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8割以上がハイブリッドワークを目指す。
社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加

8割以上がハイブリッドワークを目指す。社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加

8割以上がリモートとオフィスの併用を検討。ハイブリットの傾向が強まる

コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」について聞きました(本調査は2022年3月7日~3月31日に実施したものです)。

最も回答が多かったのは「どちらかといえばオフィス出社が主体」(33.2%)。続いて「リモートワークとオフィス出社が半分ずつ」(23.1%)、「どちらかといえばリモートワークが主体」(22.2%)でした。78.5%がオフィスとリモートを組み合わせたハイブリットで働いています。

貴社の現在の働き方について、当てはまるものをお選びください(一つ)。
貴社の現在の働き方について、当てはまるものをお選びください(一つ)。

「今後目指す働き方」を聞いたところ、82.4%がハイブリッドワークを目指していました。内訳としては、「どちらかといえばオフィス出社が主体」(35.6%)が最も多く、次いで「リモートワークとオフィス出社が半分ずつ」(29.9%)という結果となりました。「オフィス出社のみ」「リモートワークのみ」とする企業は、「現在の働き方」と比べると、どちらも微減しています。

貴社の今後目指す働き方について、当てはまるものをお選びください(一つ)。
貴社の今後目指す働き方について、当てはまるものをお選びください(一つ)。

社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業が増加

働く場所に関して、企業と社員どちらに裁量があるかを調査しました。現在、働く場所を指定するのは誰かを聞いたところ、最も回答が多かったのは「どちらかといえば社員が選ぶことが多い」(27.0%)で、以下、「どちらかといえば企業が指定することが多い」(23.2%)、「企業が指定する」(21.6%)と続きます。

貴社では、働く場所を指定するのは誰になりますか。現在について、当てはまるものをお選びください(一つ)。
貴社では、働く場所を指定するのは誰になりますか。現在について、当てはまるものをお選びください(一つ)。

今後の方針については、「どちらかといえば社員が選ぶことが多い」が最も多く、26.1%でした。続いて、「どちらかといえば企業が指定することが多い」(23.7%)、「社員が選ぶ」(17.9%)、「だいたい半分ずつ」(16.6%)、「企業が指定する」(15.7%)という結果となりました。また、現在と比較すると「企業が指定する」が5.9ポイント減っています。

貴社では、働く場所を指定するのは誰になりますか。今後目指すものについて、当てはまるものをお選びください(一つ)。
貴社では、働く場所を指定するのは誰になりますか。今後目指すものについて、当てはまるものをお選びください(一つ)。

『人事白書2022』の本誌では、「今後目指す働き方」を実現するための、労働時間制度や評価制度などの方針についても掲載しています。

【調査概要】
実施時期2022年3月7日~3月31日
調査対象『日本の人事部』正会員
調査方法Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答数5,200社、5,441人(のべ)
質問数153問
質問項目1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ&インクルージョン/6.働き方/7.組織開発/8.注目の人事課題(ウェルビーイング、パーパス、職場の関係性)

出典:『日本の人事部 人事白書 2022』

「日本の人事部 人事白書」

企画・編集:『日本の人事部』編集部

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【用語解説 人事辞典】
ソーシャル・ジェットラグ(社会的時差ぼけ)
まだらテレワーク
ブリージャー (ブレジャー)
従業員シェア
高度プロフェッショナル制度
キッズウィーク
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