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人事制度の効果測定について

人事制度を変更した後、それが経営に、社員に、どの程度の影響を与え、どの程度変化をもたらしたのか、その効果測定を行いたいと考えています。
勿論、人事制度だけで会社が動いているわけではなく、他にも様々な要因があるでしょうから一概にどのようにして検証すれば良いのか分かりません。社員意識調査のような形で、アンケートをとる方法位しか考えられないのですが、他に考えられる方法を教えて頂けませんでしょうか?

投稿日:2006/03/26 17:26 ID:QA-0004175

人事担当さん
東京都/情報サービス・インターネット関連(企業規模 5001~10000人)

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プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答3

プロフェッショナルからの回答

斉藤紀夫
斉藤紀夫
有限会社ライフデザイン研究所 代表取締役

人事制度の効果測定

人事制度では評価基準が大きなポイントとなります。
人事制度を変更したのであれば、変更した評価基準にあった成果となったかどうかを検証すればよいと思います。
仕事の成果、社員の行動パターンは評価基準の変更で大きく変わってきます。
いいかえれば、評価基準にあった仕事のやり方を従業員はするようになるということです。
例えば、「売上高」という評価基準を「顧客サービス」という評価基準に変えたのであれば、チーム・個人がどのような顧客サービスを行ったのかを検証すればよいと思います。
結果がわからないのであれば、プロセスを検証すればよいでしょう。
ただし、評価者である管理職が変更した評価基準に納得していないのであれば、従業員の仕事のやり方は従来のままだと思われます。

投稿日:2006/03/27 08:56 ID:QA-0004177

相談者より

 

投稿日:2006/03/27 08:56 ID:QA-0031711大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

人事制度の効果測定ですが、一般的には「モラール・サーベイ(従業員意識調査)」が行われています。
手法としては、従業員へのアンケート調査や面接・インタビューといった方法があります。

他となりますと、人事制度変更前と後で、会社及び部門毎の業績データ等を比較し、数値的な効果を測ることもできるでしょう。

いずれにしても、「意識改革」と「業績向上」の両面からの検証を行うことが望ましいといえます。

投稿日:2006/03/27 10:01 ID:QA-0004182

相談者より

 

投稿日:2006/03/27 10:01 ID:QA-0031713大変参考になった

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

川勝 民雄
川勝 民雄
川勝研究所 代表者

人事制度の効果測定について

人事システムの改革は、営業・物流・会計など、ほかのシステムに比べて費用と効果の関係が大変わかり難いものです。人事システムの再構築には、合否基準もなく、うまくいかなかったからといって責任問題になったといったような話も聞いたことはありません。然し、会計上、最大の固定経費としての経営資源の観点からは、効果レビューは本来欠かせないことです。

■効果測定の実施には、3つの要件を<事前に>シッカリ確定しておく必要があります。
① 第一に制度変更の<ターゲット>です。効果測定とは、実施前に比べて、改革目標にどれだけ、近づいたかを検証することですから、ターゲットが当初から明確でなくてはなりません。
② 次に、<検証手順>です。効果測定を行う段階になって、後付で、やり方を決めるのでは、責任部署の恣意性が入りがちです。
③ 最後に、可能な限り、最初から<数値把握>可能な測定項目を盛り込んでおくことです。

■御社の場合、既に人事制度を変更後、一定の期間が経過しているようにお見受けしますが、プロジェクト実施に際し、事後における評価(効果検証)を想定して、どのようなチェックの仕組みが、ご準備されていたのでしょうか?

■アンケートが有効な局面もありますが、ハード数値ではないだけに、「~なるほど」でお終いになるケースが多く効果測定の主役にはなりにくいですね、一寸生々しくて恐縮ですが、「今後、3年かけて、管理職予備軍としての中堅クラスの処遇をN%改善し、その原資の一部は、65歳への雇用延長の過程での高年齢非管理職の処遇改訂に求める」など、ターゲットにハード数値を盛り込んでおかなければ、効果測定の主役が不在になります。これらの事前準備がなければ、アンケート含め、気休め調査に終わる可能性があります。

投稿日:2006/03/27 10:37 ID:QA-0004184

相談者より

 

投稿日:2006/03/27 10:37 ID:QA-0031714大変参考になった

回答が参考になった 0

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



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