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チーム作りに必要な“現場で役立つ哲学”とは
組織の力を最大限に伸ばす「原理」について考える(後編)[前編を読む]

早稲田大学大学院 客員准教授、本質行動学アカデメイア代表

西條 剛央さん

西條剛央さん 早稲田大学大学院 客員准教授、本質行動学アカデメイア代表 Photo

「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を立ち上げ、日本最大級の総合支援プロジェクトに育て上げた、西條剛央さん。前編ではチームの作り方についてうかがいましたが、後編では、「現場で役立つ哲学」という観点から、どのように組織を運営していけばいいのかを中心に、詳しいお話をうかがいました。

Profile

さいじょう・たけお● 1974年宮城県仙台市生まれ。早稲田大学人間科学部卒。同大学院で博士号(人間科学)取得。早稲田大学大学院MBA専任講師を経て、現在、同客員准教授。本質行動学アカデメイア代表、いいチームを作りましょうプロジェクト代表、スマートサイバープロジェクト代表を兼務。「構造構成主義」という独自のメタ理論を提唱。この理論を用い、東日本大震災後の2011年4月、「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を立ち上げ、ボランティア未経験ながら日本最大級の総合支援プロジェクトへと成長させる。同プロジェクトは2014年、世界で最も権威あるデジタル・メディア・アートのコンペティション、「アルス・エレクトロニカ」のコミュニティ部門において、最優秀賞にあたる「ゴールデン・ニカ」を日本人として初受賞。同年、「ベストチーム・オブ・ザ・イヤー2014」も受賞。『構造構成主義とは何か』(北大路書房)、『人を助けるすんごい仕組み』(ダイヤモンド社)、絵本『ぼくもだっこ』(講談社)、『チームの力――構造構成主義による“新”組織論』(筑摩書房)など、著書・共著書多数。

変化の時代、組織に必要なのは“方法の原理”の共有と実践

 チームを機能させていくために、重要なこととは何でしょうか。

私は「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を運営していましたが、それまではボランティア経験も、会社やNPOなどの組織を経営したことも全くありませんでした。私の唯一の武器は「哲学」だけだったんです。ここからは「現場で役立つ哲学」という観点から、“方法の原理”に焦点をあて、機能するチームに必要な考え方をご紹介していきたいと思います。

「哲学」とは何か、いろいろな考え方がありますが、「前提を問い直す」ことと、「物事の本質を洞察すること」という主に二つの機能からなる“考え方”という位置づけでお話しましょう。実際、「構造構成主義」は「方法とは何か」「価値とは何か」「人間とは何か」といった根本的な問いに答える理論の体系なのです。

「構造構成主義」において、方法とは「特定の状況において使われる、目的を達成するための手段」と定義されます。人事の方々は日々、組織の中で方法の是非について議論されていることでしょう。あるいは、「こうすればうまくいく」という法則があると思われているかもしれません。しかし原理上、「どんな状況で」「何をしたいか」を抜きにして、どういう方法が良いかが決まることはありません。つまり、どんな状況、目的においても機能する「絶対に正しい方法」はない、ということです。これまで「正しい」と思っていた方法でも、状況や目的が変われば、「間違った方法」になりえます。この「方法の有効性は、状況と目的に応じて決まる」という“方法の原理”は、いつでもどこでも例外なく妥当します。こうした“普遍性”を備えた考え方が“原理”なのです。

東日本大震災で既存の物資支援の方法や枠組みの多くが機能しなかったのは、それまで有効だった方法が、状況が変わったことによって有効ではなくなったからです。一方、「ふんばろう東日本支援プロジェクト」が機能したのは、常に状況に応じて有効な方法を考えだすための“方法の原理”を共有し、それを指針にして実践したからです。

東日本大震災が起きた直後、既存のマッチングサイトは役に立ちませんでした。津波によってすべて流されてしまったエリアでは電気、水道、ガスなど、全てのライフラインが止まっていて、当然パソコンやネット環境もないため、提供者と受給者双方がアクセスするタイプのマッチングサイトは機能しなかったからです。これは「目的」は妥当であっても、「状況」によっては役に立たないという例です。“原理”とは、言われてみると当たり前のように感じるものであり、それに沿えば必ずうまくいくというものではありませんが、それから踏み外したときには必ず失敗するというものなのです。そして、先ほどの例のように、現実には「言われてみれば当たり前のこと」に思いをめぐらせることがないため、多くの人が“原理”を踏み外して失敗してしまうのです。では、なぜ原理的な哲学が現実の組織行動において役立つのかというと、それは、事柄の本質が明らかになると認識も明晰になり、自覚的に行動することが可能になるからです。

 状況に応じて、より有効な方法を模索し実行するということですね。

西條剛央さん Photo

私は「ふんばろう東日本支援プロジェクト」を立ち上げた当初から、“クジラではなく小魚の群れになろう”と言っていました。行政や大企業などの大きな組織(クジラ)の力はすごいけれど、当時の被災地のように状況やニーズが刻々と変化していく状況では、機動性と臨機応変性が求められます。そうした状況では、動きが遅いクジラではなく、小魚の群れのように一瞬で方向転換できる機能体のほうが力を発揮しやすい。このような“方法の原理”をはじめとする考え方に基づき、そのときの被災地の状況を踏まえながら、被災者支援という目的に沿って活動を進めました。

プロジェクトの基本的な考え方として、“方法の原理”をホームページに明示。早い段階から共有するようにしました。状況と目的から最適な方法を導き出す“方法の原理”は、現場判断による臨機応変な対応を担保するためにも機能する。当初はどこで何が起きているのか、誰にもわからない状況だったので、そのときの状況を見て「よい」と思ったことを現場判断で自律的にどんどん進めてもらうために導入しました。

現在の日本の組織の多くは、“方法の原理”が根付いていないため、経験的に培った方法を踏襲することしかできません。そのため、本来の目的を重視するよりも、方法を遵守する“方法の自己目的化”に陥りやすいのです。だから、未曾有の災害や変化の激しい時代に対応できなくなってしまう。状況の変化は加速する一方で、今年通用した戦略や方法が来年も通用する保証はありません。状況が変われば、方法も変える必要があります。“方法の原理”をリテラシーとして共有できれば、その組織は前例主義の硬直した状況を打開していくことができます。そういう組織でなければ、これからの時代を生き残っていくことは難しいでしょう。


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