部下の転職の世話をする上司 転職者の教育に力を入れない企業 転職に成功した後、その経験を踏まえて周囲の人にさまざまなアドバイスをする…という人は意外に少ないのではないだろうか。日本ではまだまだ「自分の成功をひけらかさない」という謙虚な姿勢を保つ人が多数派だからだ。しかし、何度か転職を重ねてくると、後輩の役に立...
林恭弘さん 成果主義時代に必要なリーダーのコミュニケーション うつ病など精神障害を理由に労災補償を申請する人が急増しています。厚生労働省のデータによると、06年度は819件（対前年度比24.8％増）。うち実際に受給を受けた人も、前年度より約1.6倍多い205人となりました。背景には職場の人間関係によるストレスが...
伊藤忠商事株式会社 現場密着の「カウンセリング活動」が果たす役割 伊藤忠商事では、会社組織が大きく変化するなかで、上司との関係、異動、退職、育児・介護、職種の転換など、何でも相談できる場所として「キャリアカウンセリング室」を開設、成果を上げている。今回は、その役割や具体的な運営についてうかがった。
人事マネジメント「解体新書」 第二回 いま求められる「ダイバーシティ・マネジメント」 近年、職場に女性や非正社員をはじめ、さまざまな年代やワークスタイルの人たちが増えてきた。一部では外国人の活躍も目立っている。そう、「ダイバーシティ（多様化）」の広がりである。人事担当者は、多様化した社員へ適切かつ効果的に対応するための工夫が求められて...
コンプライアンス、CSR関連eラーニングサービスの現状と傾向 『日本の人事部』編集部が取材した、人事サービス、人材ビジネスの最新製品、サービス情報。サービス選びから、導入時の注意、活用の仕方までご紹介する。
柳本直行さん 企業が勝ち残るための「経営品質」 業が長く存続し、発展していくためにはさまざまな要素が必要ですが、そのひとつに「経営品質」という考え方があります。社会経済生産性本部・経営品質推進部部長の柳本直行さんは「企業が勝ち残っていくために追求し続けなければならないもの」だといいます。ビジネス環...
松井証券株式会社 社員の主体性が「人事評価」を決める 昨今は日本的な終身雇用や年功序列などを見直し、個人の能力や成果による評価を重視する企業も少なくない。社員の働く意欲をどのように高め、どう評価するかが今後重要なポイントとなってくるだろう。「年俸制」と「360度評価」を導入し、年齢に関係なく活躍できる仕...
佐々木圭吾さん 「知識創造によるイノベーション」で人を育てる グローバル化による競争の激化で、企業のM&A（買収・合併）が頻繁に行われるようになるなど経営環境は、かつてない激変をみせています。そうした時代を勝ち残る企業としてどのように強い組織を構築していったらよいのでしょうか。知識創造によるイノベーションを提唱...
新日軽株式会社 売り手市場に負けない“人材獲得術” 例年になく厳しい採用活動が続いている。企業の採用意欲はバブル期を超えるとも言われ、採用計画の人員を確保できない企業が相次いでいる。特に学生にとって知名度の低い中堅・中小企業の採用は困難を極めている。こうした中、BtoB企業でありながら、さまざまな困難...
松本真作さん いま日本企業が求める「新規大卒者」の人材像 いま企業はどのような新規大卒者を採用したいと考えているのか。その採用基準を企業や学生はどのように考えればよいのか。労働政策研究・研修機構（JILPT）で、大卒採用に関する調査を担当してきた松本真作・主任研究員／大学校助教授に聞きます。
日産自動車株式会社：グローバルな「人財」育成に向けた人事部改革 経営環境の変化による大きな波の中、危機的な状況からルノーとの提携、復活の道を歩みはじめた、日産自動車。よりグローバルな体制の構築に伴い、人事部も新しい形へ変革を求められていた中で、人財開発・人事企画担当としてその組織づくりの舵をとった西沢氏。現在は、...
坂野慎二さん 「日本版デュアルシステム」はニート対策になり得るか 若者を取り巻く雇用の状況は依然として厳しく、失業率や離職率の高さ、フリーター・ニートの増加などが社会問題となっています。厚生労働省は2004年4月から、そうした問題の対策の一つとして「デュアルシステム」をスタート。今後、このシステムを企業主導にしてい...
アサヒビール株式会社： 制度改革に「血をめぐらせる」地道な方法論 2004年から管理職、2005年からは一般社員の人事制度の改革を始めた、アサヒビール。顧客のニーズが日々変化する中、それに対応するために社員自身も変わっていかなければならない。同社の人事部でプロデューサーを務める柴田氏は、仕事のやり方、物の考え方を変...
株式会社バンダイナムコホールディングス：経営統合から「融合」を目指していく人事制度づくり 2005年9月に経営統合したバンダイとナムコ。その共同持株会社として設立した、バンダイナムコホールディングスで、人事制度やグループ・カルチャー作りに携わる同社人事部の林氏。文化が違う企業同士、最初はどこで折り合いをつけたらいいのか、難しいバランスを求...
経営者・人事の視点で取材！業界の傾向と対策 内定者フォローの現状と教育ツールの選び方 『日本の人事部』編集部が取材した、人事サービス、人材ビジネスの最新製品、サービス情報。サービス選びから、導入時の注意、活用の仕方までご紹介する。
ソニー株式会社： 「自由闊達な社風」を学生に伝えていく戦略 ソニー入社以来、10年間、ずっと人事部の仕事に携わってきた日置氏。11年目の現在、採用部で新卒の採用担当を行い、学生に「ソニーの良さ、ソニーらしさ」を伝える努力をしていると言う。また人事制度についても、今後に向けての新しい施策や現場を巻き込んだ制度作...
株式会社吉野家ディー・アンド・シー：「店舗が原点」を貫いていく人材戦略 2年前に、アメリカ産牛肉の輸入禁止で、牛丼販売の中断を余儀なくされた吉野家。しかしその後、新メニュー開発を中心に全社一丸となって取り組みを進め、新しい環境へ対応しようとしている。また、「人材育成最重点主義」を掲げ、後に続く若手の採用につながるように、...
谷口真美さん 日本企業が生き残るための「ダイバシティ・マネジメント」 早稲田大学大学院助教授の谷口真美さんは、企業が「変化」と「スピード」と「人口減少」の時代を乗り切るためには、新しい人材を登用するだけでは不十分で、新しい人材を生かす経営こそが必要だと説きます。それは「ダイバシティ・マネジメント」の経営にほかならないと...
薄井ゆうじさん 「新会社法」で起業して成功する社長、失敗する社長 今年5月から新しく「新会社法」が施行され、誰でも資本金1円でも簡単に株式会社がつくれるようになります。しかし、「なぜ会社をつくるのか」「会社をつくるとはどういうことなのか」が、現在ほど問われている時代もないでしょう。薄井さんに改めて、会社をつくるとい...
