企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

人事のQ&A<解決済み>

相談数15064件   回答数32363

離職率の計算方法について

離職率を算定したいと考えておりますが、どのように計算するのが標準か知っておりません。
標準的な計算方法、もしくは簡便な計算方法もあれば、教えて頂けませんでしょうか?
どうぞ宜しくお願い致します。

  • 人事担当さん
  • 東京都
  • 情報サービス・インターネット関連
  • 回答数:2件
  • カテゴリ:その他
  • 投稿日:2006/05/24 11:52
  • ID:QA-0004780

この相談に関連するQ&A

プロフェッショナル・人事会員からの回答
2件中 1~2件を表示
並び順:投稿日時順評価順
  • 1

プロフェッショナルより
  • 投稿日:2006/05/24 14:18
  • ID:QA-0004785

代表者

離職率の計算方法

■離職率は、ある時点で働いていた人たちのうち、その後退職した人の割合です。通常、企業で使われる離職率とは、「この1年間に退社した社員の、期初における在籍社員に対する割合」であることが多いのですが、「新卒で入社した人が3年以内に退職する割合」、「中途入社の人が1年以内に辞める割合」といった場合にも使われます。要は、使用目的によって、数字の「分母」と「分子」を変えているわけです。従って、「分母」「分子」を確認することが必要です。
■他方、総務省統計局が行っている「就業構造基本調査」では、「離職者」について「1年前には仕事をしていたが、その仕事をやめて、現在は仕事を『していない』者」と定義されているため、「離職率」は「離職者が1年前の有業者(仕事をしていた人)に占める割合」ということになります。

  • 投稿日:2006/05/24 14:53
  • 相談者の評価:大変参考になった

ご回答有難う御座います。
改めて確認をさせて頂ければと思います。
分母=年度期初の在籍社員数
分子=年度期初の在籍社員のうち、退職社員数
が標準的だということで理解しても宜しいでしょうか?
つまり、退職社員数には、年度途中で入社した社員は含まないということで宜しいでしょうか?

この回答は参考になった
参考になった:0名
プロフェッショナルより
  • 投稿日:2006/05/25 10:01
  • ID:QA-0004808

代表者

離職率の計算方法について

■「標準的」という表現が、「特に定義を明確にしなくても、多くの人が暗黙的に理解する内容」という意味であれば、ご理解には、特に問題はないと思います。
■上記「標準的」定義の分母には「期中入社者」は含まれまれていません。退職者の中には、期中に入社し、同期間内に退職する人がいると、結果に、少し歪がでます。
■従って、分母に、期初・期末の平均在籍者数や、毎月初、毎月末の平均値などを使って歪を少なくすることが行われることもあります。そのような際には、「分母」「分子」を明らかにして誤解が生じないようにすることが必要です。期間中入社者の同期間中退職を、「分母」「分子」いずれからも除くのも一案です。

  • 投稿日:2006/05/25 10:01
  • 相談者の評価:大変参考になった

 

この回答は参考になった
参考になった:0名
回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。

問題が解決していない方はこちら
キーワードで相談を探す
この相談に関連するQ&Aを見る
離職率の算出方法について
離職率の算出方法についてお伺いいたします。 3年以内の離職率を出したいのですが、どのように計算すればよろしいでしょうか。 お教えいただければ幸いです。 よろしくお願いいたします。
離職率について
つかぬ事をお聞きしたいのですが、世間一般的な離職率を知りたいのですが、教えて頂けますでしょうか。 裏返せば定着率です。よく新入社員の入社3年離職率は30%とお聞きしますが、知りたい事は新卒だけではなく 全従業員が対象の離職率を知りたいです。わかる範囲で結構ですので、宜しくお願い申し上げます。
離職率について
アルバイトの回転率を調べる事になりました。 サイトで離職率の計算方法を見ましたが、いまいちです。 1年間の回転率⇒離職者数÷当首数×100=ですか? =で120%となった場合、どんな意味になりますか?
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

この相談に関連する記事

  • 「給与計算」とは
    企業と従業員は、労働に対して給与を支払うという労働契約で結ばれています。遅配や支給ミスなどがあれば、従業員の信頼は大きく損なわれてしまうでしょう。ここでは労働契約の根幹を支える業務である給与計算の仕組みを正しく解説し、効果的な給与計算システムの導入やアウトソーシングを活用するための情報を提供します。...
  • 「給与計算代行」の利用メリット
    企業を取り巻く環境が変化のスピードを増している現代。企業にとって、欠かせないサービスとなりつつあるのが「人事給与業務の戦略的アウトソーシング」=「給与計算代行」だ。
  • 中途採用の「実務」【8】賃金・処遇の決定方法
    中途採用の賃金・処遇の決定方法や、賞与・退職金・有給休暇付与にあたっての実務などをわかりやすく紹介。

あわせて読みたいキーワード

離職率
雇用労働者の離職割合を示す数字。一定期間内に雇用関係が終了した労働者(離職者)の数を在籍労働者の数で割ったもので、厚生労働省では労働流動化を把握するための指標としています。
賞与(ボーナス)
「賞与(ボーナス)」は、一般的には企業が多くの利益を上げたときに、従業員にその利益を還元するために支払われる一時金のことを意味します。「いい」という意味をもつラテン語の「ボヌス」から派生した「ボーナス(bonus)」ですが、「パートタイム労働者には賞与を支給しない、もしくは非常に少額」という企業が多...
標準報酬月額
「標準報酬月額」とは、社会保険料を算出する際の基準となる報酬です。決定時期や計算方法、対象となる報酬など、細かなルールが定められています。ここでは、社会保険労務士監修のもと、標準報酬月額および標準賞与額の算出方法を解説します。 (2015/10/28掲載)

定番のQ&Aをチェック

会社都合の退職と退職勧奨による退職について
いつも参考にさせております。 この度、従業員の勤務成績・態度に改善が見られない場合、退職勧奨を進めることは出来ないかという検討以来が経営層から出ました。 今まで、このような対応をしたことがなく、色々と調べておりますが、ストレートに公的機関に聞くのもどうかと思い、なかなか思うように進みません。 ...
会社の緊急連絡網の作成について
総務では現在、従業員の連絡先(自宅、又は自宅+携帯電話)を把握している状態です。 他は、各従業員の意思により個人、又は上長に連絡先を教えあっている状態で、 会社としての連絡網は作成していません。 新任の部門中の発案で、会社としての緊急連絡網を作成して配布するよう指示がきたのですが、 総務で把握して...
産休・育休取得者の翌年の有給休暇付与について
いつも的確な回答を頂き有難うございます。 産休・育休取得後、翌年の有給休暇付与についてお伺いさせていただきます。 これまで私の認識では、 ・育児休業だけでなく産前産後休暇を取得した期間についても出勤したものとみなす ・そのため産休・育休を取得しても翌年の有給休暇付与には影響しない、と考えておりまし...
勤怠管理システムを選ぶ6つのポイントとは?

会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。

電車が遅延?間に合わない時はWeb会議で 高尾の森わくわくビレッジ
相談する

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。
人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

プロフェッショナル回答ランキング

集計期間:01/01~01/22
服部 康一 服部 康一
オフィス代表
得意分野:モチベーション・組織活性化、法改正対策・助成金、労務・賃金、...
増沢 隆太 増沢 隆太
人事・経営コンサルタント
得意分野:モチベーション・組織活性化、安全衛生・メンタルヘルス、人材採...
川勝 民雄 川勝 民雄
代表者
得意分野:労務・賃金、福利厚生、人材採用、人事考課・目標管理

注目コンテンツ


「勤怠管理」に役立つソリューション特集

勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。


【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。


ITを活用した人財マネジメントが、企業の未来を切り開く<br />
HRテクノロジー「POSITIVE」がもたらす新たな知見とは?

ITを活用した人財マネジメントが、企業の未来を切り開く
HRテクノロジー「POSITIVE」がもたらす新たな知見とは?

人工知能(AI)技術をはじめとする近年のITの発達は、人事業務のあり方...


採用はダイレクト・ソーシングの時代へ。 求められるのは企業の「自社採用力」。

採用はダイレクト・ソーシングの時代へ。 求められるのは企業の「自社採用力」。

リーマンショックで冷え込んだ中途採用市場は、ここ数年で順調に回復し、完...