コーチングについて
昨今、コーチングというビジネススキルが取り沙汰されておりますがとりわけ能力開発の一環として企業研修に導入される企業が増えてきていると思います。実際の研修内容としてはどのような形態で実施され、またどのぐらいの費用がかかっているのかどなたかご回答いただければと思います。
投稿日:2006/03/28 11:09 ID:QA-0004201
- *****さん
- 愛知県/販売・小売
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プロフェッショナル・人事会員からの回答
プロフェッショナルからの回答

- 坂本 章
- Six Stars Consulting株式会社 取締役 コンサルタント
コーチングについて
Six Stars Consulting(株)坂本でございます。
「コーチング」ですが、運営方法は千差万別です。
多い運営例としては、
1)「コーチング」という考え方と技法を理論+実習で、徹底的に運営する研修。2日間。
2)ヒューマン・マネジメント研修の一要素として取り入れる研修。2日~3日間。
3)管理職に「コーチ」そのものをつけて、直接指導してもらうケース。定期的に電話などで指導。
4)ある一定期間(3ヶ月~半年等)身につくまでトレーニングを繰り返す。
5)役員・部門長層等、エグゼクティブを対象に行うコーチング。
上記はあくまで導入例です。
私自身もコーチング研修を担当いたしますので、その経験から。
コーチングをご導入になる際には、コーチングが活かせる状態にあるかを、
少し検討していただくとよいと思います。
貴社のお仕事の現場を考えると、もしかしたら、コーチングというテーマそのものの
活用範囲は狭いかもしれません。
「コーチング」という皆様にとって新しい情報をご紹介することで、
参加動機になるのであれば効果的だと考えますが、皆様に活用していただくことが、
目的であれば、実際の指導場面では指導対象・指導テーマに工夫が必要になります。
必要であれば、資料などもご提供しておりますので、ご一報下さい。
費用につきましては、情報をもっておりませんので、申し訳ありません。
なお、当社の柄澤は、百貨店の教育担当として、仕事をしておりました。どのような目的で、
どのような成果を上げたいのかなど、おっしゃっていただければ情報提供が可能です。
以上
投稿日:2006/03/28 12:26 ID:QA-0004204
相談者より
ご回答いただき誠にありがとうございます。弊社はサービス業で十数店の店舗を持つ企業です。専ら本部からの指示により店舗ごとで対応しております。販売スタッフが自立し自ら考えながら行動するという点では意識が薄い状況でもあります。ご回答いただいた点はとても参考になります。ありがとうございました。
投稿日:2006/03/28 12:51 ID:QA-0031723参考になった
プロフェッショナルからの回答

- 坂本 章
- Six Stars Consulting株式会社 取締役 コンサルタント
追加のご連絡
Six Stars Consultong(株) 坂本です。
早速に、ご連絡をいただきありがとうございます。
さすが、サービス業の方ですね。アクションが早いです。
いただいたご連絡から、「販売スタッフが自立し自ら考えながら行動する」ことができることになることが、貴社のご希望だということが分かりました。
現在は指示が中心になっているということから考えますと、少し時間をかけて1つひとつのレベル(達成目標)を設けて、自信をつけていただきながら、定着させていく必要があるように見受けられます。
また、会社の姿勢として、本部→現場 という指示系統から、本部⇔現場の流れを確立するためのルール
づくりから必要かもしれません。
いただいた情報から判断すると、
STEP1:本部⇔現場の情報の流れに関する基準づくり
STEP2:本部スタッフが、各店とやりとりする際の
コーチング的スタンス。
会議場面でのファシリテート力。
こんなところから、取り組まれるとよいかもしれません。
なお、コーチングは、今までの指導が、指示を中心としていたことから考えると、頭でわかったような気になっても、体現できるようになるには時間とエネルギーがかかります。
また、コーチングを体得した方が、現場の方と接し、彼らの変化を感じられるようになるまでにも、時間がかかります。
そのため、できるだけ小さな成功体験を繰り返し積みながら、「新しいことにチャレンジすると、いい影響がありそうだ」と、いう気持ちの面を底上げしていく仕掛けが非常に大切です。
ご参考まで。
以上
投稿日:2006/03/28 13:49 ID:QA-0004207
相談者より
投稿日:2006/03/28 13:49 ID:QA-0031725大変参考になった
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。