岩瀬達哉さん これから「厚生年金」はどうなるのか 現在43歳以下の男性サラリーマンは65歳からでないと年金を満額受け取れません。厚生年金はどうしてこんなことになったのか。ヨーロッパのような手厚い年金制度を、なぜ日本はつくることができないのでしょうか。複雑で全体像が見えにくい日本の年金について、ジャー...
鈴木敦子さん 女性社員の「キャリア」と「出産・育児」 女性がキャリアを伸ばしながら出産・育児もできる企業環境をつくるために大事なことは何か。現在4人の子育てと人事コンサルティング業をこなす鈴木敦子さんにうかがいました。
新人研修が新人改革へ結びつくために（前編） 人材・組織のコンサルティング会社に聞く 会社の将来に必要な若手人材をしっかりとつなぎとめ、彼らの潜在的な能力を引き出すにはどうしたらいいのでしょうか。そのための「新人研修」のあり方について、前・後編に分けてリポートします。
守島基博さん 人材マネジメントの「経営」視点、「人」視点 成果主義を導入してから社員がやる気を失った、リストラで職場の雰囲気が悪くなったなどというケースは、人材マネジメントの背後にある考え方を理解していなかったからでしょう。人材マネジメントの基礎的な枠組みについて一橋大学大学院教授の守島基博さんにうかがいま...
月給制それとも年俸制?昇給制度や人事考課は?パート契約社員の最新実態を探る 多様化する非正規社員――パートタイマーおよび契約社員の労働の状況や内容について、労務行政研究所の調査結果をもとに探ってみます。
石原久美さん ヘッドハンターが教える「高く売れる人」の法則 ヘッドハンターは有能な人材をどのように探し、「高く売れる人材」「タダでも採らない人材」をどこで見分けるのでしょうか。また、企業がヘッドハンターを使うときに気をつけることは何か？ 現役女性ヘッドハンターの石原久美さんが、その舞台裏を明かします。
オバタカズユキさん 企業の「社風」はどこから生まれるのか 求職者が会社と性格の不一致を起こさないようにするためには、あらかじめ「社風」を知っておく必要がありますが、なかなか外部からはうかがい知ることができません。何かいい方法はないか？ そもそも企業の「社風」はどこから生まれてくるものなのか？b企業は自分で自...
辛淑玉さん 女性を活用できない企業は潰れる 男女均等処遇の取り組みが始まって久しいのに、それが必ずしも現場に深く浸透していかないのは、どうしてなのか。女性が働きやすい職場環境をつくっていくために、企業がしなければならないことは何か。人権や男女差別の問題に詳しい人材育成コンサルタントの辛淑玉さん...
社長の日当は？課長の宿泊料は？「出張」旅費の最新実態を探る 企業の国内出張旅費の実態はどうなっているのでしょうか？経営トップから一般社員まで役職別の支給水準や新幹線「のぞみ」の利用の認否状況について、労務行政研究所の調査結果をもとに探ってみます。
道下裕史さん 「フリーター」400万人の現在・過去・未来 企業は、フリーターとどのような関係を築いていったらいいのか。フリーターの人材をマネジメントして成果につなげることはできないものか？ 18年前、「フリーター」という言葉を考案、名づけ親となった道下裕史さんにインタビューしました。
人事課長200人に聞く 5年後の「人事・労務」はどうなる？ 実務の第一線にいる「人事課長」は、人事・労務の現状や今後をどう考えているのでしょうか？ 労務行政研究所が行った調査の結果をもとに、「人事・労務」の現在と未来を探ってみます。
大久保幸夫さん 若手人材採用の「ミスマッチ」こうすれば防げる 若い世代の採用・就職をめぐって、「ミスマッチ」が起きるケースが増えています。限られた採用の工程の中で企業がいい人材を見きわめるには、どうしたらいいのか。職業人にとって、必要な能力とは何なのか。人と組織の研究機関である「リクルートワークス研究所」の所長...
秋山進さん 「インディペンデント・コントラクター」活用で企業は伸びる 組織から独立して複数の企業と業務単位の契約を結び、採用業務や株式公開など専門性の高い仕事を期限付きで請け負う――そんな「インディペンデント・コントラクター」（IC）という新しい人材が注目を浴びています。「IC協会」（NPO法人）の理事長・秋山進さんが...
いい「人事支援サービス」はここを見て選べ！ 現役人事部・人事支援サービス会社に聞く 自社の人事課題を外部サービスの力を借りて解決しようというとき、そのサービス会社を選択する基本的なポイントとは何でしょうか？ 人事支援サービスの近未来を予想しつつ、リポートします。
森永卓郎さん 人事部主導の「成果主義」は暴走する 成果主義を導入して「失敗した」という企業の舞台裏を描いた本がベストセラーになったり、これまで成果主義を肯定的に報道してきたのに反対する方向へ変わったメディアもあったり……ともかく、この新しい雇用システムに対する見方はいまだ定まっていません。社員の動機...
有給？無給？賞与は？「育児」「介護」休業中の最新事情 仕事と家庭生活の両立を支援するために法律で義務化された「育児休業」（1992年4月）と「介護休業」（1999年4月）。いずれも、制度を利用する社員は会社を長く休むことになりますが、気になるのは休んでいる間の待遇です。給料はもらえるのかどうか。ボーナス...
荻原博子さん 「日本版401ｋ」のための正しい投資教育 日本の401ｋはどのような方向に向かうのか。人事・労務担当者が留意すべき点は何か？ 経済ジャーナリストの荻原博子さんが従業員の側の視点に立って分析・提言します。
玄田有史さん 「人事・労務に求められる姿勢、要らない戦略」 人事・労務担当者が流行りの戦略や理論ばかりに目を向けて、社員の気持ちを汲むことを忘れてしまったら、どうなるでしょうか。東京大学助教授の玄田有史さんは「人事とは突き詰めれば直接的に他人の人生を左右する仕事だ」と指摘します。
どこまで進んだ？「成果主義」制度の傾向と対策 日本企業の最大の特徴だった「年功序列」「終身雇用」のシステムは、平成不況の深刻化とともに崩れ去ろうとしています。それに代わり、注目されているのが「成果主義」――好業績の社員には高給で報いる、というシステムです。外資系企業では定説のシステムですが、いま...
