「霞ヶ関」から「日本の人事部」へ送るメッセージ 30年余りに及ぶ公務員キャリアを通じて、人材育成やマネジメントに関わってこられた石川善朗氏。 日本的な組織や日本人の特性を踏まえた上での、これからの人材育成・組織のあり方について、詳しくうかがいました。
業績連動型賞与制度の最新実態 民間調査機関の労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、「業績連動型賞与制度」の最新動向を3年ぶりに調査しました。2000年代以降、導入企業が増えてきた同制度ですが、経済環境が変化する中で、見直す企業も少なくありません。今回はこの中から、導入状況、導入...
多数の店舗・拠点を持つ流通・小売・サービス業の 人事部門が抱える課題とは？ 流通・小売・サービス関連企業が抱える、数多くの問題点に焦点をあてる。今後、人事部がこれらの問題を解決するにはどうすべきかを解説する。
島津明人さん～「ワーク・エンゲイジメント」―組織を元気にする“攻め”のメンヘル対策 “限られた人材で最大の成果を上げなければならない職場”にこそ、組織を活性化する“攻め”のメンタルヘルス対策が必要と指摘する島津准教授。メンタルヘルスの新概念――「ワーク・エンゲイジメント」について詳しくうかがいます。
ミツイワが「福利厚生サービス」を利用する目的とその効果とは？ 人事施策の中でも福利厚生が重要な位置を占めるようになってきている今、ミツイワの福利厚生を担当する方々に、福利厚生サービスを利用する目的や実際の利用状況、費用対効果など、具体的なお話をうかがいました。
ビジネスパーソン800人調査「仕事力」があると思う企業、有名人は――？ ビジネスパーソンが「仕事力がある」と思う企業のトップはトヨタ自動車。次いで2位ユニクロ、3位パナソニック、4位ソニー、5位ソフトバンクという結果となりました。
“ホッピー流”社員のやる気を引き出し、組織を成長させていく仕掛けとは？ 企業の業績とは、組織を構成している人材が生み出す価値によって、大きく左右されます。現在のような厳しい状況だからこそ、人材活用の方法を見直し、社員全員がその力を十分に発揮できる環境づくりや人事制度の...
未払い残業代に関する「時効」の知識と実務的留意点 労働者の権利意識の高まり、労働基準法改正による1ヵ月60時間を超える残業時間に対する割増賃金率の引上げ等、今日、「未払い残業代請求」が1つのトピックとなっています。
人事マネジメント「解体新書」第42回 ベンチャー企業に学ぶ人材戦略（前編：解説） ～組織を“ベンチャー化”することで、人は成長していく バブル崩壊後、日本を牽引してきた大企業が成長戦略を描き切れなくなっている。一方、成長著しいベンチャー企業は元気だ。何より、働く人のモチベーションと行動力が段違いだ。いったい、この違いを生むものは何なのか？
聖路加国際病院：自分と真摯に向き合う姿勢が成長の原動力 “いのちの現場”を支える教育プログラムとは 奉仕、貢献、尽力――“SERVICE”という言葉の本来の意味からすれば、サービス業の真髄は、医療や看護の現場にこそ見出せるものかもしれません。近年、医療機関は、患者ニーズの多様化に対応したよりきめ細かい...
酒井穣さん 「戦略の実行」を担う人事部が、いま行うべき「人材育成」とは？ これからの日本企業における人材育成の方向性や具体的な方法、さらに「戦略を実行する」部署として人事部はどうすればいいのかについて、酒井穣さんにうかがった。
コクヨ株式会社：社員の“腹落ち感”を引き出し 現場を動かす「働き方見直しプロジェクト」 ダイバーシティーにせよ、ワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）にせよ、その重要性を社員一人ひとりが頭で理解するだけでなく、自分の働き方の問題として実感しない限り、トップや人事部門がいくら旗を振っても現場は動きません。事務用品最大手のコクヨグループで...
人事マネジメント「解体新書」第39回 学習する組織“ラーニング・オーガニゼーション”を実現する方法（後編） ～事例から学ぶ「学習する組織」に向けての方法 企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。これが近年、「...
役職別昇進年齢の実態と昇進スピード変化の動向 成果向上や能力発揮を促す処遇体系の導入に向け、これまでに多くの企業が資格・等級制度の見直しに取り組んでいます。これらとともに、育成・活用をねらった優秀者の選抜・早期登用の動きも広がりをみせ、年功処遇が中心となっていた時代に比べて、昇進・昇格のスピード...
今野浩一郎さん いま、企業に求められる高齢者活用と、 仕事をベースとした「新型人事管理」へのパラダイムシフト 「70歳まで働ける企業」基盤作り推進委員会（高齢・障害者雇用支援機構）の座長を務められるなど、高齢者問題に詳しい学習院大学教授の今野浩一郎さんに高齢者雇用・活用の具体的なポイント、新型人事管理を構築するために必要な要件などについて、お話しを伺いました...
「処遇」から「目標達成」へ ～人事考課における「目標管理」の重要性とは？ 人は、周囲から評価されて「有用感」を持つことで、働く意欲が高まっていく。何より、活躍する場が与えられるからこそ、成長していくのである。
SAPジャパン「人事業務効率化セミナー」レポート 三井造船グループのシェアードサービスに学ぶ、業務効率化の真実 昨今の激変する経済環境に企業が対応していくためには、人事業務の「効率化」はひとつの鍵となるだろう。そこで注目されているのが、「シェアードサービス」。グループ企業や企業内の事業部ごとの人事・経理・総務の間接業務やサービスを1ヵ所に集約・標準化し、人件費...
転勤に関する諸取り扱いの実態――支度料、荷造運送費、別居手当など 労務行政研究所が2007年以降、2年ぶりに「国内転勤に関する実態調査」を行いました。転勤は、社員の生活や家計に及ぼす影響が大きいため、企業としてもきちんとその取り扱いを整備しておく必要があります。
キッコーマン株式会社：混迷の時代に求められる「プロ人材」の育て方とは ――「働きがい」が社員を、企業を強くする 安定した内需に支えられ、不況の波にも比較的強いといわれてきた食品業界が、人口減少という避けがたい構造変化に直面しています。しょうゆのトップブランドであるキッコーマン株式会社は、グローバル展開を加速させるとともに、社員一人ひとりと向きあう人材育成戦略に...
