をしている企業に対し、リモートワークによる、従業員のスキルや能力や意識の変化について聞きました(本調査は2022年3月7日~3月31日に実施したものです)。
ダイバーシティ&インクルージョンを重視している企業は約7割 人事担当者に対し、ダイバーシティ&インクルージョンを経営戦略上重視しているかを聞きました。さらに、「重視している」と回答した属性のダイバーシティについて、どの程度達成されたと思うか5段階で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。
8割以上がハイブリッドワークを目指す。社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加 コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」「今後目指す働き方」について聞きました(本調査は2022年3月7日~3月31日に実施したものです)。
オンライン会社説明会や面接を実施するうえで、新卒採用担当者が工夫していることとは? 新卒採用担当者に対し、採用フローでのオンライン活用状況を調査しました。さらに、オンライン会社説明会や面接などを実施するうえで工夫したことを自由記述形式で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。
パルスサーベイを「行っている」企業は約2割。調査の目的は「従業員エンゲージメントの調査」が約8割 近年注目されている人事課題の中から、パルスサーベイ(簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法)について聞きました。
副業・兼業に前向きな企業が増加。従業員のモチベーション向上に期待? 企業で、従業員の副業・兼業を認めているかどうかを聞いたところ、『人事白書2020』と比較して副業・兼業に前向きな企業が増加していました。また、副業の容認理由を見ると、従業員のモチベーション向上に期待していることがわかります。