育児・介護支援制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、各企業の育児・介護休業等の最新実態を調査しました。今回はこの中から育児休業・介護休業それぞれの「期間」「休業中の月例賃金の取り扱い」について紹介します。
企業の人材／組織戦略のためのイベント ヒューマンキャピタル2011 ～グローバル時代を勝ち抜く企業の組織・人材戦略とは 2011年7月6日(水)、7日(木) 、8日(金)の3日間、日経BPが主催する、企業の人材／組織戦略のためのイベント「ヒューマンキャピタル2011」が開催されました。
株式会社ホテルオークラ東京 世界を唸らせる最高のおもてなしはこうして生まれる “和”を重んじる、ホテルオークラ東京の人材開発とは ホテルビジネスが心のビジネスである以上、顧客に上質なホスピタリティを提供できる“人材”こそが、最大の付加価値。今回は、日本のホテル御三家の一角、「ホテルオークラ東京」管理部長の糸正弘さんに、サービスの第一線で活躍できるプロフェッショナル人材の探し方・...
「配転命令権」行使の有効性判断が必要 人事異動に応じず、従来の職場に出勤する社員への対応 使用者側が正当と考える配転でも、社員はさまざまな理由から配転に応じないことがあります。本記事では、配転命令権の行使があったにもかかわらず、これに従わない場合の、社員への対応について、解説します。
人事マネジメント「解体新書」第48回 「テレワーク」1000万人時代に向けて（後編） 「テレワーク」の実現にはさまざまな問題やハードルが存在するため、導入を躊躇する企業も少なくない。 それでは、テレワークをいかに導入し、運営していけばいいのか。企業の事例を交えながら解説していく。
「霞ヶ関」から「日本の人事部」へ送るメッセージ 30年余りに及ぶ公務員キャリアを通じて、人材育成やマネジメントに関わってこられた石川善朗氏。 日本的な組織や日本人の特性を踏まえた上での、これからの人材育成・組織のあり方について、詳しくうかがいました。
業績連動型賞与制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、「業績連動型賞与制度」の最新動向を3年ぶりに調査しました。2000年代以降、導入企業が増えてきた同制度ですが、経済環境が変化する中で、見直す企業も少なくありません。今回はこの中から、導入状況、導入...
多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題とは？ 流通・小売・サービス関連企業が抱える、数多くの問題点に焦点をあてる。今後、人事部がこれらの問題を解決するにはどうすべきかを解説する。
島津明人さん～「ワーク・エンゲイジメント」―組織を元気にする“攻め”のメンヘル対策 “限られた人材で最大の成果を上げなければならない職場”にこそ、組織を活性化する“攻め”のメンタルヘルス対策が必要と指摘する島津准教授。メンタルヘルスの新概念――「ワーク・エンゲイジメント」について詳しくうかがいます。
ミツイワが「福利厚生サービス」を利用する目的とその効果とは？ 人事施策の中でも福利厚生が重要な位置を占めるようになってきている今、ミツイワの福利厚生を担当する方々に、福利厚生サービスを利用する目的や実際の利用状況、費用対効果など、具体的なお話をうかがいました。
ビジネスパーソン800人調査「仕事力」があると思う企業、有名人は――？ ビジネスパーソンが「仕事力がある」と思う企業のトップはトヨタ自動車。次いで2位ユニクロ、3位パナソニック、4位ソニー、5位ソフトバンクという結果となりました。
“ホッピー流”社員のやる気を引き出し、組織を成長させていく仕掛けとは？ 企業の業績とは、組織を構成している人材が生み出す価値によって、大きく左右されます。現在のような厳しい状況だからこそ、人材活用の方法を見直し、社員全員がその力を十分に発揮できる環境づくりや人事制度の...
未払い残業代に関する「時効」の知識と実務的留意点 労働者の権利意識の高まり、労働基準法改正による1ヵ月60時間を超える残業時間に対する割増賃金率の引上げ等、今日、「未払い残業代請求」が1つのトピックとなっています。
人事マネジメント「解体新書」第42回 ベンチャー企業に学ぶ人材戦略（前編：解説） ～組織を“ベンチャー化”することで、人は成長していく バブル崩壊後、日本を牽引してきた大企業が成長戦略を描き切れなくなっている。一方、成長著しいベンチャー企業は元気だ。何より、働く人のモチベーションと行動力が段違いだ。いったい、この違いを生むものは何なのか？
聖路加国際病院：自分と真摯に向き合う姿勢が成長の原動力 “いのちの現場”を支える教育プログラムとは 奉仕、貢献、尽力――“SERVICE”という言葉の本来の意味からすれば、サービス業の真髄は、医療や看護の現場にこそ見出せるものかもしれません。近年、医療機関は、患者ニーズの多様化に対応したよりきめ細かい...
酒井穣さん 「戦略の実行」を担う人事部が、いま行うべき「人材育成」とは？ これからの日本企業における人材育成の方向性や具体的な方法、さらに「戦略を実行する」部署として人事部はどうすればいいのかについて、酒井穣さんにうかがった。
コクヨ株式会社：社員の“腹落ち感”を引き出し 現場を動かす「働き方見直しプロジェクト」 ダイバーシティーにせよ、ワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）にせよ、その重要性を社員一人ひとりが頭で理解するだけでなく、自分の働き方の問題として実感しない限り、トップや人事部門がいくら旗を振っても現場は動きません。事務用品最大手のコクヨグループで...
人事マネジメント「解体新書」第39回 学習する組織“ラーニング・オーガニゼーション”を実現する方法（後編） ～事例から学ぶ「学習する組織」に向けての方法 企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。これが近年、「...
役職別昇進年齢の実態と昇進スピード変化の動向 成果向上や能力発揮を促す処遇体系の導入に向け、これまでに多くの企業が資格・等級制度の見直しに取り組んでいます。これらとともに、育成・活用をねらった優秀者の選抜・早期登用の動きも広がりをみせ、年功処遇が中心となっていた時代に比べて、昇進・昇格のスピード...
