戦略人事に「取り組んでいる」人事パーソンは約4割 「取り組んでいない」理由は「何をすればいいのかがわからない」「経営が戦略人事を求めていない」など 人事業務を行う際に、戦略人事の考え方や視点を持って取り組んでいるかどうかを聞いたところ、「取り組んでいる」との回答は38.5%でした。
リモートワークが従業員の対人スキルや新卒入社社員の意識に影響 2020年から調査時点までリモートワークを取り入れた働き方をしている企業に対し、リモートワークによる、従業員のスキルや能力や意識の変化について聞きました(本調査は2022年3月7日~3月31日に実施したものです)。
ダイバーシティ&インクルージョンを重視している企業は約7割 人事担当者に対し、ダイバーシティ&インクルージョンを経営戦略上重視しているかを聞きました。さらに、「重視している」と回答した属性のダイバーシティについて、どの程度達成されたと思うか5段階で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。
8割以上がハイブリッドワークを目指す。社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加 コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」「今後目指す働き方」について聞きました(本調査は2022年3月7日~3月31日に実施したものです)。
オンライン会社説明会や面接を実施するうえで、新卒採用担当者が工夫していることとは? 新卒採用担当者に対し、採用フローでのオンライン活用状況を調査しました。さらに、オンライン会社説明会や面接などを実施するうえで工夫したことを自由記述形式で聞きました。調査結果の一部を紹介いたします。
パルスサーベイを「行っている」企業は約2割。調査の目的は「従業員エンゲージメントの調査」が約8割 近年注目されている人事課題の中から、パルスサーベイ(簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法)について聞きました。
副業・兼業に前向きな企業が増加。従業員のモチベーション向上に期待? 企業で、従業員の副業・兼業を認めているかどうかを聞いたところ、『人事白書2020』と比較して副業・兼業に前向きな企業が増加していました。また、副業の容認理由を見ると、従業員のモチベーション向上に期待していることがわかります。
約8割の企業がダイバーシティを必要と感じる。不要と考える企業と経営課題に違い ダイバーシティ推進に向けた取り組みの必要性について、企業がどう捉えているのかを聞きました。また、ダイバーシティ必要としている企業と、そうでない企業で、経営課題についてもたずねました。
賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い さまざまな評価項目が、賃金の増減にどの程度影響を与えるかを聞きました。(全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の結果から、一部を紹介します)
キャリア開発研修を実施することで成果をあげている企業は6割強 成果として特に多く挙がったのは「従業員のモチベーション向上」 キャリア開発研修を実施することで、期待した成果を上げることができているのか、また、具体的にはどのような成果を挙げているのかを聞きました。
約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない 経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。
HRテクノロジー活用で本来業務に専念が可能になったが、仕事への要求度も上がる HRテクノロジーを導入したことで自社の従業員にどのような変化があったのでしょうか。ここでは、回答項目を「ワーク・エンゲージメントの状態」「タスクやストレスの変化」などの観点に分けて見ていきます。(全国の人事実態調査『日本の人事部 人事白書2021』の...