ライフデザインの視点『「幸せ」視点のライフデザイン~なぜ今well-beingなのか』~(第一生命経済研究所) 今、「幸せ」「well-being(ウェルビーイング)」の実現を組織のミッションに据え、商品・サービスやリソースがそれらにどう貢献できるのかという視点を持つ企業や自治体、団体が増えている。
採用企業にも導入メリットが大きい!遠隔面接の求職者意識調査【2021年版】(ディップ株式会社) コロナ禍での感染予防対策も相まって、採用面談で遠隔面接(WEB会議システム等を使用したオンライン面接や、テレビ電話面接など)を導入する企業が増えています。本レポートでは、採用過程で遠隔面接が行われることについて、求職者がどう感じているのかを探っていき...
「キャリア自律推進」の背景とその落とし穴 啓発発想からビオトープ発想へ(パーソル総合研究所) 昨今の「キャリア自律」に関する言説には、首を傾げたくなるものも多く見られる。本コラムでは、日本における従業員の「キャリア」に関わる環境の特徴に触れながら、従業員のキャリア自律を促す人材マネジメントや今後のキャリア自律促進の在り方について紹介する。
「3年未満で辞めた」大卒新入社員のその後を検証する(リクルートワークス研究所) 現代の日本企業で、新入社員の早期離職に頭を悩ませていない企業はない。今回は企業を悩ますこの問題について、個人のキャリア側から検証を試みる。
DX推進ブームと企業が取り組むべきアクションについて(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) DX推進の根幹となるデジタル技術の可能性を整理したうえで、企業のDX推進における課題と、その課題への対応方法について、紹介する。
企業のESGへの取り組みの盲点 ~企業と企業年金のアライメント~(マーサージャパン) 企業のESGへの取り組みが加速しており、毎日のように企業の気候変動への対応などがニュースになっている。その中で、盲点といえるものがある。企業が抱える企業年金におけるESGへの取り組みだ。
緊急事態宣言の解除後もオフィス回帰の動きは緩やか-東京のオフィス出社率指数の動向(ニッセイ基礎研究所) 2021年9月30日に緊急事態宣言が解除された後も、オフィス回帰は勢いを欠いている。ニッセイ基礎研究所とクロスロケーションズが共同開発したオフィス出社率指数をもとに、オフィス再構築の動きやエリアごとの傾向を探る。
副業・兼業の最新実態~35.4%が副業・兼業を容認。 自社を副業・兼業先とする社外人材の受け入れは15.7%が認める~(労務行政研究所) 労務行政研究所では各社の「副業・兼業」への対応状況を明らかにするため、2021年4月20日~5月10日にかけて、認否状況や副業・兼業制度の詳細、自社が副業先となる人材の受け入れなどについて調査を実施した。
テレプレゼンスロボットの可能性 ~あなたの分身が縦横無尽に職場を巡回する~(第一生命経済研究所) コロナ禍で再認識されたオフィスの価値を取り戻すために注目されるテクノロジーとして、テレプレゼンスロボットが挙げられる。テレプレゼンスロボットは、テレ(遠隔)、プレゼンス(存在)、ロボットを組み合わせた造語である。
製造業に従事する有期雇用労働者の満足度と継続希望は、就業当初の志望度と関連がある(ディップ株式会社) 本レポートでは、工場・製造業に従事している有期雇用労働者の「仕事に対する希望度や満足度」をはじめ、「離職を考えるきっかけになること」「就業意欲が高くなること」などを明らかにしていきます。
人事評価制度と目標管理の実態調査(パーソル総合研究所) 日本企業の人事評価と目標管理制度について、調査を通じて制度実態と運用実態を把握するとともに、従業員・上司における人事評価と目標管理制度についての意識と行動実態を明らかにします。
修羅場もない、叱責もない。「ゆるい職場」は新入社員を変えるか(リクルートワークス研究所) 10社以上の大手企業の新入社員に仕事についてのインタビューを実施したところ、彼らの多くが一様に語るのは“持て余し感”でした。ここでは、いくつかの関連するデータを紹介しながら考えていきます。
インクルージョンとダイバーシティを通じて最適なエンプロイー・エクスペリエンスを実現する(ウイリス・タワーズワトソン) インクルージョンとダイバーシティは、企業の社会的責任であるという側面だけでなく、企業の持続的成長に必要不可欠である人材の効果的なマネジメントという観点においても、重要な役割を果たします。これは、昨今注目が集まる「エンプロイー・エクスペリエンス(従業員...
行動インサイトで従業員の行動を“より良く”変える(三菱UFJリサーチ&コンサルティング) 規制や経済的インセンティブなどを伴わずにより良い行動を促すナッジが、個人の自由を奪わず、かつ追加的なコストが小さく導入できる効果的な政策アプローチとして、国内外で広まっている。企業でもマーケティングや人材マネジメントにおいて、消費者や従業員に“より良...
ジョブ型雇用と相性が良い退職給付制度とは(マーサージャパン) 昨今、ジョブ型雇用への関心は著しく高まり、人事制度の変革が明確な潮流となっている。退職給付制度には、主に“報酬の後払い”と“長期勤続者への慰労”という2つの考え方があるが、前者として考えた場合、報酬制度と平仄を合わせることが求められる。どのような退職...
成果主義としてのジョブ型雇用転換への課題-年功賃金・終身雇用の合理性と限界(ニッセイ基礎研究所) 終身雇用とは、定年までの継続雇用を前提とした雇用慣行であり、年功賃金と伴に戦後以降の経済発展を支えた日本的雇用慣行の柱である。これらの関係を説明するためによく用いられるのが、定年制について述べているラジアー(1979)である。
DX化に不安な人ほど備えている!正社員の4割弱は取り組んだことや計画がある(ディップ株式会社) 正社員として現在就業している人の「DX化に関する予測」や、「仕事のへの影響」に関するレポートに続き、本レポートでは、DXが進み現在の仕事を失う可能性に対する「備えや取り組み」や、仕事を失った場合の「業界・職種・条件や待遇」の変化の許容について調査しま...
家庭と仕事との両立のしやすさを決めるものは?(第一生命経済研究所) 厚生労働省から7月、2020年の男性の育児休業取得率が発表された。男性の育児休業取得率は、ここ数年上昇が続いており、2020年はようやく2ケタ台になって12.65%である。女性のみならず、男性にとっても家庭と仕事との両立がしやすい環境づくりが求められ...