無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

【生活型、付合い型、独りよがり型、抱え込み型…etc 】
“タイプ別”残業時間削減のテクニックとその進め方

4. 一人ひとりに「ムダを一つひとつあぶり出して潰す」という心構えが必要

長時間残業が有能な社員の証だった時代がありました。以前は、上司より先に帰る部下は職場のマナー違反だとされたこともありました。しかしながら、今はそんな時代ではありません。残業削減は、企業にとっても、また、社員一人ひとりにとっても必ずやり遂げなければならない至上命題なのです。

長時間残業=有能な社員の証は古い

そもそも生産性向上とは、インプットを下げることとアウトプットを上げることの両方を達成しないと実現できません。製造現場におけるリードタイムの 短縮が至上命題であるのと同様、インプット、いわゆる投入労働時間の短縮なくして生産性の向上などあり得ないのです。「人は減っているのに仕事は増えてい る。にもかかわらず残業を減らせ。それは無理!」ではなく「人は減っているのに仕事は増えている。だからこそムダな働き方をやめる」という方向に社員一人 ひとりの考え方を切り替えていかなければなりません。

そのためには、今までのようなエンドレスな働き方を続けるのではなく、仕事の仕方のムダを省き限られた時間の中で最大の成果を上げるようにならなけ ればなりません。だからこそ、「ムダな残業は一切しない」という決意の下で、ムダな残業をあぶり出し、一つひとつ潰していかなければならないのです。

図:生産性向上とは、インプットを下げることとアウトプットを上げること
『ビジネスガイド』は、昭和40年5月創刊の労働・社会保険の官庁手続、人事労務の法律実務を中心とした月刊誌(毎月10日発売)です。企業の総務・人 事・労務担当者や社会保険労務士等を読者対象とし、労基法・労災保険・雇用保険・健康保険・公的年金にまつわる手続実務、助成金の改正内容と申請手続、法 改正に対応した就業規則の見直し方、労働関係裁判例の実務への影響、人事・賃金制度の構築等について、最新かつ正確な情報をもとに解説しています。ここで は、同誌のご協力により、2013年11月号の記事「“タイプ別”残業時間削減のテクニックとその進め方」を掲載します。『ビジネスガイド』の詳細は、日本法令ホームページへ。

ひろた・かおる ● 日本能率協会総合研究所 組織・人材戦略研究部 主幹研究員。城西国際大学講師。厚生労働省などから労働時間管理に関するプロジェクトを多数受託・研究。民間企業に対する残業削減、ワーク・ライフ・バランス推進といった研修・コンサルティング・ソリューション提案を行う。主な著書として『経営環境の変化に応じた労働時間管理の進め方』(厚生労働省「労働時間制度改善セミナー」テキスト、全国労働基準関係団体連合会)、『希望者全員の継続雇用義務化!改正高年齢者雇用安定法の解説と企業実務』(日本法令)ほか。

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

  • 参考になった0
  • 共感できる0
  • 実践したい0
  • 考えさせられる0
  • 理解しやすい0
  • その他2
オススメ2
最新順 人気順 古い順

*****さんがその他でオススメしました

2013/11/19

以前日経新聞に残業の分類は出ていましたが、より詳細で
大変参考になりました。

*****さんがその他でオススメしました

2013/11/19

当社で労務関係の仕事に従事していまして、残業削減は命題です。36協定の関係もあり苦慮しています。『意識改革』の一環として活用させていただきます。

2件中1~2件を表示
  • 1

この記事をおススメ

(情報未登録)さんのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

(情報未登録)さんのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

人事・労務関連コラムのバックナンバー

関連する記事

【用語解説 人事辞典】
労働安全衛生法
高度プロフェッショナル制度
過労死ライン
フラリーマン
ジタハラ
生活残業
休み方改革
ノー残業デー
臨検監督
CHO(Chief Happiness Officer)