HR調査・研究　厳選記事

HR調査・研究　厳選記事

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

人事の専門メディアやシンクタンクが発表した調査・研究の中から、いま人事として知っておきたい情報をピックアップしました。

715件中1～20件を表示

男女別・年齢別の比較からみるキャリア志向の変化と管理職登用（ニッセイ基礎研究所）

企業における女性管理職や女性役員の登用に関して数値目標が掲げられている。例えば、内閣府の「第5次男女共同参画基本計画（2020年策定）」では、指導的地位に占める女性の割合を30％程度とすること、「女性版骨太の方針」では、プライム市場の上場企業の女性役...

ファイナンシャル・ウェルビーイング向上のための4つのプロセスとは(第一生命経済研究所)

近ごろ「ファイナンシャル・ウェルビーイング（FWB）」という言葉が注目されている。耳慣れないかもしれないが、意味はシンプルで「お金の面で安心できて、将来のことを考えながら自分らしい人生を選べる状態」のことである。

リファラル採用は人材不足の解決策になるのか―勤務先を推奨する意識から読み解く人事の打ち手（パーソル総合研究所）

本コラムでは、勤務先を推奨する意識の低迷が、いかに採用力に影響を与えるか、特にリファラル採用の観点から考察する。さらに、業種別・職種別の傾向を踏まえ、組織がとるべき具体的な改善策を提示する。

キャリアの足場が消えるとき——ミドル期に訪れる“立ち止まり”と問い直し

これまで築いてきた働き方や生活のバランスが、ある日突然崩れる――。ミドル期には、予期せぬ異動、制度変更、職場の人間関係の変化など、コントロール不能な出来事が起こりやすい。多くの人が、その衝撃からどう回復し、どうキャリアを再構築すればよいのか、模索して...

福利厚生をコスト（支出）からインベストメント（投資）へ (マーサージャパン)

今回のコラムでは福利厚生制度の有用性に改めて注目し、現金報酬に勝るとも劣らない人を惹きつけるそのポテンシャルをお伝えするとともに、福利厚生をコスト（支出）からインベストメント（投資）にするための考え方を紹介する。

デジタル時代の業務改革（三菱UFJリサーチ&コンサルティング）

企業を取り巻く環境は急速に変化しており、地球環境や世界情勢、人々の価値観やライフスタイルも大きく変わっています。さらに、生成AIをはじめとするデジタル技術の進化により、多くの企業がその活用を模索しています。 「デジタルトランスフォーメーション（以下、...

雇用関連統計25年6月－有効求人倍率は3年4ヵ月ぶりの低水準に（ニッセイ基礎研究所）

総務省が8月1日に公表した労働力調査によると、25年6月の完全失業率は前月から横ばいの2.5％（QUICK集計・事前予想：2.5％、当社予想は2.6％）となった。 労働力人口が前月から4万人の減少となる中、就業者数が前月から5万人減少し、失業者数は...

見えざるAI活用（シャドーAI）を企業の成長エンジンに変える経営戦略
～統制と自律のジレンマを乗り越える経営アプローチ～(第一生命経済研究所)

人工知能（AI）技術の飛躍的な進化は、組織のシステムやプロセスを根底から変革し、生産性向上に大きく貢献している。しかし、その光の裏で「シャドーAI」と呼ばれる新たな課題が深刻化している。これらのツールの多くは、業務効率化や創造性の発揮といった業務上の...

“無意味な仕事”は、なぜ生まれ、増殖してしまうのか？～日本版“ブルシット・ジョブ”研究プロジェクト発足～（リクルートワークス研究所）

仕事に手応えが得られず、後ろ向きになっている人は今も増えているのだろうか。若年を中心とした離職が増えているという声をよく耳にするが、実態はどうなのだろうか。そうした状況を改善しようと、企業サイドも様々な対応策を講じ、初任給の上昇、職場の心理的安全性へ...

社員の給料は誰が決めるべきか － 人事に関する権限設計の視点から (マーサージャパン)

日本の大企業では、人事が設計した給与テーブル（計算ルール）に基づいて、社員の報酬が決まる仕組みが一般的です。一方、多くのスタートアップ企業では、社員数が限られるうちは社長が給料を決め、組織が拡大すると給与テーブルを設ける、もしくは上長であるマネジャー...

出生数70万人割れで懸念される10年後の地方における社会の担い手急減（三菱UFJリサーチ&コンサルティング）

今後は、おおむね10年後にはじまると見込まれる社会の担い手の急速な減少を前提に織り込んだ上で、国・地方自治体ともに将来を見据えた社会・経済政策全般を一層充実、強化することが求められる。

就活はどう変わり、新卒採用はどう変わるべきなのか――「新卒就活の変化に関する定量調査」から見えた実態と提言（パーソル総合研究所）

パーソル総合研究所では、2025年2月に実施した定量調査（学生・社会人1〜3年目：計約1700名、採用担当者：300名）を過去の同様の調査と比較することで、ここ５～６年ほどの就活の変化を企業／学生双方の目線から浮かび上がらせた。本コラムでは、こうした...

勤務間インターバル制度は日本に定着するのか？～労働時間の適正化と「働きたい人が働ける環境」のバランスを考える～

近年、日本の労働市場において「勤務間インターバル制度（以下、インターバル制度）」の重要性が増している。この制度は、前日の業務終了から翌日の業務開始まで一定の休息時間を確保することで、労働者の健康維持と生産性向上を目的とする。EUでは義務化されているが...

DEIは終わったのか？トランプ再登場と人口減少時代に求められるDEI戦略の「再設計」(第一生命経済研究所)

「DEIは終わった(DEI is dead)」このフレーズが、今アメリカを駆け巡っている。かつて、DEIは、アメリカ企業における経営戦略の中核を担っていた。しかし、2025年にトランプ大統領が政界に復帰したことで、すでに広がりつつあった「反DEI」の...

管理職でも埋まらない男女の年収差。5カ国比較で見る“日本の見えない課題”（リクルートワークス研究所）

日本では、男女の賃金格差が大きいことがOECDなどのデータで示されている（※1）。この課題是正に向けて、政府と企業がさまざまな取り組みを進めている。その1つが女性の管理職登用を増やす施策であるが、同じ役職についていても男女間の年収には差がある。 リ...

改正育児・介護休業法への対応アンケート（労務行政研究所）

⺠間調査機関の⼀般財団法⼈ 労務⾏政研究所（理事⻑：猪股 宏）では、改正育児・介護休業法への企業の対応状況についてアンケートを実施しました。このほど、回答のあった 344社の集計結果がまとまりましたので、⼀部抜粋して紹介します。

若手社員の早期離職防止～ジョブ・クラフティングでキャリア自律性を高める（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング）

若手社員の離職防止は企業にとって喫緊の課題です。従業員の内発的動機や職務満足を高める手法として近年注目されている「ジョブ・クラフティング」について、その定義と実践方法を解説します。
715件中1～20件を表示