企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事制度の記事一覧

387件中 161180件を表示

日本ヒューレット・パッカード株式会社:
グローバル企業・HPの「世界共通の人事制度」と「人事営業」(前編)
ヒューレット・パッカード(以下、HP)は、創立時から培った独自の企業文化「HP Way」に基づいた行動理念の下、「顧客からの尊敬と信頼の獲得」「適正な利益」「市場でのリーダーシップ」など「会社の目的」を明文化した上で社員に裁量を与え、HP独自の経営ス... [2015/05/11]

太田 肇さん:
本当のIT革命を生き抜く「個人尊重の組織論」とは(後編)
“やってもやらなくても変わらない”社会と組織を変えるために
日本の組織と個人をめぐる太田先生のお話は、個人をきちんと表に出す成果主義の本来のあり方から新しいチームワーク論へと広がっていきます。そして提言されたのは、企業と社員との“ホンネの関係”。誰もがおのずとやる気が出て、むだな「がんばり」がなくなる――そん... [2015/03/27]

太田 肇さん:
本当のIT革命を生き抜く「個人尊重の組織論」とは(前編)
成果より「がんばり」で評価される組織が社員をつぶす?
『がんばると迷惑な人』という刺激的なタイトルの本の売れ行きが好調です。著者は同志社大学政策学部教授で、組織学者の太田肇先生。“個人尊重の組織論”を提唱する太田先生は、日本人なら誰もが小さい頃から教えられ、学校や職場で当たり前のように求められてきた「が... [2015/03/19]

顔と名前の一致”が組織を強くする
シンプルな仕掛けで人事・組織の課題を解決する「カオナビ」とは
企業は成長を目指すのが常ですが、成長するほど見えなくなってしまうものがあります。それは、社員の「顔」――。どんどん人が増え、組織や拠点が急拡大している企業では、「誰がどこにいて何ができるかがすぐにわからず、タイムリーな配置や抜擢ができない」「店舗や拠... [2015/03/09]

大介護時代、到来!日本の“働き方”を変えるためにICTはここまで進化した
いわゆる団塊世代が75歳以上の後期高齢者になると、日本は「大介護時代」を迎えると言われます。現在、働きながら家族の介護を担っている人は全国で約291万人。また、年間約10万人が介護のためにキャリアを諦めざるをえない“介護離職”に追い込まれています。離... [2015/02/27]

本間浩輔さん:
社員の才能と情熱を解き放つ、
ヤフー「人材育成関連の施策」のプロデューサー(後編)
変化の激しい業界を生き残るため、驚くほどのスピードで人と組織の改革を進めているヤフー『後編』では、「HRアワード2014」企業人事部門個人の部 最優秀賞を受賞した本間さんに、これからの人事のトップの要件や、人事部門のあり方について、独自のお考えを聞き... [2015/01/30]

伊藤忠商事株式会社:
「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」(後編)
『前編』では伊藤忠商事の「朝型勤務」について、制度を導入した背景とその概要、導入することで得られた効果などについて聞きました。『後編』は、「朝型勤務」を実効性のあるものにした運用の方法について、詳しく聞いていきます。 [2015/01/26]

本間浩輔さん:
社員の才能と情熱を解き放つ、
ヤフー「人材育成関連の施策」のプロデューサー(前編)
変化の激しい業界を生き残るため、驚くほどのスピードで人と組織の改革を進めているヤフー。『前編』では、ヤフーの人事トップである本間浩輔さんに、人材育成関連のさまざまな施策にどのように取り組んでこられたのか、詳しいお話を伺いました。 [2015/01/23]

伊藤忠商事株式会社:
「多残業体質」から脱却し、効率的な働き方を実現する「朝型勤務」(前編)
伊藤忠商事では2014年5月から、20時以降の残業を原則禁止し、早朝(午前5~9時)に仕事をする「朝型勤務」を導入しました。これまでの残業ありきという働き方を見直すためには、思い切った意識と制度面の改革が必要と判断し、夜型の残業体質から朝型への勤務へ... [2015/01/19]

島田晴雄さん:
千葉商科大学・島田晴雄学長からの緊急提言!
これからの日本経済と再構築すべき人事戦略(後編)
「前編」では、今、日本を取り巻く環境の変化と日本が抱える課題について、島田学長からご指摘いただきました。「後編」では、そのような環境下で日本企業がどのように「人材の有効活用」や「グルーバル化への対応」を行えばいいのか、お話を伺いました。 [2014/12/26]

人事マネジメント「解体新書」第78回
「人事部門のグローバル化」を実現する~取り組み事例と留意するポイント(後編)
『前編』では、企業のグローバル化への対応が急務となっている中で、人事部門のグローバル化を実現するためには何が必要なのかを見てきた。『後編』は、企業における「人事部門のグローバル化」の取り組み事例を、留意すべきポイントと併せて紹介していく。 [2014/12/25]

島田晴雄さん:
千葉商科大学・島田晴雄学長からの緊急提言!
これからの日本経済と再構築すべき人事戦略(前編)
労働経済学の専門家で、政府の政策決定にも大きく関わった千葉商科大学・島田晴雄学長に、雇用情勢のあり方と人事戦略の再構築について、詳しいお話を伺いました。 [2014/12/22]

人事マネジメント「解体新書」第77回
「人事部門のグローバル化」を実現する~人事組織と機能をどう構築・再編していくか?(前編)
少子化による人口減少などの影響もあって、今後、国内市場が縮小していくことが予測される。そのため、世界市場での生き残りをかけ、事業のグローバル化が一段と進展している。しかし、それを人材・組織面から支える人事部門のグローバル化に関しては、まだ不十分という... [2014/12/17]

奥本英宏さん(株式会社リクルートマネジメントソリューションズ):
「人と組織のソリューション」を提供することで、
個人と組織が相乗的に価値を高め合っている社会の実現を目指す
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ代表取締役社長の奥本英宏さんにインタビュー。企業理念や最近の取り組み、経営者としてのお考えなどについて、詳しくお話を伺いました。 [2014/12/05]

和納勉さん(株式会社クイック):
34年間、HR業界で事業を成長させ続けることができた理由とは?
~「世のため、人のため」の人材ビジネスのあり方~
株式会社クイック代表取締役社長の和納勉さんにインタビュー。起業に至る経緯、企業理念や最近の取り組み、現在の人材ビジネスの潮流や人材業界・求人広告業界に対する考えや今後の展望などについて、詳しくお話を伺いました。 [2014/11/21]

7割が「ホワイトカラー・エグゼンプション」に「賛成」
~「ホワイトカラー・エグゼンプション」への賛否や導入された場合の効果・影響について調査~
政府は2014年6月、ホワイトカラーの労働者を対象に労働時間の規制を外し、成果に給与を払う制度「ホワイトカラー・エグゼンプション」を、年収1000万円以上の専門職に限って導入する方針を示しました。現行法では労働時間で給与や報酬を決めることが原則ですが... [2014/11/19]

パート・アルバイト定着の第一歩
新しい環境に足を踏み出すときに“不安”はつきもの。それは、パート・アルバイトとして働く人々も例外ではありません。「たかがパート・アルバイト」といって適切なフォローを行わなければ、あっさり退職などということも……。そういった損失を避けるために、企業側は... [2014/11/14]

高野研一さん(株式会社 ヘイ コンサルティング グループ):
日本企業が再び成長するためには「モノの見方を変える」ことが不可欠
原理・哲学に基づいた理念を継承し、日本企業を変革
世界49ヵ国に87ヵ所のオフィスを構える世界有数のコンサルティング会社、ヘイグループ日本法人トップの高野研一さんに「転換期にある日本企業の変革の実現」についてお話を伺いました。 [2014/11/13]

人事評価制度の最新実態
~制度の改定や評価関連施策の実施状況、処遇への反映~
評価制度の現状はどうなっているのか、また、運用はどのように行われているのか、企業の課題認識にはどのようなものがあるか――。これらを探るべく、一般財団法人 労務行政研究所(理事長:矢田敏雄)では、2014年5月に、企業に対しWEBアンケートを実施しまし... [2014/10/22]

パ-ト・アルバイトの正社員登用(転換)で企業を強くする
パ-ト・アルバイトの働きぶりを適正に評価し、正社員との処遇バランスを考えたときに、優秀なパート・アルバイトは正社員登用(転換)に行きあたる。正社員登用(転換)制度は定着したのか? 平成23年版『パートタイマ-白書』から、正社員登用(転換)のメリットと... [2014/10/17]

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

ボブ・パイク 参加者主体の研修テクニック 働くパパママ育休取得応援奨励金

注目コンテンツ


「2020年度 新入社員育成」ソリューション特集

新入社員研修の種類やカリキュラム例、企業事例、おススメの「新入社員研修」サービスをご紹介します。


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


「ワーク・ライフ・バランス」実現に向けて<br />
~企業は何に取り組むべきなのか?

「ワーク・ライフ・バランス」実現に向けて
~企業は何に取り組むべきなのか?

近年、長時間労働の是正や育児支援制度の導入など、企業の「ワーク・ライフ...