無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

人事部門の職務要件書

人事部門の職務を職務等級別にまとめたいと思っています。
具体的には、人事部門の業務カテゴリー(採用、人事管理、教育・研修、人事企画、労務、福利厚生等)別・等級別に求められる具体的な職務を記述したもの、というようなイメージです。
一般的な作成例や企業における具体例など参考になる資料などがありましたらご教示ください。

投稿日:2018/11/29 11:46 ID:QA-0080714

jun-aiさん
東京都/コンサルタント・シンクタンク(企業規模 1~5人)

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、会社によりましても業務内容・区分の在り方は様々ですし、職務要件を明確にされたいという事であればまず具体的な業務・作業内容等を現場調査して洗い出し明記される事が必要です。性質上手間がかかる事は覚悟の上で取り掛かるべきといえます。

また他社の作成例をこうした掲示板で示す事は出来かねますが、職務要件書の雛形であれば人事部門専用でないものでも使用は可能で人事の専門書やネット検索等でもご確認頂けますし、それに調査内容を記されていく事で作成が可能といえます。

投稿日:2018/11/29 21:00 ID:QA-0080742

相談者より

おっしゃるとおりですね。ありがとうございました。

投稿日:2018/12/25 22:13 ID:QA-0081249あまり参考にならなかった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

書籍、定期刊行物、関連セミナー等に注意を

▼ 「職務要件書」は、職務記述書(ジョブ・ディスクリプション)とも言われ、労働者の職務を明確化することによって「働きの度合い」と「賃金」を繋げる役割があります。
▼ 他方、「責任権限分掌規定」は、部署間の業務や権限のコンフリクト回避、指揮命令系統の明確化、組織運営の円滑化を目的とするものです。
▼ この両者は、密接な関係にありますが、前者は、個人が、果すべき職務の体系化、後者は、権限の責任の一体化(コンプラ体制に直結)を主要な目的としています。
▼ お問合せの、「一般的な作成例や企業における具体例等」は、書籍、定期刊行物、関連セミナー等に注意を払っていれば、目に付くと思います。本欄で特定参考資料への言及は控えさせて頂きます。

投稿日:2018/11/30 11:17 ID:QA-0080744

相談者より

ありがとうございました。

投稿日:2018/12/25 22:14 ID:QA-0081250参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

一般例

掲示板ですので具体的書名など上げることができませんが、人事専門書では普遍的テーマですので、書籍を参照されるのが良いと思います。
ただ業務や業界、取引金額など、企業の違いは人事システム上もきわめて大きく違ってきますので、他社事例はあくまで参考の参考程度であって、そもそも貴社がどんな人事戦略を立てているのかこそが一番重要です。他社一般様式より、その人事戦略実現のためのJDであることを最重要視すべきと思います。

投稿日:2018/11/30 13:26 ID:QA-0080746

相談者より

ありがとうございました。

投稿日:2018/12/25 22:15 ID:QA-0081251参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



問題が解決していない方はこちら
関連する書式・テンプレート
関連する資料

この相談に関連する記事

あわせて読みたいキーワード