企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

• 日本の人事部TOP
• 人事のＱ＆Ａ
• 評価・考課
• 設計者の目標管理項目について

人事のＱ＆Ａ＜解決済み＞

この相談に関連するQ&A

• 26業務について
• 評価項目資料について
• グループディスカッションの設計方法について
• リスク項目

プロフェッショナルより

• 投稿日：2019/06/08 23:10
• ID：QA-0084928

服部　康一

オフィス代表

このプロフェッショナルの詳細情報 このプロフェッショナルにお問合せをする

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

ご相談の件ですが、当掲示板の性質上、他社の評価項目の具体的事例等を直接紹介する事は出来かねる旨ご了承下さい。

その上で申し上げるとすれば、目標管理制度の導入に関しましては具体的な人事コンサルティング上の問題になりますので、顧問先に同業種を持つ当該分野に精通した地域の専門家（社労士、弁護士等）にお尋ねされる事をお勧めいたします。府の社労士会や弁護士会にお問い合わせ頂けば適切な相談先を紹介して頂けるでしょう。

• 投稿日：2019/06/10 09:33
• 相談者の評価：参考になった

ご回答、有難うございました。
中小企業ですので、費用をかけずにということで
やってきましたが、やはり専門家の方に相談する方が
良さそうですね。
一度、ご相談してみます。

参考になった：0名

プロフェッショナルより

• 投稿日：2019/06/10 10:46
• ID：QA-0084939

増沢　隆太

人事・経営コンサルタント

このプロフェッショナルの詳細情報 このプロフェッショナルにお問合せをする

基

貴社の経営方針や業務内容によるため、項目など列挙は難しく、一般論での基準例となります。
一つには成果量（設計数など）ですが、内容に大小の差が大きすぎたり、難易度の平準化できないことが多いのではないかと思います。そこに工程数や人日を入れる計算もあるでしょう。
複雑な業務を完全に反映するのが難しい場合、間接部門などで営業利益を指標とする例もあります。

• 投稿日：2019/06/11 08:07
• 相談者の評価：参考になった

ご回答、有難うございました。
設計者によって、経験や知識に大きな差が有りますので、社内で再度検討致します。

参考になった：0名

問題が解決していない方はこちら

キーワードで相談を探す

注目のキーワード： 適性検査 通勤手当 インターンシップ 副業 フレックス 試用期間 交通費 社宅

この相談に関連するQ&Aを見る

26業務について

26号業務内で2つ以上の業務を行う契約書（○号業務と○号業務のような形式）は有効となるのでしょうか？

評価項目資料について

現在評価項目の見直しを検討していますが、他社事例や、評価項目例一覧といったような資料でお勧めのものがあれば、ご紹介いただきたいと思います。 宜しくお願いいたします。

グループディスカッションの設計方法について

当社は初めて09年度に新卒採用を行なう予定でいますが、なにぶん初めてな為、 グループディスカッションなどの内容を設計することができません。 どのような手法で設計していくのかサンプルなどいただけるコンサル企業があれば と思っており、内容によってはコンサルティングの依頼も考えているのですが どのような...

新たに相談する

「人事のＱ＆Ａ」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する（無料） 『日本の人事部』会員の方はこちら

業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

• 

  人事評価への納得性を高めるための 目標設定・フィードバック面接と運用法

  目標管理制度を導入する企業で、上司の評価と自己の評価の間にギャップを生じ、フィードバック面接などで不満を示す社員が増えているようです。本記事では、こうした問題を解消するための対策について、具体的な事例とともに、紹介します。

• 

  評価制度の実際

  人事制度の方針を決定する上で重要な役割を持つ「評価制度」。その意義・目的と運用のポイントについて紹介する。

• 

  「部下が上司を評価する仕組みがある」企業は14.4% 「評価が会社の業績向上につながっている」企業は35.5%

  「最終的な評価結果が、被評価者にフィードバックされる」に「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」と答えた人は、71.3％。また、評価対象、評価項目、評価基準が社内で公開されている」は69.9％だった。一方、評価結果への納得や配置転換への活用、業績向上につながっている企業は3～4割にとどまる。

あわせて読みたいキーワード

MBO（Management By Objective）

 

ラチェット効果

「ラチェット効果」とは、行動経済学で景気が後退しても消費性向が上昇するなど、個人の所得水準が低下しても消費支出は一定の歯止めがかかり、それと同程度には低下しない現象を言います。「ラチェット（ratchet）」は「歯止め」を意味し、例えば工具のラチェットレンチはネジを締めるときに一方向にしか回らず、逆...

目標管理制度

期初に上司の助言を得ながら自らの業務目標を決め、期末に目標達成度を判定して、賞与や昇給、昇進に反映させる制度のことです。成果主義に基づく人事制度の根幹をなす仕組みで、導入する企業が増えています。

定番のQ&Aをチェック

離職率の算出方法について

当社では離職率は、年初の従業員数を分母として、当年内に退職した従業員数を分子（当年に入社し、退社した数は除く）としてを算出しています。法的な離職率の算出方法はどのような算出方法なのでしょうか？もし法的なものがなければ、他社事例など教えていただければ幸いです。

従業員に役員は含まれるか

はじめて、投稿します。よろしくお願い致します。 一般的に就業規則で『従業員の定義』という条項で役員を含むかどうか言及していない場合で、かつ別途役員就業規則を設けていない場合、この従業員に役員は含まれると解釈するのでしょうか？

通勤交通費の支給に関する規定、ルール

お世話になっております。 現在通勤交通費は、社内申請書の自己申告記載のみで支払っております。（6ヵ月毎）。 規程には「交通費の実費を支給する」とあるのみで、遠回りの経路を 申請している社員にも申請書に記載している遠回りの経路の金額を 支払っているのが現状です。口頭注意しても是正されず。 通勤交通...