「キャリア自律」促進は、従業員の離職につながるのか？（パーソル総合研究所） 近年「キャリア自律」が再び注目を浴びている。キャリア自律が重要であるといわれて長い期間が経つが、いまだにうまくいっているとは言い難いのが現状だ。 その原因の１つとして、企業が従業員のキャリア自律を促すと離職につながるのではないかと考えていることがあげ...
自社の状況に合わせた ジョブ型人材マネジメント導入に向けたヒント ～職務等級人事制度の導入と人材マネジメントをさらに機能させるための施策 ～(三菱UFJリサーチ＆コンサルティング) 2020年以降、新型コロナウイルスの感染拡大によって企業を取り巻く事業環境や労働者のワークスタイルが一変し、各社はテレワーク等の柔軟な働き方に対応する人事施策に取り組んできた。同時に、人材不足・硬直化した組織・低い生産性・多様性欠如などの人材マネジメ...
清水崇文さん： 仕事の生産性やイノベーションに影響を与える“雑談” コロナ禍で変化する、職場コミュニケーションのあるべき姿とは リモートワークを導入する企業が増える中、「オンラインでは、会議前後のちょっとした雑談ができない」「仕事の様子を見ながら、部下に声をかけられない」など、職場でのコミュニケーションの難しさに悩む声が聞かれるようになりました。組織や働き方が変化する現代で、...
ビジネストランスフォーメーションにおける人事の役割とは（マーサージャパン） ビジネストランスフォーメーションとは何か、という答えに対する問いは主体者に応じて種々異なるだろう。そこで、M&Aの文脈で言うところのトランスフォーメーション、「事業再編」に関する興味深い統計データをご紹介したい。
健康経営に関する取り組み効果の可視化に向けた動向～ワーク・エンゲイジメントと生産性（ニッセイ基礎研究所） 健康経営が注目されるようになり、2021年度の健康経営度調査への回答法人数は過去最多となった。経済産業省では、健康経営度調査で、これまで収集していなかったワーク・エンゲイジメント等従業員の業務パフォーマンスについても現状の把握をはじめている。本稿では...
多様な働き方の一つとしてのワーケーション（第一生命経済研究所） ワーケーションとは、観光庁によれば「Work(仕事)とVacation(休暇)を組み合わせた造語。テレワーク等を活用し、普段の職場や自宅とは異なる場所で仕事をしつつ、自分の時間も過ごすこと」と定義されている。
男性育児休業取得率は上昇も、「3%未満」が約3分の1 男性従業員の育児休業取得率を聞きました。最も多かったのは「3%未満」(36.0%)でした。以下、「わからない」(15.4%)、「対象者がいない」(13.8%)、「10～14%」(6.7%)と続きます。
テレワークが変えた働く人にとっての幸せの機序（リクルートワークス研究所） 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い企業でのテレワーク導入が進み、地域や業種で差はあるが、一定程度定着している様子がうかがえる。テレワークは物理的環境だけでなく、人間関係や心理的側面にも影響を及ぼした。各所の調査から、テレワークによって従来とは異なる課...
オルビス株式会社： 「組織風土改革」と「リブランディング」を同時に成し遂げたオルビス 変化を加速した「未来志向」と「オープンマインド」とは オルビスは近年、「未来志向」と「オープンマインド」をキーワードに行動指針を全社へ浸透させることで、若手が商品リブランディングをけん引するといった成果へとつなげています。HR統括部 部長の岡田悠希さんに、組織風土改革とリブランディングを同時に成し遂げた...
Employee Experienceは経営をどう変えるか（ウイリス・タワーズワトソン） 人的資本の重要性はますます高まっており、価値創造を大きく左右する要素となっています。そのなかで、人的資本投資の効果は、その受け手である従業員のポジティブな行動変容を促せるかにかかっています。そのカギとなるコンセプト、Employee Experien...
戦略人事に「取り組んでいる」人事パーソンは約4割 「取り組んでいない」理由は「何をすればいいのかがわからない」「経営が戦略人事を求めていない」など 人事業務を行う際に、戦略人事の考え方や視点を持って取り組んでいるかどうかを聞いたところ、「取り組んでいる」との回答は38.5%でした。
人的資本開示によせて（マーサー ジャパン） 人的資本開示に向けた要請・注目がますます高まっています。2020年の米SECによるRegulation S-K１改定に続き、EUでも2021年にCSRD２が承認されるなど企業・上場企業に人的資本を含む非財務情報の開示を求めるルールが海外で広がっている...
船越多枝さん： 多様な人材を組織のパフォーマンスに変える。 インクルージョン認識を高める職場づくりとは 昨今、ダイバーシティの概念に加えて「インクルージョン」を重要視する企業も増えています。あらためて、インクルージョンとはどういう概念なのでしょうか。なぜダイバーシティだけでは不十分なのでしょうか。大阪女学院大学 准教授の船越多枝さんに聞きました。
社会保障から見たESGの論点と企業の役割－法定率のクリアだけで十分？障害者雇用を再考する（ニッセイ基礎研究所） 近年、企業経営や投資の世界では「ESG」 という言葉をよく目にします。筆者は「ESG」の「Social（社会）」について、高齢者ケアや障害者への配慮なども含めて、もっと幅広く考える必要性も感じています。今回は障害者雇用を巡る論点を考察し、ESGの「S...
人的資本情報やその開示に非上場企業も高い関心 自社の在り方を問い直す好機に（パーソル総合研究所） 2022年３月、パーソル総合研究所は上場企業・非上場企業の役員と人事部長に対する「人的資本情報開示に関する実態調査」を実施した。企業が人的資本経営をどう捉え、どのようなことに取り組んでいるのか実態を明らかにした。
丸紅株式会社： 経営戦略と人事戦略を連動させた「人事制度改革」 長期的な企業価値向上をめざす「丸紅人財エコシステム」とは 2018年、史上最高益を更新しながらも、より長期的・継続的な発展のために大胆な変革に踏み切った、丸紅株式会社。その後も抜本的な人事制度改革にチャレンジしており、現在はその中核をなす「丸紅人財エコシステム」の考え方が広く注目されています。グローバルに展...
週休3日制は、4つのタイプへと進化（リクルートワークス研究所） 日本においても大手メーカーが制度の導入を検討または決定したことから、広く議論されるようになった週休3日制。導入目的は、労働時間の削減、働き方自由度を高める、個人のキャリア支援、ワーク・ライフ・バランスへの対応、シニアの再雇用などさまざまである。
従業員ニーズをつかんだ人事の実現へ 柔軟な働き方が求められる背景と、「多様な正社員制度」という選択肢 ダイバーシティ＆インクルージョン研究の第一人者である中央大学大学院（ビジネススクール）教授の佐藤博樹さんに、働き方が「無限定」のいわゆる正社員制度のあり方が見直される背景、働き手のニーズに応える人材活用の実現へ企業の人事に求められること、そして柔軟な...
「科学的人事研究会」レポート マッチングアルゴリズムが実現する「自律的な」キャリア開発 タレントマネジメントシステム「タレントパレット」を提供する、株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、これからの「働く」未来を良くすることを目指し、人材データの活用と分析による科学的人事の方法論の確立を目的として「科学的人事研究会」を発足。座長に早...
8割以上がハイブリッドワークを目指す。社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加 コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」「今後目指す働き方」について聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したものです）。
