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新入社員研修における研修計画作成のポイント

いつも情報を参考にさせていただいております。

弊社はベンチャー企業なのですが、来年度、はじめて新卒社員が入社する予定です。これまで中途採用しか行ってこなかったため、はじめて新入社員研修を実施します。本来であれば、人事部主導で研修計画を作成し実施すべきなのでしょうが、会社設立から日が浅く、規模も小さいため、人事部がありません。代表である私が中心となって研修を行う予定ですが、研修計画を作成している途中で、悩んでしまいました。

研修は、ビジネスマナーから企業理念までの基本をおさえるようなものにしたいと考えています。学生から社会人になる際の不安が払拭され、スムーズに会社になじんでもいくような研修を行うことが理想です。とはいえ、社員数が少ないために新人教育に多くの時間を割くことはできません。弊社のような企業における研修計画の作成について、ポイントがあればご教示ください。よろしくお願いいたします。

投稿日:2020/02/14 18:36 ID:QA-0090546

スッテンコロリンさん
東京都/ 

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プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答4
投稿日時順 評価順

プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

ネット検索で助っ人候補を

▼「歴史の浅いベンチャー企業」「初めての新卒採用」「研修担当部署なし」「多くの時間は割けない」「ビジネスマナーから企業理念までの基本は押さえたい」等々、要件は、結構、厳しいご相談ですね。
▼まず、現体制下で、自前で、計画作成・実施は、可なり難しく(殆ど、不可能)、信頼できる相談先を探すことが必要だと思います。
▼「日本の人事部」「新入社員研修のポイント」をキーに検索、要件間尺に合う様な、複数の相談先候補サイトをチェック、求められる要件に最も近い相談先に問い合わせられることをお薦めします。

投稿日:2020/02/15 10:20 ID:QA-0090550

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プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

対応

人事コンサルのテーマともなる大きな課題ですので、あくまで一般論の方向性を述べます。
おっしゃる通り会社と社会になじむ上で重要なプロセスですし、初の新卒ということで、今後の新卒採用にも影響するものでしょう。
一方代表自身が関わるということで、自ずと時間かコストかいずれかがトレードオフになります。
少人数企業は新人研修として外部公開セミナーに出すことで、一般論としての社会人の心構えや初歩マナーなどインプットできます。
貴社独自の事業については座学研修的な準備ができないのであれば、多くはOJTとして代表始めベテラン社員のカバン持ちなど同行で現場を見るようなものが多いでしょう。しっかりとフィードバックができれば、現場同行は有益な教育だと思いますが、そこまで時間とエネルギーを割けない場合は効果も出にくいといえます。

投稿日:2020/02/15 11:09 ID:QA-0090551

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、小規模で創立されたばかりの企業でしたら、余り難しく考える必要はないものといえます。

代表者の貴殿であれば、新入社員に対し守って欲しいマナーや抱いて欲しい心構えを必ずお持ちのはずですので、それをシンプルかつストレートに伝えればよいでしょう。あとは実務上最低限必要な知識等を教えればよいものといえます。当初から完璧な研修を行う事は困難といえますし、実際に業務運営を進めていく中で本当に必要な課題も見えてくるはずですので、そうした経験の中で研修内容も徐々に高めていかれるとよいでしょう。

投稿日:2020/02/15 23:15 ID:QA-0090556

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プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

(追加回答)一読に値しそうな相談先サイト

▼2月15日に参考になりそうなサイト検索をお薦めしましたが、具体的には、下記、サイトが一読に値すると思いますので、実際にアプローチしてみて下さい。

https://jinjibu.jp/article/detl/service/2093/?adv=ylst&utm_source=yahoo&utm_medium=cpc&utm_content=search_text&utm_campaign=normal&yclid=YSS.1000123055.EAIaIQobChMInJqb9qPS5wIVB7aWCh2ayA7yEAAYAyAAEgKLvPD_BwE

投稿日:2020/02/18 09:38 ID:QA-0090595

回答が参考になった 0

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回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
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